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早大と東大、低血糖や高血糖はゲノムの不安定や変異の原因に  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-5 7:30)

早稲田大学理工学研究員総合研究所の塩田邦郎上級客員研究員・研究員客員教授らは、哺乳類にのみ存在するヒストンH2Aの糖修飾（O-N-アセチルグルコサミン；O-GlcNAc）を見いだした。早稲田大学西早稲田キャンパスで開かれた第6回日本DOHaD学会年会で2017年8月27日、「グルコースとエピゲノム：H2A糖（GlcNAc）修飾の意義」と題した教育講演で、一連の成果を発表した。

寛和久満夫の深読み科学技術政策（189回）、見た目だけが膨れ上がる科学技術予算  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-5 6:50)

内閣府は2017年9月28日に総合科学技術・イノベーション会議の元に設置した科学技術イノベーション政策推進専門調査会を開催した。定数を満たさなかったため、懇談会としての開催となったが、その中で科学技術予算の集計方法を変更することについて、議題になったが議論はほとんど行われなかった。

ノーベル化学賞、クライオ電顕を開発した欧州の研究者3氏へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 19:25)

スウェーデン王立科学アカデミー（Royal Swedish Academy of Sciences）のノーベル委員会は、2017年10月4日、2017年のノーベル化学賞を、クライオ電子顕微鏡（cryo-electron microscopy）を開発したスイスUniversity of Lausanne教授のJacques Dubochet氏、米Columbia University教授のJoachim Frank氏、英Cambridge University教授のRichard Henderson氏に授与すると発表した。

PRISM、理研と創薬に関する共同研究契約を締結  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

PRISM Pharmaの子会社であるPRISM BioLab（横浜市緑区、竹原大社長）は2017年10月4日、理化学研究所と創薬に関する共同研究契約を締結したと発表した。PRISM BioLabの持つ化合物ライブラリーを、理研が考える標的に対してスクリーニングする。ヒット化合物が得られた際には、別途共同研究契約を締結する見込みだ。

FDA、Abbott社の成人向け血糖連続測定システムを承認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

米食品医薬品局（FDA）は、2017年9月27日、Abbott Diabetes Care社の「FreeStyle Libre Flash Glucose Monitoring System」を18歳以上の糖尿病患者向けに承認した。

マイクロバイオームのEligo社、2000万ドルのシリーズA資金調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

フランスEligo Bioscience社は2017年9月26日、Khosla VenturesとSeventure PartnersからシリーズAラウンドで2000万ドルの資金を調達したと発表した。この中には、フランス政府が運営している革新的プロジェクトへの資金援助機関Worldwide Innovation Challengeからの200万ドルも含まれ、資金は合計2400万ドルに達した。Eligo社は、資金を活用してマイクロバイオームを標的とする生物学的治療技術eligobioticsの基盤を強化し、目標適応症の臨床試験を開始する意向だ。

日経デジタルヘルスより、ゲノム情報に埋もれた“宝探し”が始まった  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

ヤフーやディー・エヌ・エー（DeNA）、楽天などの大手ITサービス事業者がこぞって投資しているものの、まだ大きな成功には至っていない一般向け遺伝子検査サービス。だがこのサービスはこの先、（1）タテと（2）ヨコの両方に大きな広がりを持つようになる。関係者の言葉から見えてくるのは、そんな未来図だ。

プロトセラが腎臓移植時の拒絶反応に対するバイオマーカー開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

ウシオ電機の子会社であるプロトセラ（兵庫県尼崎市、田中憲次社長）は2017年10月2日、大阪大学と共同研究契約を締結し、腎臓移植時の拒絶反応の早期診断や早期治療を目的としたバイオマーカーを探索すると発表した。

厚労省、官民対話を開催、産業強化総合戦略を見直す方針示す  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

厚生労働省は、2017年10月2日、産官学の代表者を集めて、第1回革新的医薬品創出のための官民対話を開催。官民対話では、医政局から医薬品産業強化総合戦略の見直しについて説明があった他、医薬・生活衛生局などから医薬品の条件付き早期承認制度について、2017年10月をめどに運用を開始することなどが紹介された。

厚労省、2017年10月にも医薬品の早期承認制度を立ち上げへ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-4 8:00)

厚生労働省は、2017年9月28日、薬事・食品衛生審議会薬事分科会を開催。医薬品の条件付き早期承認制度に関し、制度の対象となる医薬品の要件や、対象となるための手続きの流れなどについて説明した。厚労省は、2017年10月中にも通知を発出し、早期承認制度の運用を開始する予定だ（関連記事1）。