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RSS/ATOM 記事 (66325)

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日経デジタルヘルスより、採血不要の血糖値センサーに挑むベンチャー誕生  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-28 0:00) 
量子科学技術研究開発機構(量研)は2017年8月18日、採血なしで血糖値を測れる技術の実用化を目指す企業、ライトタッチテクノロジーを同年7月5日に同機構のベンチャー第1号に認定したと発表した。レーザー技術に基づく非侵襲血糖値センサーの事業化を目指す。
【機能性食品 Vol.300】、ネスレ日本が機能性表示食品第1号、便通を改善するグアーガム  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 8:00) 
 昨日(2017年8月24日)は、京都大学で開催の日本進化学会第19回大会を取材しました。テーマは「なぜ多くの生物種が存在するのか?−種多様性をうみだす進化・生態過程をさぐる−」です。  千葉県柏市にある東京大学大学院新領域創成科学研究科教授の河村正二さんと、愛知県犬山市にある京都大学霊長類研究所ゲノム細胞研究部門ゲノム進化分野准教授の今井啓雄さんが企画したシンポジウム「S4:比較ゲノムから幹細胞人類学へ:ヒト表現型進化のゲノム基盤解明に向けた新たな取り組み」もとてもおもしろかったです。記事に反映して参ります。
【日経バイオテクONLINE Vol.2749】、医療機器やデジタルヘルスに関する新連載を始めました!  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 8:00) 
 おはようございます。日経バイオテクの山崎です。  日経バイオテクONLINEでは、今週から「医療機器市場最前線」という医療機器やデジタルヘルスに関するニュースと市場を解説する新コラムを開設、既に2本の原稿を公開しています。 (2017.08.23) 米Siemens Healthineers社、米Epocal社買収へ、血液ガスPOC検査市場は「ハンドヘルド」に注目 https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/081800020/082200004/ (2017.08.24) 米Foundation Medicine社、2017年第2四半期の検査件数は前期比55%増、売上高は24%増 https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/081800020/082300005/
ペプチドリーム、「技術向上のためサイエンティストを社長に」  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:10) 
 ペプチドリームは、2017年8月23日、2017年6月期の決算説明会を開催した。同社は、2017年9月の定時株主総会などを経て、窪田規一社長が代表取締役会長に、研究開発担当のPatrick Reid常務取締役が代表取締役社長に交代する社長人事を発表しているが、その理由について窪田社長は「今後の成長を考えた時、引き続き我々の技術がオンリーワンであり続けられるよう、技術の向上に努めることが重要な段階だ。そのためには、サイエンティストが社長を務めた方がいいと考えた」と説明した。
キャンバス、抗癌剤CBP501のフェーズIb開始など開発が前進  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:03) 
 キャンバスは、2017年8月22日、2017年6月期通期の決算説明会を開催し、固形癌を対象としたカルモジュリンモジュレーターのCBP501の開発の進捗状況などを説明した。
パナソニック、創薬研究用のiPS細胞自動培養装置を販売開始  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:00) 
 パナソニックは、2017年8月23日、iPS細胞を全自動で培養できる創薬研究用の装置の販売を開始すると発表した。京都大学再生医科学研究所の岩田博夫名誉教授らと共同開発したもので、2015年11月にScientific Reports誌に掲載された研究成果を基に装置の改良を進め、今回、販売開始にこぎつけた(関連記事)。
CRISPR社、マサチューセッツ総合病院と癌免疫療法の共同研究契約締結  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:00) 
 スイスCRISPR Therapeutics社は、2017年8月22日、マサチューセッツ総合病院癌センター(MGHCC)と、2年間の研究協力契約およびライセンスに関するオプション契約を結び、固形癌と血液癌の両方に適用できる新たな癌免疫治療の開発を目指すと発表した。
米国連邦会議で「Rapid DNA Act of 2017」が成立  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:00) 
 米国第115回連邦議会の上下両院の司法委員会で、DNA個人識別法の改正法「Rapid DNA Act of 2017」が成立した。「DNA Identification Act of 1994」、および「DNA Analysis Backlog Elimination Act of 2000」を修正した法案(H.R.510)で、次世代シーケンサー(NGS)など高速分析装置を用いたDNA迅速検査の結果を連邦捜査局(FBI)の統合データベースシステム「CODIS(Combined DNA Index System)」に組み入れることが可能になった。Donald Trump大統領が署名し、2017年8月17日に発効した。
シリコンバレー創薬騒動(第26回)、コンサルティング活用術  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-25 0:00) 
 こちらのベンチャーは、様々な形でコンサルタントを活用します。典型的な例は、社外専門家の意見を求める場合です。スタートアップは社員数も少ないため、多岐にわたる新薬の研究開発の全ての領域を社内の人材だけでカバーできるはずもありません。そこで、ことあるごとに該当領域の専門家をお招きしてセミナーをお願いし、さらに会社で抱えている問題について相談します。
【GreenInnovation Vol.338】、名古屋議定書の国内措置(ABS指針)施行、筑波大の機能植物イノベーションセ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-8-24 8:00) 
 1カ月ぶりにGreenInnovationメールでお目にかかります、日経バイオテク編集の河田孝雄です。原則として第4木曜日のGreenInnovationメールを担当しております。  今回はまず、この日曜日(2017年8月20日)、日本が名古屋議定書の締約国(国内発効)になり、国際措置のABS指針が施行されたことを紹介します。 ※環境省ウェブサイト 国内措置(ABS指針)について http://www.env.go.jp/nature/biodic-abs/consideration.html



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