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若手研究者の肖像（第29回）、横浜市立大学木原生物学研究所 辻寛之 准教授
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:33)
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植物の改良を目指し、植物に花を咲かせる機能を持つホルモン「フロリゲン」の分子機能の解明を手掛けているのが横浜市立大学の辻寛之だ。辻は、フロリゲンが細胞の核内に移行し機能する仕組みを証明。研究成果を2011年にNature誌に発表した。当時、フロリゲンの正体である蛋白質は知られていたが、フロリゲンの作用機序は不明のままだった。Nature誌の成果では、フロリゲンの受容体の存在や、フロリゲンと受容体の複合体の構造も明らかにした。
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キーパーソンインタビュー、ドイツMerck社ライフサイエンス事業CEO Udit Batra氏に聞く
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:32)
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ドイツMerck KGaA社は、研究用の試薬や機器、バイオ医薬品の製造機器などを販売するライフサイエンス事業、医療用医薬品の研究開発や販売を手掛けるヘルスケア事業、そして有機ELなどの機能素材の販売を行うパフォーマンス事業の３つの事業を展開している（図1）。中でも強化しているのがライフサイエンス事業で、2010年に米Millipore社を、2015年には米Sigma-Aldrich社を買収し、売上高規模を拡大してきた。ライフサイエンス事業の強みなどについて、2017年8月30日、同事業の最高経営責任者（CEO）であるUdit Batra氏に聞いた。
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特集、日本市場における医薬品売上高ランキング
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:31)
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2016年度の日本市場の医療用医薬品売上高を調査した。対象は、製薬企業各社の2016年度の期末（2016年11月期、同12月期、2017年3月期決算企業を含む）において、売上高が年間200億円以上の品目。全部で88品目あり、前年度から３つ減った。2016年度に新たに200億円以上に仲間入りをした品目は9つあり、逆に200億円以上から脱落した品目は12あった。表1に、88品目を売上高順に掲載し、初めて200億円以上に仲間入りをした品目はバックに薄緑の色を付けた。脱落した品目は表2に掲載した。
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編集長の目、日本の医薬品市場は縮退傾向か？
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:30)
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今号の特集には、日本市場における医薬品売上高のランキングを掲載した。売上高200億円以上の品目は、2016年度より3品目減って88品目となり、1000億円以上の品目も1つ減って2品目になった。200億円以上の品目の平均売上高も、2015年度は400億円を超えていたが、2016年度は387億円に減少。後発医薬品の使用促進策の推進と、売上高の大きい医薬品にターゲットを絞った市場拡大再算定などの薬価引き下げ策の導入の影響により、日本市場において医療用医薬品の小粒化が進んでいることが顕著になった。
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臨薬協など、研究用試薬の品質・精度を確保する自主的制度が発足
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:16)
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研究用試薬の分析学的妥当性を認定する、業界の自主的制度がスタートする――。日本臨床検査薬協会（JACRI）、米国医療機器・IVD工業会（AMDD）、欧州ビジネス協会（EBC）は共同で、先端的な研究用試薬の品質や精度を確保するため、第三者機関によって研究用試薬の分析学的妥当性などを認定する自主的制度を立ち上げる。同制度については、2017年9月27日、日本臨床検査薬協会が都内で説明会を開催する予定。
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厚労省、メルクセローノの抗PD-L1抗体など9品目の新規承認を了承
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:13)
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厚生労働省は、2017年9月8日、薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会を開催。メルクセローノの抗PD-L1抗体「バベンチオ点滴静注」(アベルマブ(遺伝子組換え))など9品目の新規承認と、小野薬品工業の「オプジーボ点滴静注」(ニボルマブ(遺伝子組換え))を含む2品目の一部変更を了承した。また、開発中の医薬品3品目について、希少疾病用医薬品への指定を許可した。いずれも今後1カ月ほどで承認される見込み。
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Novartis、ジレニアの小児と思春期のMS患者へのPIIIで再発リスク低減
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:06)
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スイスNovartis社は、2017年9月5日、小児の多発性硬化症（MS）患者を対象とする「ジレニア」（フィンゴリモド）のフェーズIII PARADIGMS試験で、主要エンドポイントに設定していた再発率の低下が示されたと発表した。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、大手海外企業の2017年第2四半期決算―独Bayer社編、仏Sanofi社編
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:05)
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大手海外企業の2017年第2四半期決算の最後回は、ドイツBayer社とフランスSanofi社である。2016年はドルに対してユーロ安となった為替は、ユーロ建てで決算を発表している欧州の製薬企業の業績にプラスの影響を及ぼした。Bayer社は医療用医薬品と高機能ポリマー材料事業であるコベストロが伸長し、増収増益をけん引した。Sanofi社は、ドイツBoehringer Ingelheim（BI）社と米Merck社と行った事業再編が功を奏し、前年度から一転して増収となった。
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そーせいグループ傘下のJITSUBO、最も進むパイプラインの開発を中止
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:00)
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そーせいグループの持分法適用会社であるJITSUBO（横浜市鶴見区、塚本晃章社長）は、希少疾病用ペプチド医薬の後発品であるJIT-1007について、2017年8月末に開発を中止したことが弊誌の取材で明らかになった。
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PRISM Pharma、エーザイと共同開発するE7386が英国でフェーズI開始
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-11 0:00)
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PRISM Pharma（横浜市緑区、竹原大社長）は2017年9月8日、エーザイと共同開発するCBP/βカテニン阻害薬のE7386について、固形癌を対象としたフェーズIが英国で開始され、マイルストーン報酬を受領したと発表した。受領額は非公表。
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