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編集長の目、癌領域に投資を集中させるグローバル大手製薬
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-26 0:30)
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グローバル大手製薬が、2017年通期の業績発表に合わせて、パイプラインの開発状況を更新した。今号のリポートはその情報に基づいて、トップ12位までの大手のプロジェクトを開発段階別に調べ、傾向を分析した。トップ12位までの企業とは、医療用医薬品の売上高が200億ドルを超える、米Pfizer社、スイスNovartis社、スイスRoche社、米Merck社、米Johnson & Johnson社、フランスSanofi 社、英GlaxoSmithKline（GSK）社、米AbbVie 社、米Gilead Sciences社、米Amgen 社、米Bristol-Myers Squibb（BMS）社、英AstraZeneca社だ。また、この12社に、パイプラインが充実している米Celgene社、米Eli Lilly社、ドイツBayer社の3社を加えた15社の開発プロジェクトについて、2017年第2四半期以降に進捗等のあったものを整理し、掲載した。
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【機能性食品 Vol.327】、年収270万円の内閣府PDの応募締め切りは本日、農研機構の新理事長も民間出身
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 10:50)
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まずは、保健機能食品のアップデイト情報をお伝えします。
特定保健用食品（トクホ）は、2018年3月20日(火)に1品目が新たに許可されまして、トクホの総数は1082品目（許可1081＋承認1）になりました。今回許可を得たマルハニチロのトクホ総数は16です。
機能性表示食品は、3月22日(木)に11件（届出番号は、C392からC402まで）の届け出受理を消費者庁が公開しました。これで、機能性表示食品11製品 (届出番号C392〜C402) の届出情報を公開。
これにより、有効な機能性表示食品の届け出は1276件程度になったかと思います。この1週間では、機能性関与成分などで新規な届け出は無いようなので、個別の内容は省略します。
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米研究者ら、RNAを改変でき、AVVに搭載できるCRISPRシステムを開発
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 9:20)
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米Salk研究所のSilvana Konermann氏らは、DNAではなく、RNAをノックダウンするための新たなCRISPRシステムを開発し、前頭側頭型認知症（FTD）患者由来の培養ニューロンを対象にその有効性を検討。2018年3月15日、好結果を得たとCell誌のオンライン版に報告した。
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デンマーク企業、米国防総省とウマ脳炎予防ワクチンの開発で提携
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 9:15)
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デンマークBavarian Nordic社は2018年3月16日、米国防総省（DoD）とウマ脳炎ウイルスの予防ワクチンを共同開発するための複数年契約を締結したと発表した。同社専有のワクチン技術基盤「MVA-BN」を活用した3種の脳炎ワクチンの開発に対し、Medical CBRN Defense Consortiumを通じ、連邦資金から最大3600万ドル（約38億円）の支援を受けることで合意した。
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第17回日本再生医療学会総会、先駆け審査指定制度で再生医療等製品を開発する際の課題は？
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 8:00)
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2018年3月22日、横浜市で開催されている第17回日本再生医療学会総会の先駆け審査指定制度をテーマとしたシンポジウムで、医薬品医療機器総合機構（PMDA）の審査役や、再生医療等製品を開発している企業やアカデミアが講演。企業やアカデミアから、「PMDAのコンシェルジュが付くことで随時、対応をしてもらえる」など、同制度を評価する声が相次いで上がった。その一方で、審査期間などが短縮されることで、それに合わせて品質（製造）などの課題を短期間で解決していかなければならない実態なども浮かび上がった。
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カイオム、抗SEMA3A抗体についてカナダのベンチャーとオプション契約を締結
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 8:00)
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カイオム・バイオサイエンスは2018年3月22日、同社の創製した抗セマフォリン3A（SEMA3A）抗体について、カナダSemaThera社と共同開発契約およびオプション契約を締結したと発表した。同社の独自技術であるADLibシステムを用いて作製した抗体を医薬品として契約するのは初めて。
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第17回日本再生医療学会総会、阪大、HMGB1ペプチドでラット体内のMSCが心筋梗塞部位に集積
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 8:00)
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2018年3月21日から23日まで横浜で開催中の第17回日本再生医療学会総会で、大阪大学大学院医学系研究科心臓血管科学の後藤隆純氏と木戸高志氏がそれぞれ講演し、核内クロマチン結合蛋白由来のHigh Mobility Group Box protein 1（HMGB1）ペプチドを心疾患の治療に応用できる可能性を示した。また、大阪大学大学院医学系研究科再生誘導医学寄附講座の山岡祥子氏は、HMGB1ペプチドを、乾癬の治療に利用できる可能性について、モデルマウスの研究成果を発表した。
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イーライリリー、国内でも10年間で20品目の承認取得に向け進捗
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 8:00)
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米Eli Lilly社の日本法人である日本イーライリリーは、2018年3月22日、記者会見を開催し、グローバルの開発方針として、2014年から10年間で20品目の承認取得を目指す「20 in 10」計画を進めていると説明した。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2888】、先駆け制度でPMDAに対する製薬企業の姿勢に微妙な変化！？
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-23 8:00)
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さて、一昨日から横浜で開催されている第17回日本再生医療学会総会に、連日取材に行っています。今朝は、先駆け審査指定制度をテーマとしたシンポジウムを聞きに行きましたが、比較的小さな会場だったこともあり、開始前にもかかわらず100人近い立ち見の方々が……。そこから、2時間立ちっぱなしで取材していたため、足裏に相当ダメージがきました。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2887】、Wmの憂鬱、日英認知症会議報告、認知症対策にP3が不可欠な理由
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 10:30)
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2018年3月15日に東京で開かれた第1回日英認知症会議から、認知症対策のPublic Private Partnership（P3）の重要性をお伝えしましょう。しかし、我が国の大学や医療機関の先生と話しているとどうやらP3を誤解している向きが多いようです。“単なる研究費稼ぎの新たな仕組み“という認識です。もちろん、企業と政府・国際機関、NGOなどが資金を提供し、その一部を注ぎ込まれるアカデミアとしては、新たな研究費の財源という認識も分からないわけではありませんが、この理解は誠に浅学です。P3は06年の改正教育基本法に盛り込まれた教育と研究に次ぐ大学の新たなミッションである社会貢献を実現する仕組みです。アカデミアが「社会貢献」とお題目のように唱えてかなえることができなかったことを現実化する仕組みなのです。間違いなく、アカデミアも真摯に取り組むべきテーマなのです。
◎参考記事
日英認知症会議報告、アルツハイマー病に新たな創薬標的出現
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/18/03/20/00320/?ST=wm
ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個 ...
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