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RSS/ATOM 記事 (66944)

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オリゴジェンがVC4社から1億1105万円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00) 
 オリゴジェン(東京・千代田、城戸常雄社長)は2017年8月10日、第三者割当増資を実施し、そーせいコーポレートベンチャーキャピタル(CVC)など計4社から合計1億1105万円を調達した。
キユーピー、酢酸菌酵素配合サプリメントをリニューアル  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00) 
 キユーピーは、酢酸菌酵素配合のサプリメント「よいとき」を、2017年9月8日から全国への出荷を開始する。2012年から実施している新規ビジネス案の社内公募制度「Try! Kewpie」から選出された第1号商品「よ・い・と・き」を全面リニューアルした。よ・い・と・きは、2016年7月27日に自社ネット通販で先行発売し、10月7日から全国に出荷を開始した。
国がん、癌ゲノムスクリーニングSCRUM-Japan第2期プロジェクト開始  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00) 
 国立がん研究センターは2017年8月8日、肺癌、消化器癌を対象とする産学連携の癌ゲノムスクリーニングプロジェクト「SCRUM-Japan」(代表者:大津敦 東病院長)の第2期プロジェクトを同年4月より開始したと発表した。同プロジェクト第1期での成果を踏まえ、個別化医療を促進する研究基盤構築をさらに前進させる具体的な取り組みを明確にした。
国際アグリバイオ事業団、アグリバイオ最新情報【2017年7月】  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-10 0:00) 
(編集部注)この記事は、国際アグリバイオ事業団(ISAAA)によるアグリバイオ最新情報【2017年7月】から話題を抜粋し、日本語訳を掲載したものです。 抜粋していない全文はこちらをご覧ください。
【日経バイオテクONLINE Vol.2741】、患者1人からビッグデータが得られるか  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 8:00) 
 昨日、台風の余韻が残る大阪大学医学部附属病院で、着任早々の谷内田真一教授(国立がん研究センター研究所と兼務)らが、タカラバイオと共同で、クリニカルシーケンス事業を開始すると発表しました。
伊藤勝彦の業界ウォッチ、田辺三菱が米国に本格参入、期待のエダラボンが米国で承認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:10) 
 田辺三菱製薬は2017年7月31日、2018年3月期第1四半期の決算(国際会計基準)を発表した。業績は増収減益であった。注目の「ラジカット」(エダラボン、米国での商品名は『Radicava』)については日本と韓国に続き、米国でも2017年5月に筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Sclerosis:ALS)の治療薬として承認を取得した。
Homology社、遺伝子治療・遺伝子編集の開発で1億2700万ドルを調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00) 
 英Homology Medicines社は2017年8月1日、遺伝子治療候補の開発と遺伝子編集技術の拡充のため8350万ドルのシリーズB資金調達を完了したと発表した。2016年の事業開始以来、同社の資金は1億2700万ドルに達した。
阪大病院、クリニカルシーケンスでタカラバイオと提携  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00) 
 大阪大学医学部附属病院(阪大病院)とタカラバイオは、2017年8月8日、ゲノム医療の社会実装に向けた連携推進協定を締結した。2017年12月から同病院や関連病院の癌患者の試料を収集し、タカラバイオに患者遺伝子のシーケンス(クリニカルシーケンス)を委託する形で臨床研究を開始する。さらに同社の協力を得て、院内に米病理学会によるCAP-LAP認定を受けたラボを設置、院内完結型のクリニカルシーケンス体制を整え、2018年4月の稼働を目指すという。
FDA、医療関連ソフトウエアの審査の改革目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00) 
 米食品医薬品局(FDA)の医療機器・放射線保健センター(CDRH)は、2017年7月31日、デジタルヘルス革新行動計画(digital health innovation action plan)を公表した。これまでFDAが、医療機器承認申請に対する審査に用いてきたアプローチは中リスクから高リスクの医療機器を対象としており、ソフトウエア製品の審査には適さない。新たな行動計画は、ソフトウエア製品に対するFDAの規制の範囲と方針を明確にする目的を持っており、今回、計画の詳細とスケジュールが示された。
寛和久満夫の深読み科学技術政策(第180回)、国立大学経営に向けた第一歩  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-9 0:00) 
 文部科学省は2017年8月1日、高等教育局長と研究振興局長の連名で、国立大学と大学共同利用機関に通知を出した。国立大学等が株式や新株予約権の取得することについて、規制を緩和するというものだ。



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