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RSS/ATOM 記事 (66947)

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画像処理ソフトのイノテック、間葉系幹細胞の品質管理システム製品化へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 産業向けのソフトウエアの開発を手掛けるイノテック(広島市南区、伊藤賢治社長)は、名古屋大学大学院創薬科学研究科の加藤竜司准教授らの研究グループと共同で、臨床用の細胞を破壊することなく品質管理できるソフト(クラウドシステム)の「AiCELLEX(アイセレックス)」の製品化を進めている。製品化に向けて同社は2017年11月20日、骨髄から採取した超高純度ヒト間葉系幹細胞(Rapidly Expanding Cells:REC)の研究開発を手掛ける島根大学発ベンチャーのPuREC(島根県出雲市、小林祥泰社長)と事業提携を行った。
中医協、薬価制度の抜本改革を承認、新薬創出加算対象は大幅減へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 厚生労働省は、2017年12月20日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開催。2018年度診療報酬改定に向け、中医協薬価専門部会で検討が進められてきた「薬価制度の抜本改革にかかる骨子」について、承認した。これに対して複数の業界団体は同日、抜本改革を批判する緊急声明を相次いで発表した。
AOU研究会、2018年度から「抗酸化機能研究会」へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 食品の抗酸化力に対する統一指標の確立と表示の普及を進めているAntioxidant Unit(AOU)研究会が、2018年度から名称を「抗酸化機能研究会」に変更する。2017年11月20日、虎ノ門ヒルズ(東京・港)で開かれた第11回AOU研究会の冒頭で、理事長の大澤俊彦・愛知学院大学客員教授/名古屋大学名誉教授が発表した。新研究会は、シンポジウム形式で産学連携を加速させる。
【日経バイオテクONLINE Vol.2829】、Wmの憂鬱、米国で初の遺伝子治療認可、AAVベクター旋風始まる  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 米食品医薬品局(FDA)もやるものです。2017年12月19日に、米国初の遺伝子治療薬を認可しました。クリスマスシーズンの最高のプレゼントとなりました。欧州では既に4つの遺伝子治療薬が認可されています。ようやく、米国でも遺伝子治療実用化時代が開幕したのです。しかも、この遺伝子治療は患者の視覚を回復する治療効果があります。再生医療は遺伝子治療という強力なライバルを意識して、開発計画を練り直さなくてはなりません。  ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金(個人カード払い限定、月間500円で読み放題)で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。 ※日経バイオテクONLINEの読者は、日経バイオテクONLINEのサイトから記事にアクセス願います。
米BMS社、英PsiOxus社から導入した腫瘍溶解性ウイルスを欧州で臨床試験へ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 英PsiOxus Therapeutics社は、2017年12月12日、固形癌を対象とする、腫瘍溶解性ウイルスNG-348に関する臨床試験実施申請(CTA)が欧州で承認され、米Bristol-Myers Squibb(BMS)社から1500万ドルの成果達成報酬を得る見込みだと発表した(関連記事)。
ASH2017、治療歴があり悪性度が高い多発性骨髄腫にBCL-2阻害薬venetoclaxは安全で効果も確認  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-21 8:00) 
 染色体転座t(11;14)を有する再発・難治性多発性骨髄腫に対し、選択的BCL2阻害薬venetoclax単剤療法、およびvenetoclaxとデキサメタゾン併用療法は忍容性があり、臨床的効果も求められることが、多施設共同フェーズI試験で明らかになった。
小野薬品、米Schrodinger社と複数標的に対する低分子化合物創製で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00) 
 小野薬品工業は、2017年12月19日、米Schrodinger社と、複数の標的蛋白質を対象として、創薬提携契約を締結したと発表した。
【日経バイオテクONLINE Vol.2828】、業界が抗体の連続生産に注目するワケ  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00) 
 おはようございます。日経バイオテクの高橋厚妃です。以前、抗体医薬の受託製造についての特集記事を担当した際、国内の開発・製造受託機関(CDMO)各社が、抗体医薬の連続生産の技術に注目していること、またその技術で小規模の設備を稼働させることが世界で優位に立てる可能性がある旨をまとめました。 抗体医薬の受託製造ビジネス https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/082400016/100500037/
Sanofi社など、扁平上皮癌対象の抗PD1抗体PIIの中間解析で好結果  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00) 
 米Regeneron Pharmaceuticals社とフランスSanofi社は、2017年12月13日、ヒト抗PD1モノクローナル抗体cemiplimab(REGN2810)を皮膚の扁平上皮癌患者(CSCC)に適用した、ピボタル試験となるフェーズIIであるEMPOWER-CSCC1の中間解析で、好結果が得られたと発表した。
米Juno社とCelgene社、再発/難治性B-NHLへのCART療法PIで好成績  from 日経バイオテクONLINE  (2017-12-20 8:00) 
 米Juno Therapeutics社と米Celgene社は2017年12月11日、キメラ抗原受容体(CAR)T細胞療法JCAR017(lisocabtagene maraleucel;liso-cel)について、再発または難治性の高悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫(B-NHL)患者を対象としたフェーズI(TRANSCEND)の追加のデータを報告した。毒性は管理可能で、持続的な奏効が得られることが示された。



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