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RSS/ATOM 記事 (66947)

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シンバイオ、ベンダムスチン液化製剤の日本国内独占権を取得  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-25 0:00)

シンバイオ製薬は2017年9月20日、米Eagle Pharmaceuticals社とベンダムスチン液剤製品（Teva社の米国製品名「BENDEKA」）の日本における開発・商業化の独占的ライセンス契約を締結した。シンバイオが「トレアキシン」の製品名で販売している凍結乾燥注射剤から液化製剤への切り替えを進め、2021年上半期にRTD（Ready To Dilute）製剤の発売、順次、急速静注用のRI（Rapid Infusion）製剤の市場投入を目指す。

FDA、癌の治療薬として初のバイオシミラーを承認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-25 0:00)

米食品医薬品局（FDA）は2017年9月14日、「アバスチン」（ベバシズマブ）のバイオシミラーである「Mvasi」（ベバシズマブ-awwb）を複数の癌種の治療薬として承認した。Mvasiは、癌の治療薬として米国で承認された初のバイオシミラーとなる。

Bayer社、コパンリシブが濾胞性リンパ腫対象に米国で承認獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-25 0:00)

米食品医薬品局（FDA）は、2017年9月14日、ドイツBayer社のPI3K阻害薬「Aliqopa」（コパンリシブ）を、再発性/難治性の濾胞性リンパ腫で、2回以上の前治療歴を有する成人患者の治療に用いることを許可したと発表した。

横浜市大、神経再生促進物質LOTUSで脊損モデルを治療  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-25 0:00)

横浜市立大学大学院生命医科学研究科の竹居光太郎教授と米Yale大学医学部神経学のStephen M.Strittmatter教授のグループが、内因性の神経回路形成因子LOTUSに脊髄損傷や視神経障害の動物モデルにおいて神経再生を促進する効果を確認、Scientific Report（英国9月21日）に報告した。

「さつき」51号から56号目次  from さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会  (2017-9-23 14:05)

会報「さつき」51号から56号の目次pdfです。 さつき51-56号目次

「さつき」45号から50号目次  from さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会  (2017-9-23 14:01)

会報「さつき」45号から50号までの目次pdfです。 さつき45-50号目次

エルピクセル、香港のiGroup社とライフサイエンス研究用画像不正検出サービスの提供開始  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-22 10:00)

エルピクセル（東京・文京、島原佑基社長）は2017年9月22日、香港のiGroup(Asia Pacific)社との合弁会社を通じ、ライフサイエンス研究用画像不正検出サービス「ImaChek」を発売したと発表した。

【機能性食品 Vol.304】、十勝のジャガイモは収穫真っ最中、橋の再開通に1年待ちも  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-22 9:00)

まずは、恒例の機能性表示食品のアップデイトです。ここ1週間では2017年9月15日(金)と9月21日(木)の2回、更新がありました。2017年度のCシリーズは4件増えまして、C170までの届け出受理が公表されました。今回増えた4件には、新しい機能性関与成分は無いかと思います。

【日経バイオテクONLINE Vol.2768】、化血研問題/メルマガの統合について  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-22 8:00)

日経バイオテク本誌9月25日号の特集では、熊本市のワクチンメーカーである化学及血清療法研究所をめぐるその後の顛末をまとめました。「早川前理事長の解任劇」と言うと、何やらスキャンダラスめいた話に聞こえてしまうかもしれませんが、取材を進めていくとこれまでに報じられてきた話とはずいぶん違った事情が見えてきました。迷走する裏側には、製薬業界、バイオ関連業界にとって極めて重要な構造的な問題が内在されていると考え、特集で大きく報じるとともに、本誌の発行に先駆けてオンラインで記事を公開して、読者の皆様にもこの問題を考えてもらいたいと思った次第です。

日立ハイテク、前立腺癌のLDT提供する米MagArray社を持分法適用会社に  from 日経バイオテクONLINE  (2017-9-22 0:11)

日立ハイテクは、2017年9月21日、米MagArray社の第三者割当増資を引き受け、同社を持分法適用会社とすると発表した。併せて、MagArray社を通じ、診断検査サービス事業に参入する方針を明らかにした。