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「化学起業家の先駆け　高峰譲吉関係資料」が認定化学遺産に  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

日本化学会は2018年3月8日、化学遺産に新たに3件を認定したと発表した。化学遺産の認定は今回が第9回。今回の3件目である認定化学遺産第046号には「化学起業家の先駆け　高峰譲吉関係資料」が選ばれた。

米miRagen社、「MRG-106のATLLなどへの開発で日本の提携先探す」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

核酸医薬の次世代の標的として期待されているmiRNA――。米miRagen Therapeutics社は、そのmiRNAを阻害したり、補充したりする核酸医薬の開発に取り組んでいる。2018年2月28日、京都市内で開催されていたAsiaTIDESで講演したmiRagen社のWilliam S. Marshall社長兼CEOが、本誌の取材に応じた。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2017年決算を読む―スイスRoche社、スイスNovartis社編  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

欧米の大手製薬企業の2017年の業績をレビューするシリーズ。今回は、スイスの2大製薬企業であるRoche社とNovartis社について解説していきたい。Roche社は、医薬品と診断薬の両事業セグメントが堅調に推移して増収を維持した。ただし、利益面では費用がかさみ減益。Novartis社は、3期連続の減収から脱出して増収増益を確保した。

【日経バイオテクONLINE Vol.2878】、Wmの憂鬱、第1回日英認知症会議で世界の英智は何を語るのか？  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 10:30)

残念ながら2018年3月15日の日英認知症会議はもう満席になってしまいました。このメールの読者で幸運な方は、席を確保しておるでしょうが、4万人以上の読者はこの会議に出席できませんので、簡単な内容をお伝えしようと思います。世界が直面する認知症の問題解決に、一体何が語られるのか？ 　ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個人カード払い限定、月間500円で読み放題）で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。 ※日経バイオテクONLINEの読者は、日経バイオテクONLINEのサイトから記事にアクセス願います。

日本農芸化学会大会、一般講演トピックス集33題のうち企業関連は11題  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:01)

日本農芸化学会は2018年3月7日、都内で記者会見を開き、3月15日から17日まで名古屋市で開催する日本農芸化学会2018年度（平成30年度）大会のプログラムなどについて紹介した。同学会の会長を務める佐藤隆一郎・東京大学教授、広報担当理事の大利徹・北海道大学教授と立花宏文・九州大学教授、2018年度大会実行委員長を務める小林哲夫・名古屋大学教授が登壇した。

EMAがアルツハイマー型認知症治療薬の開発GLを改定  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:00)

欧州医薬品庁（EMA）は、2018年2月28日、アルツハイマー型認知症（AD）治療薬開発ガイドライン（GL）の改定版を公表した。

政府のアドバイザリーボード、国内の医薬品開発に関するカルタヘナ法の扱いなどに言及  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:00)

政府のゲノム医療実現推進に関するアドバイザリーボード（議長＝和泉洋人・内閣官房健康・医療戦略室長）は2018年3月1日、日本や日本医療研究開発機構（AMED）における遺伝子治療の研究開発の課題と方策などについて議論を行った。2018年3月中に次回会合を開いて報告書を取りまとめ、4月にも開催される予定のゲノム医療実現推進協議会に報告を行う。

25万円でロングリードOxfordナノポアシーケンス受託解析  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:00)

英Oxford Nanopore Technologies社（以降、Oxford社と略記）のナノポア次世代シーケンサー（NGS）を用いたゲノムシーケンスの受託解析を、ジーンベイ（横浜市港北区）とタカラバイオが開始した。2018年3月5日から7日まで京都大学桂キャンパス（京都市西京区）で開催された第12回日本ゲノム微生物学会年会で、ジーンベイはブースを出展し、タカラバイオイは要旨集に広告を掲載した。

【GreenInnovation Vol.351】、アグリバイオ最新情報【2018年2月】のハイライト  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:00)

経済協力開発機構（OECD）と国連食糧農業機関（FAO）は、OECD-FAOの持効性のある農業供給チェーンを作成するための指針の実用化を目指したパイロットプロジェクトを開始した。これには、当然遺伝子組換え作物も含まれるので今後の進展が期待される。

国際アグリバイオ事業団、アグリバイオ最新情報【2018年2月】  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-8 8:00)

（編集部注）この記事は、国際アグリバイオ事業団（ISAAA）によるアグリバイオ最新情報【2018年2月】から話題を抜粋し、日本語訳を掲載したものです。 抜粋していない全文はこちらをご覧ください。