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RSS/ATOM 記事 (67529)

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AMED創薬支援ネットワーク、2件のシーズを企業に導出  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00) 
 健康・医療戦略本部の創薬支援ネットワーク協議会(議長=和泉洋人内閣官房健康・医療戦略室長)は2018年3月30日、日本医療研究開発機構(AMED)から創薬支援ネットワークの活動状況と運用改善について報告を受けた。創薬支援ネットワークに最も重要な目標である、支援課題の企業へのライセンスアウトについて、2017年9月時点では2件だったが、今回、新たに2件が導入されることが決まった。2020年までの5件という目標の達成に近づいた。
持田製薬、2020年度までの中計策定、売上高は1030億円目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00) 
 持田製薬は、2018年4月2日、2018年度から2020年度を対象とする中期経営計画を策定したと発表。2020年度の売上高について1030億円とする経営目標数値を示した。
PHCホールディングス、「Panasonic」ブランドを外して再出航  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00) 
 PHCホールディングス(東京・港、小谷秀仁社長)は2018年4月1日付で「パナソニック ヘルスケアホールディングス」から社名を変更した。今後は「Panasonic」ブランドを外し、「PHC(ピー・エイチ・シー)」をコーポレートブランドとして国内外で事業を展開する。英文社名は「PHC Holdings Corporation」だ。
寛和久満夫の深読み科学技術政策214回 、研究の競争力を向上させるための大学改革、その2  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00) 
 このところ、首相官邸が大学改革に前のめりになっている。アベノミクスの金融政策が一定の成果をあげ、一部の業界では景気が回復しいるが、それが全体に拡がらないのは労働政策や産業政策が十分ではないためだ。そこで、産業政策の一環として、イノベーション創出・ベンチャー創出を捉え、推進しているものの、なかなか成果が出ない。その原因の一つとして、大学の取り組みが十分ではないからだ、というのが、官邸周辺の認識となっている。
【日経バイオテクONLINE Vol.2895】、Wmの憂鬱、2つのコンパニオン診断薬が開く、抗癌剤新時代  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00) 
 3月末にパタパタとコンパニオン診断薬が1品目は製造承認され、2品目は製造承認申請されました。かつて上皮成長因子受容体(EGFR)やK-RAS、HER2などを標的としたコンパニオン診断薬実用化がありましたが、それを追い越す第2の波がコンパニオン診断薬にもやって来たようです。  ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金(個人カード払い限定、月間500円で読み放題)で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。 ※日経バイオテクONLINEの読者は、日経バイオテクONLINEのサイトから記事にアクセス願います。
米Tempest社、シリーズBで約75億円調達しIDO1阻害薬など開発推進へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-2 8:00) 
 米Tempest Therapeutics社は2018年3月28日、シリーズBの資金調達を完了したと発表した。米Versant Venturesが主導した同ラウンドの調達額は、7000万ドル(約75億円)で、 米F-Prime Capital、英Quan Capitalが参加した。
シミックCMO、将来の上場も視野にDBJから85億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-2 8:00) 
 シミックホールディングスは2018年3月30日、子会社のシミックCMO(東京・港、松川誠CEO)が日本政策投資銀行(DBJ)より85億円の出資を受けると発表した。調達した資金を利用して事業を拡大しつつ、今後はシミックCMOの上場も視野に入れていく。
米研究者ら、GSK社のブロモドメイン阻害薬で癌が予防できる可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-2 8:00) 
 エピジェネティクス制御関連の癌分子標的薬として英GlaxoSmithKline(GSK)社が臨床開発中のブロモドメイン阻害薬に関して、乳癌と肺癌を予防できる効果がある可能性が示された。米Michigan State UniversityのKaren T. Liby氏らの研究グループが、癌予防に着目して実施した前臨床試験の解析データを基にした研究成果で、2018年3月、米国癌学会(AACR)機関誌Cancer Prevention Research誌に掲載された。
ベンチャー探訪、JITSUBO、ペプチド医薬のCMOとしてリスタート  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-2 8:00) 
 JITSUBOの金井和昭代表取締役社長は2018年3月28日、本誌の取材に応じ、今後の経営戦略等を明かした。JITSUBOは、東京農工大学生物有機化学研究室の千葉一裕教授をファウンダーとして05年4月に設立された同大発のバイオベンチャー。2017年中に米食品医薬品局(FDA)に承認申請する計画で、希少疾病を対象にしたペプチド医薬の後発品の開発を進めていたが、2017年8月末までに開発を中止。9月1日に河野悠介代表取締役社長が代表権を持たない取締役となり、取締役CFO兼経営管理部長の塚本晃章氏が代表取締役社長兼経営管理部長に昇格する人事を発表していた(関連記事1、関連記事2、関連記事3。その後、河野氏は取締役も退任)。
米研究者、悪性度の高い癌の治療選択には複数回のエキソーム解析が必要  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-2 8:00) 
 米Louisiana州立大学のAntonio Pannuti氏らは、進行性固形癌で、治療歴を有する患者から得た腫瘍組織に対して、標的を定めたエキソーム解析を実施し、既知のドライバー変異と新規ドライバー変異候補を同定した。得られた結果は、癌が進行する過程で、または、治療中に、ドライバー変異の選択が生じる可能性を示した。詳細は、PLOS ONE誌電子版に2018年3月23日に報告された。



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