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第一三共、HER2標的ADCのPI最新結果をESMOで発表
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-13 0:00)
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第一三共は、HER2を標的とする抗体薬物複合体(ADC)DS-8201のフェーズI(NCT02564900)の新規中間結果を欧州臨床腫瘍学会(ESMO2017)で発表した。新規データの解析対象はHER2発現陽性の大腸癌、非小細胞肺癌(NSCLC)、および唾液腺癌患者22名で、全奏効率は32%、病勢コントロール率は82%で確定した。
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医療機器市場最前線、日本メドトロニックが世界最小カプセル型ペースメーカーを販売開始
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-13 0:00)
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医療機器大手の日本メドトロニックは9月4日、10円玉大の新たなカプセル型ペースメーカー「メドトロニックmicra(ミクラ)経カテーテルペーシングシステム(以下、micra TPS)」を9月1日に発売したと発表した。電極が一体化されており右心室内に小さな本体を留置するだけなのが特徴。従来型のペースメーカーのように胸の皮下に本体を置く必要がなく、リードを使う必要も無くした。従来型のペースメーカーと比べると、主要な合併症も半減させるデータも出ている。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2761】、Wmの憂鬱、政府が猛烈に推進するゲノム医療を待ち受ける2つの落とし穴
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 8:00)
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先週金曜日の夜に、当社とバイオ専門のベンチャーキャピタル、バイオフロンティアパートナーズが16年間も開催し続けているバイオの投資とライセンス関係者の勉強会を開催しました。バイオファイナンスギルドと大げさな名前を付けた勉強会のテーマは、ゲノム医療。我が国でゲノム医療を実践している現場の声は大変刺激的でした。厚生労働省も2017年6月27日にがんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会の報告書を発表、その中に癌ゲノム医療実用化に向けた工程表を発表しました。着々と進むように見えるゲノム医療ですが、そこには大きな落とし穴が待っていました。
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大学の特許出願、中国は日本の19倍
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 7:00)
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科学技術振興機構(JST)は2017年9月8日、定例の理事長記者会見を開催し、JSTが取りまとめた「中国知財戦略に関する調査」について解説した。中国知財戦略研究会の会長を務める知財評論家の荒井寿光氏が「急速に発展する中国の知財戦略、“知財大国から知財強国へ”中国は日本の知財力を抜いたか?」と題する発表を行った。荒井氏は1996年7月2日から98年6月19日まで特許庁長官を務めた。現在、世界平和研究所の副理事長や日本商工会議所の知的財産専門委員長も務めている。
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ABPI、Brexitによる英国の科学競争力の低下を懸念
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 2:16)
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英製薬工業協会(ABPI)は、2017年9月5日、Brexit(英国のEU離脱)が科学レベルの低下や優秀な人材の流出につながる懸念があるとして、英国が欧州への投資を長期的に継続し科学のプログラムへの協力を続行すること、および高度に訓練された人材の移動の緩和を促進することを求める声明を発表した。
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寛和久満夫の深読み科学技術政策(185回)、世界大学ランキングを上げるためには
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 2:14)
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英Times Higher Education(THE)社は2017年9月5日、「World University Rankings 2018」を公表した。これまでの論文指標などの分析結果からも予想できるように、日本の大学はさらにランキングを落としている。特に東京大学は2012年以降、最低となる46位まで順位を落とした。
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FDA、多発性骨髄腫対象ニボルマブ臨床試験の部分差し止めをBMSに通告
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 0:00)
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米食品医薬品局(FDA)は、2017年9月6日、米Bristol-Myers Squibb社(BMS社)に対して、「オプジーボ」(ニボルマブ)を多発性骨髄腫(MM)患者に他剤と併用している3件の臨床試験の部分差し止めを通告した。
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米Merck社、RIG-Iリガンドで癌免疫療法の開発行うRigontec社を買収
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 0:00)
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米Merck社は2017年9月6日、ドイツRigontec社を買収すると発表した。買収により、レチノイン酸誘導型遺伝子I(RIG-I)経路を標的とする癌免疫療法候補RGT100を獲得する。
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飯島歩の特許の部屋(第12回)、延長された特許の効力
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 0:00)
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前回触れたように、特許法は、医薬品や農薬の特許を取得した後、許認可取得のために製造販売ができない期間があったときは、その期間に応じ、最大5年間の特許権の延長登録を認めている。
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医療機器市場最前線、リコーが静岡県立大学薬学部と共同研究、インクジェットヘッド技術で薬剤の新たな造粒
from 日経バイオテクONLINE
(2017-9-12 0:00)
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複写機大手のリコーはこのほど、静岡県立大学と共同研究に乗り出し、インクジェットヘッドの技術を応用して薬剤の造粒技術の確立を目指す。数年以内での実用化が目標となる。
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