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Novartis社、CDK4/6阻害薬ribociclibの乳癌への日本での開発が中止  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 14:00)

スイスNovartis社がホルモン受容体陽性HER2陰性進行乳癌を対象に開発していたCDK4/6阻害薬ribociclib（開発番号：LEE011）の日本での開発中止が決まった。

【機能性食品 Vol.306】、ノーベル賞と食品の機能性研究、味の素カプシエイトや大塚製薬βグルカン  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:30)

まずは、恒例の機能性表示食品のアップデイトです。この1週間では2017年9月29日(金)と10月3日(火)、10月4日(水)の3回、更新がありました。2017年度のCシリーズは、C181までの届け出受理が公表されました。今回増えた4件には、新しい機能性関与成分は特には無いかと思います。

ノーベル賞のクライオ電顕、「3年前にざわついたが今年の受賞とは」と名大の藤吉博士  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

「クライオ電子顕微鏡でノーベル化学賞を受賞することが決まった受賞者3人は、まさに第一線の研究者といえるのでは」。クライオ電顕の日本の第一人者である名古屋大学細胞生理学研究センター（CeSPI）日本電子構造生物学研究部門客員教授の藤吉好則理学博士は2017年10月5日、受賞が決まった3人の主な業績について解説した。

シリコンバレー創薬騒動（第32回）、最先端 ＝ 誰もやらないこと、とは限らない  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

他人がやらないことをやれ、ナンバーワンよりオンリーワン、レッドオーシャンよりもブルーオーシャン、などとよく言われます。これらの言葉は、他人や他の組織から自分や自社あるいは自分のラボを差別化することが、個人のキャリアやビジネス、あるいは学問／研究の世界では重要だという文脈で使われます。

【日経バイオテクONLINE Vol.2778】、「十分なエビデンスが無い」の声にどう応えていくか  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

癌免疫細胞療法の周辺がざわついています。加藤勝信厚生労働大臣が10月3日の定例記者会見で、癌免疫療法について、「未だ十分に科学的根拠が蓄積されていないものもある」と発言。10月4日に開催された、がん診療連携拠点病院等の指定要件に関するワーキンググループでも、がん診療連携拠点病院の指定要件に関して、免疫療法をどう扱うかの議論が始まっています。さらには、改正医療法の施行に伴って医療機関の広告が見直されており、自由診療の広告に対する締め付けはきつくなりそうです。

厚労省、がん診療連携拠点病院での癌免疫療法等の実態を調査へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

厚生労働省は2017年10月4日、がん診療連携拠点病院等の指定要件に関するワーキンググループを開催。がん診療連携拠点病院で、現在癌免疫療法などをどのように扱っているかについて調査を行うことを決めた。

松本歯科大、自家骨髄由来間質細胞用いた歯槽骨再生で臨床研究開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

松本歯科大学病院は、2017年内にも、歯槽骨吸収症例を対象に、患者の骨髄由来間質細胞を培養後に投与して歯槽骨の再生を図る自家再生医療の臨床研究を開始する。同大病院は、2017年9月、院内に細胞培養加工施設（CPC）である細胞･再生医療センターを開設し、カネカの閉鎖系自動細胞培養装置（写真）を導入した。

第一三共の中山会長、「iPS細胞由来心筋シートの開発に本気度100％」  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

第一三共と米DEFTA Partners、セルキューブは、iPS細胞由来心筋シートの事業化を目指し、クオリプス（神奈川県横浜市、飯野直子社長）を設立した（関連記事1）。クオリプスのチーフ・サイエンティフィック・アドバイザーの大阪大学大学院医学系研究科心臓血管外科学の澤芳樹教授らは2017年10月5日、記者会見を開催。クオリプスの事業内容や、第一三共が細胞医薬の開発に取り組む意義などについて説明を行った。会見には他にも、出資者であるDEFTA Partnersの原丈人グループ会長、第一三共の中山譲治会長、クオリプスの飯野社長が出席した。

陽進堂、CJヘルスケア社からダルベポエチンアルファのバイオ後続品導入  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

陽進堂（富山市、北村博樹社長）は、合弁会社のYLバイオロジクス（都中央区、日比野俊彦社長）が2017年9月28日、韓国CJヘルスケア社とダルベポエチンアルファ（遺伝子組換え）のバイオ後続品CJ-40001の技術導入契約を締結したと発表した。日本国内での独占的開発・販売権を取得した。陽進堂は、エリスロポエチン（EPO）製剤の需要度が高い透析領域で、営業販売活動の強化につながるとして期待している。

大日本印刷、成育医療研究センターと立体ミニ腸の創薬支援の共同研究へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-10-6 8:00)

国立成育医療研究センターと大日本印刷（DNP）は、2017年10月2日、ヒト生体の腸に近い立体臓器「ミニ腸」の創薬分野への応用に向けた共同研究契約を締結したと発表した。同センターとDNPが2010年に開始した幹細胞培養システムの共同研究の成果をさらに前進させる新たな契約で、創薬研究現場で利用可能なミニ腸の供給を2022年に開始する意向だ。