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RSS/ATOM 記事 (68033)
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神戸大と島津、スマートセルを効率的に作製する代謝物解析技術を開発
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-25 8:00)
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神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科の蓮沼誠久教授と島津製作所の研究チームは2018年5月25日、機能的な物質を生産する微生物(スマートセル)を作製するのに利用する、高精度なメタボローム解析システムを開発したと発表した。従来は測定が難しかった、物質生産に特有な代謝経路の途中産物も測定できるようになった。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトの研究成果だ。
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厚労省第二部会、「リムパーザ錠」のBRCA遺伝子変異陽性乳癌への適応拡大など了承
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-25 8:00)
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厚生労働省は、2018年5月23日、薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会を開催し、中外製薬の抗CD20抗体「ガザイバ点滴静注」（オビヌツズマブ（遺伝子組換え））など4品目の新規承認と、アストラゼネカのPARP阻害薬「リムパーザ錠」（オラパリブ）など6品目の一部変更承認を了承した。国内では、投与に当たって生殖細胞系列の遺伝子解析を必要とする遺伝性腫瘍に対し、承認される医薬品は初めてになると見られる。
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UCLAのSmall教授、「クルクミンの抗認知症効果に期待」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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米University of California、Los Angeles校のGary W. Small教授が、2018年5月22日に都内で拓かれた記者会見で、同教授らが実施した認知機能に対するウコンの成分のクルクミン摂取の効果を検証する臨床研究の成果を報告した。Small教授は、「今回の結果は大変、元気づけられる結果だが、クルクミンに認知症の予防効果があると証明するためには、より大規模な試験が必要」と語った。
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ブライトパスの永井社長、「今後も癌免疫領域の研究開発に注力する」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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ブライトパス・バイオは、2018年5月23日、2018年3月期の決算説明会を開催した。同社の永井健一社長は説明会の冒頭で、癌ペプチドワクチンITK-1（開発番号）のフェーズIIIで、主要評価項目が達成できなかったことに関して、「患者や株主の期待に沿えなかった」と詫びた。
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神戸大、ゲノム編集により感染細胞内のHIVの複製を阻害
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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ゲノム編集技術CRISPR/Cas9を用いたHIV-1調節遺伝子の破壊により、感染細胞からのHIV-1の放出を阻止できることが確認された。神戸大学大学院保健学研究科の亀岡正典准教授らの研究成果で、2018年5月17日、Scientific Reportsのオンライン版で発表された。感染細胞への選択的導入と体内へのデリバリー技術が確立すれば、HIV感染症の完治を可能にする治療法になり得る。
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トランスジェニック、売上高増もCRO事業やジェノミクス事業不振で減益
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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トランスジェニックは、2018年5月23日、2018年3月期通期の決算説明会を開催。2018年3月期通期の連結業績は、事業承継、事業再生分野に係る助言・支援サービスを提供する投資・コンサル（TGBS）事業などにより売上高は大幅増加したものの、CRO事業やジェノミクス事業が不振で大幅減益となったと説明した。
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日本化学会の会長に川合眞紀所長が就任
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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日本化学会は2018年5月23日、会長に就任した自然科学研究機構分子科学研究所の川合眞紀所長の記者会見を日本化学会（東京・千代田）で開催した。
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メディネット、細胞受託製造から再生医療等製品開発に主力事業を転換へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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メディネットは、2018年5月23日、2018年9月期第2四半期の決算説明会を開催した。メディネットは、同社が注力する事業について、再生医療等安全性確保法下の細胞受託製造事業から、医薬品医療機器等法下の自家の再生医療等製品の自社開発を主体とする方針を示した。
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水産機構、ゲノム編集や突然変異を含む育種技術の基本指針を施行
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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国立研究開発法人の水産研究・教育機構（以降、水産機構と略記）が、水産機構の内規として2018年1月23日から施行した「水産研究・教育機構水産分野における新しい育種技術により作出した育種産物の適切な取扱いに関する基本指針」が話題となっている。「新しい育種技術」には、ゲノム編集技術や重イオンビームなどの突然変異技術、細胞融合技術などが含まれる。「2年ほど前から委員会で検討を進めてきた」と、委員長を務めた水産機構の理事（研究開発担当）の伊藤文成水産学博士は話した。基本指針は11ページ構成で内容は公表していない。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2929】、Wmの憂鬱、明日DSがまく1粒の種子がオープンイノベーションを変える、
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-24 8:00)
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2015年から大日本住友製薬はPRISMというオープンイノベーションを展開してきました。塩野義製薬が開始したオープンイノベーションとほぼ同じタイプの共同研究で、2種類の公募を行っていました。第1は研究開発シーズ募集型創薬共同研究です。大日本住友製薬が興味を持つ疾患領域（2018年度は精神神経領域、神経疾患、精神疾患、神経発達障害などと、癌領域以外で有効な治療薬が存在しない疾患）に対して、臨床試験の医薬品候補（最適化研究、前臨床研究、治験フェーズIとIIaの段階）を持つ研究者との共同研究です。これは随時受け付けています。まさに医薬品のシーズを取り込むことを狙うものです。
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