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オンライン閲覧TOP15、2023年2月16日から2023年3月1日まで  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-11 6:54)

2023年2月16日から2023年3月1日までの閲覧数に基づき作成した（本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました）。

展示替えの為、3月21日（木）〜3月29日（金）まで休館致します。  from 日本民藝館  (2024-3-9 9:44)

バイオベンチャー株価週報、ファンペップ、坪田ラボ、クオリプスが上昇、ステムセル研、サイフューズ、ペル  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 19:00)

日本の株式市場に上場するバイオスタートアップの株価を週ごとにウォッチしていく「バイオベンチャー株価週報」。2024年3月8日の終値が、前週の週末（3月1日）の終値に比べて上昇したのは28銘柄、不変だったのが3銘柄、下落したのは25銘柄だった。

「古染付と中国工芸」記念講演会のお知らせ  from 日本民藝館  (2024-3-8 12:13)

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コニカミノルタ、創薬支援の画像解析などの米Invicro社を約173億円で譲渡へ  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

コニカミノルタは2024年3月7日、同社のプレジションメディシン事業を担う1社で、創薬支援のための画像解析などを手掛ける米Invicro社の全ての持ち株を、米Calyx Services社に1億1500万ドル（約173億円）で譲渡すると発表した。コニカミノルタはこの他に、2024年2〜4月の3カ月間のInvicro社の新規受注額に連動し、最大1500万ドル（約23億円）を追加で受け取る可能性があるという。

北大発ファンドが2024年春に設立へ、総額30億円目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

北海道大学は2024年春にも、大学発ファンド「北大 Green Frontier Fund」を設立する。ベンチャーキャピタル（VC）の15th Rock（東京・千代田）が運営し、総額30億円を目指す。

標的蛋白質分解誘導薬の米Neomorph社、Novo社と総額2200億円の提携契約  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

米Neomorph（ネオモーフ）社とデンマークNovo Nordisk（ノボ ノルディスク）社は2024年2月27日、標的蛋白質分解誘導薬の共同開発とライセンスに関する契約を締結したと発表した。Novo社が注力する心代謝性疾患や希少疾患を対象とし、Neomorph社が保有する分子接着性化合物（分子のり）の創薬プラットフォームにより、複数品目の新薬の開発を目指す。契約一時金の金額は明らかにしていないが、マイルストーンとの合計は総額で14億6000万ドル（約2200億円）に上る。

米Janux社、マスク化T細胞エンゲージャー2品目の第1a相で幅広い安全用量を確認  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

米Janux Therapeutics（ジャナックス・セラピューティクス）社は2024年2月26日、二重特異性T細胞エンゲージャー（TCE）の「TRACTr：tumor-activated T cell engager」のパイプライン2品目（JANX007、JANX008）について、第1a相臨床試験の中間解析結果を発表した。これらは、TCEの副作用や薬物動態を改善する同社のマスキング技術が適用された品目で、いずれの試験でも重大なサイトカイン放出症候群（CRS）や治療関連有害事象（TRAE）は認められなかった。JANX007の開始用量0.2mgを投与した末期の転移性去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）患者では、6例中5例の前立腺特異抗原（PSA）が50％以上減少した。

島根大学、ゲノム編集「高ストレス耐性イネ」を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

島根大学の研究チームが、ゲノム編集によって環境ストレスへの耐性を高めたイネを開発している。当初はGABAを増量することを目的として品種改良を行っていたが、その過程で、GABA増量イネが高いストレス耐性を持つことが分かったという。論文は2024年2月29日、Molecular Breeding誌に掲載された。

Endpoints News、FDAのPeter Marks氏、「希少疾患の遺伝子治療は迅速承認がスタンダードに」  from 日経バイオテクONLINE  (2024-3-8 7:00)

米食品医薬品局（FDA）生物製品評価研究センター（CBER）のPeter Marksセンター長によると、FDAでは今後、希少疾患を適応とする遺伝子治療に対して、迅速承認制度の適用が増えていくという。これは、同制度の適用をより広い範囲に展開していく方針を予想させる見解で、CBERトップからの、かつてない明確なシグナルだ。