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エディジーン、富士フイルムなどから15億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00)

エディジーン（東京・中央、森田晴彦代表取締役CEO）は2017年12月19日、富士フイルムおよびベンチャーキャピタル8社より総額15億円を調達したと発表した。エディジーンはCRISPRを用いて、疾患の原因遺伝子に直接働きかける治療法の開発を目指している（参考記事）。

ベンチャー探訪、エディジーン、遺伝子の「スイッチ」を制御する医薬品の開発目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00)

エディジーン（東京・中央、森田晴彦代表取締役CEO）は、東京大学大学院理学系研究科生物科学専攻の濡木理教授の技術などを活用する東京大学発ベンチャーで、2016年1月に設立。CRISPR/Cas9システムを用いながら、遺伝子編集をせずに遺伝子をコントロールする世界に類のない医薬品の開発を目指している。

厚労省、急きょまとめた日本創薬力強化プランで約830億円を予算措置へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00)

厚生労働省は、「日本創薬力強化プラン（緊急政策パッケージ）」として、厚労省計上分と内閣府計上分で合計約830億円を予算措置する。これは、2018年度予算に向け、厚労省が概算要求していたもののうち、医薬品の研究開発費の低減につながる事業や、バイオシミラーの使用を促進させる事業、バイオベンチャーの進行につながる事業など、創薬力強化に資する事業に満額が措置される見通しとなったことを受けてのもの。また、2017年度補正予算で内閣府に計上される300億円を、新たに医療研究開発革新基盤創成事業（CiCLE）に振り向けることも決まった。

ASH2017、進行全身性肥満細胞症にKIT CD816V阻害薬Blu-285が有望な可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00)

進行全身性肥満細胞症（AdvSM）に対して、KIT CD816V変異に高度選択的な阻害薬Blu-285（avapritinib）が有望な可能性があることが分かった。フェーズI試験で忍容性が確認され、一部の患者で抗腫瘍効果が確認された。12月9日から12日までアトランタで開催された米国血液学会（ASH2017）で、米Dana-Farber Cancer InstituteのDaniel J. DeAngelo氏によって発表された。

名古屋大馬場教授、尿中の極微量マイクロRNAを1000種以上発見  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

名古屋大学大学院工学研究科の馬場嘉信教授らのグループは、尿1mLから1000種以上のマイクロRNAを検出したと発表した。九州大学、国立がん研究センター、大阪大学との共同研究で、従来技術で発見されていた種類を格段に上回るレベルのマイクロRNAを発見した。マイクロRNAを内包する尿中の細胞外小胞体を酸化亜鉛ナノワイヤにより捕捉する新技術により、各種癌に特異的な尿中マイクロRNAを特定できる診断法の確立が期待される。本研究成果は、米国東部時間2017年12月15日のScience Advancesオンライン版に掲載された。

日経デジタルヘルスより、「先駆け審査指定制度」で初の承認、手術用器具  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

厚生労働省は2017年12月15日、「先駆け審査指定制度」の対象品目を初めて承認したと発表した。同日付で、ノーベルファーマ（東京都中央区）の医療機器「チタンブリッジ」を承認した。

ASH2017、CART細胞療法CTL019で再発・難治性DLBCLの成人患者に持続的な奏効  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

強い前治療を受けた再発または難治性のびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）の成人患者に対し、新規のキメラ抗原受容体（CAR）T細胞療法CTL019（tisagenlecleucel）が持続可能な奏効を高い割合でもたらすことが、単群、非盲検のフェーズ2試験（JULIET）の主要解析から示された。この試験はCAR-T細胞療法を評価した初の国際的な多施設共同試験で、日本も参加している。

カイオム、中外製薬との共同研究契約を終了  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

カイオム・バイオサイエンスは2017年12月18日、中外製薬と締結していた共同研究契約を終了とすると発表した。中外と2008年に契約を締結して以降、毎年契約を更新してきたが、2017年12月31日付で契約期間満了となる。ただし、満了となるのは共同研究契約のみで、中外およびシンガポール子会社と契約していた委託研究契約は残る。

厚労省、2018年度の診療報酬改定率は本体0.55％の引き上げへ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

医療機器市場最前線、病理画像のデジタル化医療機器が国内で初めて承認、フィリップス・ジャパンが開発  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-19 8:00)

フィリップス・ジャパンは、生検標本の病理スライドをまるごとデジタル画像に変換して、診断などにつかえるようにする医療機器「フィリップス・インテリサイト・パソロジー・ソリューション」が承認されたことを2017年12月4日に発表した。