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RSS/ATOM 記事 (67271)

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厚労省、がんゲノム医療中核拠点病院を11施設選定  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-15 5:00) 
 2月14日に開催された第1回がんゲノム医療中核拠点病院等の指定に関する検討会で、がんゲノム医療中核拠点病院が11施設選定された。
寛和久満夫の深読み科学技術政策(207回)、人工知能で日本に勝機はあるのか、その2  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 人工知能(AI)といったとき、現在の話題の中心はディープラーニング。大量の学習データから、統計的に確からしさの高い結果を推定するAIである。米IBM社のWatsonはその典型例だといえる。ディープラーニングにとって重要な要素は2つある。1点目は学習する際に大量の電力を必要とすること。この点について、幾つかの世界的企業はサーバーを米国に置かず、電力料金が安い中国に置くことで対応している。
英NICE、MM治療薬イキサゾミブのCDFでの使用を推奨  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 英国立医療技術評価機構(NICE)のMirella Marlow医療技術評価センター長は、2018年2月7日、武田薬品工業の多発性骨髄腫(MM)治療薬Ninlaro(イキサゾミブ)について、同剤を国民保健サービス(NHS)における通常使用するにはさらにデータを収集する必要があるとして、癌治療薬基金(CDF)での使用を推奨するとのコメントを発表した。
医療機器市場最前線、NanoString社と理研ジェネシス、悪性リンパ腫のコンパニオン診断薬の開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 米NanoString社と理研ジェネシスは2018年1月、悪性リンパ腫の分類を行うためのコンパニオン診断薬の開発で提携したことを発表した。日本において、同検査の体外医薬品としての製造販売承認と保険収載を目指す。
米Genomenon社、スイスSaphetor社とゲノム変異データを共有へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 米Genomenon社とスイスSaphetor社は、2018年2月6日、ゲノムの変異に関するデータを両社のソフトウェアプラットフォームの間で共有するための契約を結んだと発表した。Genomenon社の「Mastermind Genomic Search Engine」と、Saphetor社の「VarSome Genomic Variant Knowledge Base」の連携は、2018年1月初めに完了しており、既に相互利用が可能になっている。
ガイアバイオメディシン、ヘリオスから資金調達し他家NK細胞の開発加速  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 ガイアバイオメディシンは、2018年2月13日、ヘリオスを引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。ただし、調達額は非公表。
ノーベル賞受賞の田中氏と大隅氏、基礎研究には長い目が必要  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 島津製作所は、2018年2月9日、同社の「田中耕一記念質量分析研究所」の創設15周年記念講演会を開催した。2002年にノーベル化学賞を受賞した同研究所の田中耕一所長と、2016年のノーベル生理学・医学賞を受賞した東京工業大学の大隅良典栄誉教授が記念講演を行った。講演会に先立ち、記者会見を開催。田中所長と大隅栄誉教授は、基礎研究は成果が生まれるまでに時間がかかるため、長い目で支援を行うことが必要であることなどを話した。
【日経バイオテクONLINE Vol.2862】、セルロースナノファイバーが工業利用に適している理由  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-14 8:00) 
 皆様、おはようございます。日経バイオテク編集長の橋本宗明です。先日、日本製紙研究開発本部の河崎雅行CNF研究所長に、セルロースナノファイバー(CNF)の実用化状況についてインタビューする機会がありました。インタビュー内容はあらためて記事にしますが、バイオプロダクトの工業利用を考える上で示唆に富む内容だったので、その辺りのエッセンスを紹介します。
伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2017年決算を読む―米Merck社、米Pfizer社編  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-13 8:00) 
 欧米の製薬企業の2017年決算の発表が2018年1月末から本格化している。米国では2017年12月22日に連邦法人税率を35%から21%に引き下げることなどを柱とする税制改革法が成立した。この法律が繰延税金資産に影響を及ぼし、米国企業の最終利益を大きく変動することになった。つまり、繰延税金資産を持つ会社は評価額引き下げ、一方、繰延税金負債を有する会社は逆に再評価で利益が発生する。ただし、法人税の引き下げは長期的な恩恵を米国企業にもたらすのは確かだ。【2018年2月13日修正】製品売上表を追加しました。
米Nebula社、仮想通貨とブロックチェーンでゲノムデータを個人の所有に  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-13 8:00) 
 米Nebula Genomics社は、2018年2月7日、同社の創業に合わせてホワイトペーパーを公開し、同社の構想を明らかにした。Nebula Genomics社は、仮想通貨とブロックチェーンを利用して、一般消費者向け(DTC)遺伝子検査サービスのゲノムデータを収集、管理する独自システムを開発し、新たなゲノムデータの利活用モデルの構築を目指すという。



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