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伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2017年決算を読む―米Biogen社、米Celgene社編  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-19 8:00)

欧米製薬企業の2017年12月期決算の発表が始まった。今回は、米Biogen社と米Celgene社を取り上げる。両社の共通点はトップ製品への依存度が高いところであり、将来に備えて新しい収益源の確保を急いでいる。

カルナバイオ、既存薬と作用機序異なるBTK阻害薬の開発に注力  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-19 8:00)

カルナバイオサイエンスは、2018年2月13日、2017年12月期の決算説明会を開催した。同社が注力して開発する2つのブルトン型チロシンキナーゼ（BTK）阻害薬の特徴や開発状況などについて説明した。

【機能性食品 Vol.323】、インフルエンザ、花粉症対策にプロバイオティクス、わずか10遺伝子の3割がRNAポリ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 10:30)

不快な花粉の季節がやってきました。今年（2018年）春の飛散量は、2017年春より多いようです。東北地方は2倍超え、関東や甲信、四国は1.5倍と予測されています。 　今年は、インフルエンザの患者数も、3週連続で最多（1999年の調査開始以降）を更新したとのこと。 　今回のメールでは、花粉症やインフルエンザを話題にします。花粉症は国民の4人に1人という推計があり、患者数はおよそ3000万人と見積もることができます。インフルエンザは1400万人程度のようですが、今年はさらに多くなりそうです。 　花粉症もインフルエンザも対策の第一選択は、マスク着用ですかね。でも、日ごろの食生活に気配りすることも、緩和に役立つと思い、マスクともども実践しています。

ペプチドリームとBMS社、PETで癌を診断するためのバイオイメージング剤を開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

ペプチドリームと米Bristol-Myers Squibb（BMS）社は2018年2月15日、PET（Positron Emission Tomography）に用いるバイオイメージング剤の開発を開始すると発表した。特殊環状ペプチドに放射性リガンドを結合させて、PETトレイサーに用いる。

大日本住友、NASHに対するオベチコール酸の日本と韓国の権利を返還  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

大日本住友製薬は、2018年2月15日、非アルコール性性脂肪肝炎（NASH）を対象に開発していたオベチコール酸（DSP-1747）に関して、日本と韓国における独占的な開発・製造・販売権を米Intercept Pharmaceuticals社に返還すると発表した。中国における権利はそのまま保持する。

サンバイオと帝人、慢性期脳梗塞対象のMSCのライセンス契約を解消  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

サンバイオと帝人は、2018年2月14日、サンバイオが開発中の慢性期脳梗塞を対象疾患とする他家間葉系幹細胞（MSC）である「SB623」について、国内の開発と販売に関する独占的なライセンス契約を解消することで合意したと発表した。

【日経バイオテクONLINE Vol.2864】、アカデミアの創薬シーズに感じた夢と問題点  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

2018年2月13日、大阪府などが開催する創薬シーズ事業化コンペティションに参加してきました。これは、関西を中心とした大学から発掘された、事業化を目指す8つのシーズについて研究者がプレゼンテーションを行うというもの。全国からバイオを手掛ける著名な12のベンチャーキャピタル（VC）から投資家も参加し、これら8つのプレゼンテーションに点数を付けて、最終的に最優秀賞、優秀賞を表彰しました。

中国研究者ら、自家肺幹細胞移植で気管支拡張患者の肺機能が改善  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

気管支鏡検査時に採取した患者の肺幹細胞を拡大培養し、移植したところ、気管支拡張患者の肺機能が改善した――。中国Tongji UniversityのQiwang Ma氏らが開発した再生医療技術について、中国Chinese Academy of SciencesのGuang-Hui Liu氏らは、2018年1月4日、Protein Cell誌オンライン版に発表した。

大塚HD、「エビリファイ」の持続性注射剤などグローバル製品が伸長  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

大塚ホールディングスは、2018年2月15日、2017年12月期決算説明会を開催。医薬関連事業では、グローバルで開発・販売する複数の製品が順調に伸長。樋口辰夫社長兼CEOは「売上高は成長軌道に入った」とコメントし、持続的成長に向けて次のステージに進む方針を説明した。

政府のアドバイザリーボード、遺伝子治療の研究開発について議論  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-16 8:00)

政府のゲノム医療実現推進に関するアドバイザリーボード（議長＝和泉洋人・内閣官房健康・医療戦略室長）は2018年2月14日、ゲノム編集を含む遺伝子治療の研究開発の推進方策について議論を開始した。3月から4月にかけて複数回会合を開催し、政府として取り組むべき研究開発の推進方策について、ゲノム医療実現推進協議会に報告する。アドバイザリーボードは2017年、ゲノム医療関連人材のキャリアパスについて議論を行い、年末に検討結果を取りまとめている。