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第17回日本再生医療学会総会、古川議員、「新法下の再生医療も薬機法での安全性と有効性の検証を」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 8:00)
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参議院議員で慶應義塾大学法科大学院教授・医学部外科教授の古川俊治氏は、2018年3月21日、横浜市で開催されている第17回日本再生医療学会総会で基調講演し、再生医療新法の下、自由診療などの枠組みで提供されている再生医療についても、今後は医薬品医療機器等法に基づいて安全性と有効性が検証される必要があるとの認識を明らかにした。
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花王、相同組換えで糸状菌の有機酸生産性を向上
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 8:00)
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花王基盤研究セクター生物科学研究所は、ゲノム編集技術を用いて糸状菌による有機酸類の生産性を向上させる基盤技術を確立した成果を、名古屋市で開かれた日本農芸化学会2018年度大会で2018年3月16日に2題連続で発表した。まずは「人工DNA切断酵素TALENと一本鎖DNAを用いたRhizopus属糸状菌における高効率相同組換え技術の確立」と題した演題を広島大学大学院理学研究科の山本卓教授らと連名で、次いで「Rhizopus属糸状菌における高発現プロモーターを利用した有用物質生産技術の開発」と題した演題を花王生科研単独で発表した。
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日経メディカルOncologyより、リンパ腫と骨髄腫で検討進むCART細胞療法、副作用を含む総合評価にはさらなる
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 8:00)
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キメラ抗原受容体（CAR）発現T細胞を用いたCAR T細胞療法は、急性リンパ芽球性白血病（ALL）だけでなく、悪性リンパ腫、多発性骨髄腫への応用も進んできた。
2017年12月にアトランタで開催された米国血液学会、今年1月にサンフランシスコで開催されたASCO-SITC Clinical immuno-Oncology Symposiumでも、CAR T細胞療法の血液がんに対する最新の試験結果が複数発表された。それらの発表の結果の解釈、意義、今後の展望について、国際医療福祉大学の畠清彦氏に解説してもらった。
（日経メディカルOncology編集部まとめ）
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【GreenInnovation Vol.352】、なごや生物多様性センターと農芸化学会、アグリゲノム産業研究会第6回例会の
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 8:00)
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UTECの郷治氏、「4号ファンドでは1社当たりの投資額を大きく」
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-22 8:00)
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東京大学エッジキャピタル（UTEC）は、2018年1月、4号ファンド（UTEC4号投資事業有限責任組合）を立ち上げた。4号ファンドの詳細や、今後のバイオ分野のベンチャー企業への投資について、2018年2月20日、同社の郷治友孝社長、パートナーを務める片田江舞子氏、宇佐美篤氏が本誌の取材に応じた。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2886】、Wmの憂鬱、日英認知症会議報告、アルツハイマー病に新たな創薬標的出�
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(2018-3-20 10:30)
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今回の会議のため来日した英University College London分子神経学部神経科学研究のJohn Hardy所長は、集団遺伝学によって早発性アルツハイマーにアミロイドβ（Aβ）とアルツハイマー病の神経変性にタウ蛋白質が関与することを突き止めたパイオニアです。遺伝学を駆使して、次々とアルツハイマー病の発症パスウェイに関与する遺伝子を同定しています。「早発性のアルツハイマー病は遺伝子変異によるAβの過剰生産が原因だ。一方、高齢になって発症する大部分のアルツハイマー病は、Aβの分解・代謝系の異常が発症の原因となる」と整理しました。
ここからは申し訳ありませんが有料で全文をお楽しみ願います。Wmの憂鬱Premiumサイト( https://bio.nikkeibp.co.jp/wm/ )からならお得な料金（個人カード払い限定、月間500円で読み放題）で購読いただけます。以前のバックナンバーもまとめてお読みいただけます。
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寛和久満夫の深読み科学技術政策（212回）、形だけの公募となっているSIPのプログラムディレクター
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(2018-3-20 8:00)
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戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）は、総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が自らの司令塔機能を発揮して、府省の枠や旧来の分野の枠を超えたマネジメントを行うことで、イノベーションを創出しようというプログラム。年間325億円の予算を使って、現在11課題（革新的燃焼技術、次世代パワーエレクトロニクス、革新的構造材料、エネルギーキャリア、次世代海洋資源調査技術、自動走行システム、インフラ維持管理・更新・マネジメント技術、レジリエントな防災・減災機能の強化、次世代農林水産業創造技術、革新的設計生産技術、重要インフラ等におけるサイバーセキュリティーの確保）が実施されているが、2019年度末には終了する。
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米IDEYA社、資金調達で合成致死性用いる癌治療薬の開発推進
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(2018-3-20 8:00)
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米IDEAYA Biosciences社は、2018年3月15日、9400万ドル（約100億円）のシリーズB資金調達を完了したと発表した。得られた資金を利用して、合成致死性（synthetic lethality）を利用した画期的な癌治療薬と、癌免疫治療薬の発見と開発に取り組む計画だ。
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フランスMicropep社、シリーズA資金調達で400万ユーロを獲得
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(2018-3-20 8:00)
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フランスのライフサイエンス領域のベンチャーキャピタルであるフランスSofinnova Partners社は、2015年3月6日、フランスMicropep Technologies社がシリーズAで400万ユーロ（約5億2000万円）を資金調達したと明らかにした。
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米Advaxis社とAZ社、HPV関連癌へのリステリア菌製剤のPI/II差し止め
from 日経バイオテクONLINE
(2018-3-20 8:00)
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米食品医薬品局（FDA）は2018年3月9日、米Advaxis社のaxalimogene filolisbacと英AstraZeneca社のdurvalumab （「IMFINZI」）をヒトパピローマウイルス（HPV）関連癌の患者に併用するフェーズI/IIの差し止めを勧告した。
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