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寛和久満夫の深読み科学技術政策（209回）、ポスドクはどこから来て、どこにいくのか
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-27 8:00)
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科学技術・学術政策研究所（NISTEP）が3年毎に行っている「ポストドクター等の雇用・進路に関する調査」（2015年度実績）が公表された。日本国内の大学・公的研究機関1168機関に対し、2015年度におけるポスドクの雇用・進路に関してアンケート調査を行ったもので、回答率は99.1％だった。
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特集連動◎臨床入り目前の標的蛋白質分解誘導薬、東京医大半田氏、「神経疾患でE3リガーゼ活用する創薬手掛
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-27 8:00)
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近年の研究から、サリドマイドを始め、既存の低分子薬の中には、特定の蛋白質を分解して、副作用を起こしたり、有効性を発揮したりする標的蛋白質分解誘導薬が含まれていることが分かってきた。その端緒となったのが、サリドマイドがE3リガーゼの複合体を構成するセレブロンという蛋白質に結合し、催奇性をもたらしていることを明らかにした、現東京医科大学ナノ粒子先端医学応用講座の半田宏特任教授らの研究成果だ。2018年1月18日、研究の経緯や今後の展望について、半田特任教授が取材に応じた（関連特集）。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2871】、Wmの憂鬱、FDAが公表した早期AD新薬開発ガイダンスに見る、治験の壁
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-27 8:00)
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我が国のエーザイが1997年に世界で初めての認知症治療薬（脳代謝賦活剤ではない）「アリセプト」（ドネペジル）を発売しましたが、その後、類似の薬効（コリンエステラーゼ阻害剤）とNMDA受容体拮抗剤「メマリー」（メマンチン塩酸塩）が03年に商品化した以外、認知症の治療薬の上市は途絶えています。21世紀に入り、アルツハイマー病患者の脳に蓄積しているβアミロイド（Aβ）を標的とした新薬候補が開発され、認知症の症状が出たアルツハイマー病患者に投薬され、確かにAβの蓄積は減少することが分かったものの、症状の改善にはつながらず、次々と抗Aβ抗体やAβワクチン、そしてAβを生成する酵素BACE1阻害剤の治験が頓挫しているのが現状です。まだ一部の抗Aβ抗体やBACE1阻害剤の治験は残っておりますが、今までの治験経験から、認知症の症状が出ているアルツハイマー病患者に治療薬をやっても、神経が破壊されているので症状の改善は期待できないというコンセンサスが形成されており、治験の対象は、どんどん初期のアルツハイマー病患者、あるいはプレクリニカルという無症状のアルツハイマー病発症のリスクのある人々に移ってきています。
ここからは申し訳ありませ ...
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PMDA、医療情報DBの運用開始に先立ちシンポジウムを開催
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-27 8:00)
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医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、2018年4月から医療情報データベースであるMID-NETの本格的な運用を開始することを受け、2018年2月26日、製薬企業の開発者やアカデミアの研究者向けに「医療リアルワールドデータ活用の幕開け」と題したMID-NET運用開始記念シンポジウムを開催。PMDAやアカデミア、日本製薬団体連合会、日本医療研究開発機構（AMED）、内閣官房などが講演を行った。
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DWTI日高社長、2018年中にH-1129とDW-1002の2剤の導出に自信
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-27 8:00)
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デ・ウエスタン・セラピテクス研究所（DWTI）は、2018年2月23日、2017年12月期の決算説明会を開催。2018年12月期こそ開発費の増加により赤字が続くものの、2019年12月期には研究開発費が収束することで黒字化する中期の目標を明らかにした。
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大日本住友野村専務、「第4の柱として医薬品の周辺事業を立ち上げる」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-26 8:00)
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大日本住友製薬は、2018年2月23日、野村博専務が、同年4月1日付で代表取締役社長に昇格する人事を決めた。多田正世社長は、代表権のある会長に就く。同日開いた記者会見で、多田社長は、1年半かけて複数の人選案から野村専務を次期社長に選んだ経緯などを説明した。また、野村専務は今後、神経領域、癌領域、再生・細胞医薬に次ぐ、第4の柱として、ヘルスケア領域で医薬品ではない、医薬品の周辺事業を立ち上げる考えを明らかにした。
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特集連動◎臨床入り目前の標的蛋白質分解誘導薬、NIHS内藤氏、日本発のハイブリッド型の基盤技術「SNIPER」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-26 8:00)
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国立医薬品食品衛生研究所（NIHS）遺伝子医薬部の内藤幹彦部長らの研究グループは、約10年前、標的蛋白質の分解を誘導するハイブリッド型の低分子化合物を創製するための日本発の基盤技術「Specific and Nongenetic IAP-dependent Protein ERaser（SNIPER）」を開発。低濃度で標的蛋白質を特異的に分解する改良型のSNIPERを用いて、in vivoでの効果も確認した。今後は、標的蛋白質分解誘導薬の実用化に向け、共同研究できる製薬企業などを募っている。2018年1月25日、内藤部長が本誌の取材に応じた（関連特集）。
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伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2017年決算を読む―米Gilead Sciences社、米Johnson&Johnson社編
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-26 8:00)
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欧米の大手製薬企業の2017年の業績をレビューするシリーズ。今回は、米Gilead Sciences社と米Johnson & Johnson（J & J）社について解説する。Gilead社はトップ製品のC型肝炎治療薬の売り上げが半減した影響で2017年12月期は2期連続での減収減益を余儀なくされた。一方のJ & J社は、新薬群が堅調に推移して2期連続の増収となった。
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LSIや国がんなど、抗癌剤の効果の情報紐づけたPDXライブラリー構築へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-26 8:00)
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非臨床試験の受託などを行うLSIメディエンスと、国立がん研究センター、国立医薬基盤・健康・栄養研究所は2018年2月21日、日本人の癌患者由来移植片（Patient-derived xenograft：PDX）のライブラリーを構築する共同研究事業を開始すると発表した。国立がん研究センターは、腫瘍組織を提供した患者が、その後抗癌剤治療を受けた際の結果も取得。治療効果と紐づけたPDXを用意する。国立がん研究センターの間野博行研究所長は、「臨床データを紐付けたPDXは、世界中でもほとんどない」と強調した。
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医療機器市場最前線、世界で初めて骨の無機成分と同組成の歯科用人工骨、ジーシーや九大が薬事承認を取得
from 日経バイオテクONLINE
(2018-2-26 8:00)
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ジーシー（東京・文京、中尾潔貴社長）と九州大学は、世界で初めて骨の無機成分と同組成の人工骨を開発、薬事承認を取得したことを2015年2月15日に発表した。今回、開発したのは「低結晶性炭酸アパタイト」と呼ばれる骨の無機成分と同じ組成となる「ジーシー サイトランス グラニュール」という製品。九州大学大学院歯学研究院教授の石川邦夫氏を代表発明者とする研究成果に基づいて、ジーシーが事業化開発を進めてきた。
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