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若手研究者の肖像（第24回）、北海道大学遺伝子病制御研究所 三浦恭子 准教授
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:33)
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長寿のネズミとして知られるハダカデバネズミの研究を、国内で唯一手掛けている北海道大学遺伝子病制御研究所准教授の三浦恭子は、ハダカデバネズミの皮膚からiPS細胞を作製することに世界で初めて成功。さらにハダカデバネズミから作製したiPS細胞が腫瘍（奇形腫）化耐性を持つことを確認して、その背景の一端にARF遺伝子があることを突き止めた。研究が進めば、現在、ヒトiPS細胞の臨床応用の課題として挙げられる腫瘍化の解決につながる可能性も秘める。
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リポート、カナダのオンタリオ州の再生医療
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:32)
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2016年12月、カナダのオンタリオ州で再生医療を手掛ける関係者にとって、大きな一歩となる出来事があった。ドイツBayer社と米国のベンチャーキャピタルが出資して、オンタリオ州の州都であるトロントの研究者が開発したiPS細胞由来心筋細胞のシーズを基に、カナダBlueRock Therapeutics社を新規に設立。同社は、設立と同時に初めての資金調達を行い、2億2500万米ドル（約250億円）という超多額の調達に成功したのだ。日本でバイオベンチャーが上場前に調達できる資金はせいぜい数十億円であることを考えると、破格の額だ。「今後4、5年間の研究開発資金のメドが立った」と、カナダUniversity Health Networkの主任研究員で、BlueRock社の中心メンバーであるMichael A. Laflamme氏は話す。
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特集、セルロースナノファイバー
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:31)
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2017年4月25日―。この日は日本のセルロースナノファイバー（CNF）開発のターニングポイントとして後世に記録されることになりそうだ。日本製紙が宮城県石巻市の石巻工場内にCNF量産設備を完成させるのだ。同工場における年間生産能力は500t。続いて９月には島根県江津市の工場に年間生産能力30tから100tの設備を新設する。
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編集長の目、バイオマス由来の新しい素材産業が動きだす
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:30)
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創薬や再生医療といった医療分野の話題に軸足を置いているが、環境や化学、ものづくり産業などでのバイオテクノロジーやバイオマスの利用を後押しするのも本誌の役割だ。今号の特集では、最近脚光を浴びている植物由来の新素材であるセルロースナノファイバーについて取り上げた。
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Viralytics社の腫瘍溶解性ウイルス、抗CTLA-4抗体との併用が進行黒色腫に有望
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:15)
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オーストラリアViralytics Limited社は、2017年4月5日、同社の「CAVATAK」（Coxsackievirus A21、CVA21）と抗CTLA-4抗体「ヤーボイ」（イピリムマブ）の併用療法について、進行黒色腫患者を対象に現在進行中のフェーズIb（MITCI）でポジティブな結果が得られたと発表した。最新結果は、4月1日から5日まで米ワシントンD.C.で開催されたAmerican Association for Cancer Research（AACR）Annual Meeting 2017で、米Providence Cancer CenterのBrendan Curti氏によって発表された。
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Allergan社、大鬱病性障害対象の「BOTOX」のPIIで有意差みられず
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:12)
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アイルランドAllergan社は、2017年4月5日、成人の女性の大鬱病性障害患者を登録し、A型ボツリヌス毒素製剤「BOTOX」（onabotulinumtoxinA）を単回投与した二重盲検の多施設無作為化フェーズIIの最新データを公表した。主要評価項目は、偽薬群と投与群で有意差が見られなかったものの、同社は今後、フェーズIIIを実施する考えだ。
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日経デジタルヘルスより、医療機器の第一医科、耳鼻咽喉科で初の薬事認証ソフトを7月に発売
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:06)
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2014年末に施行された「医薬品医療機器等法（薬機法）」で医療機器として認められるようになった単体ソフトウエア（プログラム医療機器）。耳鼻咽喉科領域で初めてその認証を取得したソフトウエアを、第一医科（東京都文京区）が2017年7月をめどに発売する。眼球運動検査装置用プログラム「yVOG（ワイボーグ）」だ。
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アクテムラと我が研究人生（第30回）、黒船来航
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:05)
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社内会議（RDM会議と称した）において、多発性骨髄腫を対象に国内先行で開発を進めることが承認されたのは1993年8月23日だった。提出された開発提案書の計画案によると1995年に臨床第I相試験を開始する予定であった。しかし、翌94年8月8日開催のRDM会議において、MRA生産用のマスターセルバンク（MCB）用の細胞株の樹立に手間取っており、完成予定が96年1月にずれ込む見通しとなるのに伴い、臨床第?相試験の開始予定を97年3月に設定すると計画変更された。
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阪大に先端細胞制御化学（TOPPAN）共同研究講座を開設
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:00)
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2017年4月、大阪大学工学研究科に「先端細胞制御化学（TOPPAN）共同研究講座」が開設された。この他に大阪大では、免疫学フロンティア研究センターに「免疫創薬共同研究部門」、医学系研究科に「先進融合医学共同研究講座（産学連携・クロスイノベーションイニシアティブ）」と「組織・細胞設計学共同研究講座（産学連携・クロスイノベーションイニシアティブ）」など計10件の共同研究講座（部門）が4月に開設され、合計は49件になった。
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臨床研究法が可決、製薬企業からの資金提供を受けた臨床研究に審査と報告などを義務付け
from 日経バイオテクONLINE
(2017-4-10 0:00)
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臨床研究法が2017年4月7日、参議院本会議で全会一致で可決・成立した。製薬会社から資金提供を受けて実施する臨床研究などを「特定臨床研究」と定義し、特定臨床研究を実施する大学などに、モニタリング・監査の実施、第3者委員会（厚生労働大臣の認定を受けた認定臨床研究審査委員会）による研究計画の審査と厚生労働大臣への報告を義務付ける。製薬企業等には資金提供を行う際の契約締結と、資金提供の情報等の公表を義務付けている。なお、治験はこれまで通り、Good Clinical Practice（GCP）による規制を受けるため、臨床研究法の対象にはならない。
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