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米Washington大、抗APOE抗体がマウスモデルのアミロイド斑を除去  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-4 8:00)

米Washington大学医学部の研究者らは、マウスモデルにおいて、抗APOE抗体が、既存のアミロイド斑の除去に役割を果たすことを確認した。詳細はJournal of Clinical Investigation（JCI）誌に 2018年3月26日に報告された。

ひむかAMファーマが6億円調達、改良型アドレノメデュリンの臨床開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-4 8:00)

宮崎大学発の創薬ベンチャーである、ひむかAMファーマ（宮崎県宮崎市、新城裕司社長）は3月30日、ベンチャーキャピタルなどから第三者割当増資による資金調達を実施したと発表した。2017年12月の第1回資金調達と合わせ計6億円を調達。日本発の生理活性ペプチド「アドレノメデュリン」の次世代型を用いて、再び臨床開発に挑むことになった。

国立がんセンター、先進医療Bで遺伝子パネル検査の提供開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-4 8:00)

国立がん研究センター中央病院は、2018年4月3日、先進医療Bの枠組みで、NCCオンコパネルを用いたマルチプレックス遺伝子パネル検査（癌クリニカルシーケンス）の提供を4月9日から始めると発表した。

【日経バイオテクONLINE Vol.2896】、米国で微生物叢を利活用した農業応用ベンチャー続々  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-4 8:00)

皆さんこんにちは。日経バイオテクの高橋厚妃です。さて、日経バイオテクが2018年3月19日に開催した「微生物叢を活用したビジネス最前線」のセミナーに、多くの方に参加してもらいました。ありがとうございました。

東大に定量研（IQB）が発足、「オープン化がキーワード」と初代所長の白髭教授  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-4 8:00)

東京大学の分子細胞生物学研究所を抜本的に改組して2018年4月1日付で定量生命科学研究所（Institute for Quantitative Biosciences；IQB）を設置した。日本名の略称は定量研。構造生物学、ゲノム科学をこれまで以上に駆使し、さらに数理、物理、情報、人工知能研究を柔軟に取り入れて、定量性を徹底的に重視した方法論に基づいた新しい生命科学研究を展開する。IQBでは研究の再現性を何よりも大切にし、透明性の高い自由闊達な研究環境を確保するために、不断の努力を続けるとともに、生命科学の発展に寄与していく、としている。

リプロセル、iPS細胞由来グリア細胞の国内での開発権利を導入  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00)

リプロセルは2018年4月2日、米Q Therapeutics社と中枢神経領域の疾患を対象としたiPS細胞由来神経グリア細胞（GRP）の共同研究および実用化を目指す合弁会社MAGiQセラピューティクス（横浜市港北区、口石幸治社長）の設立を発表。さらに同日リプロセルは、MAGiQセラピューティクスから、iPS細胞由来GRPの国内における独占的な開発権と販売権、さらに独占的な製造権を導入することを発表した。

bluebird社とCelgene社、米国でBCMAに対するCART療法の共同開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00)

米bluebird bio社と米Celgene社は、2018年3月28日、B細胞成熟抗原（BCMA）を標的とするキメラ抗原受容体T細胞(CART)療法bb2121の、米国内における共同開発と共同販売のための契約を結んだことを明らかにした。

AMED創薬支援ネットワーク、2件のシーズを企業に導出  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00)

健康・医療戦略本部の創薬支援ネットワーク協議会（議長＝和泉洋人内閣官房健康・医療戦略室長）は2018年3月30日、日本医療研究開発機構（AMED）から創薬支援ネットワークの活動状況と運用改善について報告を受けた。創薬支援ネットワークに最も重要な目標である、支援課題の企業へのライセンスアウトについて、2017年9月時点では2件だったが、今回、新たに2件が導入されることが決まった。2020年までの5件という目標の達成に近づいた。

持田製薬、2020年度までの中計策定、売上高は1030億円目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00)

持田製薬は、2018年4月2日、2018年度から2020年度を対象とする中期経営計画を策定したと発表。2020年度の売上高について1030億円とする経営目標数値を示した。

PHCホールディングス、「Panasonic」ブランドを外して再出航  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-3 8:00)

PHCホールディングス（東京・港、小谷秀仁社長）は2018年4月1日付で「パナソニック ヘルスケアホールディングス」から社名を変更した。今後は「Panasonic」ブランドを外し、「PHC（ピー・エイチ・シー）」をコーポレートブランドとして国内外で事業を展開する。英文社名は「PHC Holdings Corporation」だ。