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タカラバイオ、腫瘍溶解性ウイルスの米PIIの遺伝子解析含めた結果発表へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

タカラバイオは、2018年5月31日、腫瘍溶解性ウイルスHF10（Canerpaturev：C-REV）の米国でのフェーズIIの結果の概要を発表した。詳細は、2018年６月１日からシカゴで行われる米臨床腫瘍学会（ASCO）2018で発表される。今回は、腫瘍の遺伝子解析などの結果も公表する。

製薬協の中山会長、「ゲノム情報も含めたデータベースの統合が重要」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

日本製薬工業協会は2018年5月31日、定例記者会見を開いた。5月24日に会長に就任した中山讓治氏（第一三共会長）が初の会長会見に臨み、社会保障関連予算の伸びの抑制は大半が薬価から捻出されている現状について「著しくバランスを欠いている」と改めて苦言を呈した。研究開発を促進するために、ゲノム情報も含めたデータベースの統合が重要との考えも明らかにした。

米Scripps、新規RNA編集ツールで癌や遺伝性疾患関連のRNAを破壊可能  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

米Scripps Research Institute（TSRI）のMatthew Disney氏らは、選択的に疾病関連RNAを破壊する低分子のRNA編集ツールを開発し、in vitroでその有用性を示した。詳細は、2018年5月24日、米化学学会誌オンライン版に報告された。

島津製作所の細胞事業開発室、細胞製造工程の品質管理に注力  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

島津製作所は、再生医療向けの細胞の製造工程の品質管理などに必要な装置の開発などを手掛けるため、2014年に「細胞事業開発室」を設置した。再生医療向けの細胞を培養している途中の培養液中の代謝物を分析する装置など、品質管理に利用する装置の開発などを手掛けている。同社細胞事業開発室の阿部浩久室長に、2018年4月25日、細胞事業開発室の取り組みなどについて聞いた。

本誌主催の蛋白質分解誘導薬セミナー、幅広い疾患に応用できる可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

日経バイオテクは、2018年5月31日、セミナー「低分子薬の新たなモダリティ：標的蛋白質分解誘導薬の最前線」を開催。4人の専門家による講演の後のパネルディスカッションでは、標的蛋白質分解誘導薬の研究開発を加速させるため、E3リガーゼなどに関して、政府の主導などで基盤的な研究を進める必要性についても指摘が出た（関連記事）。

【日経バイオテクONLINE Vol.2935】、武田薬品によるShire社買収で読者の反応を調査したところ……  from 日経バイオテクONLINE  (2018-6-1 8:00)

おはようございます。副編集長の久保田です。今日は、2018年5月11日から17日にかけて実施した「第5回バイオ村の住民投票」の結果について、皆さんと情報共有したいと思います。テーマは、武田薬品工業によるアイルランドShire社の買収について。約1週間で、315人の住民の方から投票をいただき、多くの自由意見も頂戴しました。ご協力、ありがとうございました。

『民藝』2018年6月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2018-5-31 15:15)

『民藝』最新号は特集「祈りの屋根獅子」です。 最新号目次はこちら

政府の健康・医療戦略推進本部、2019年度予算の資源配分の方針を決定  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-31 8:00)

政府の健康・医療戦略推進本部は2018年5月29日、健康医療戦略と研究開発推進計画の実行状況と2018年度の取組方針、2019年度予算の資源配分方針を決定した。また2018年度第1回医療分野の研究開発関連の調整費148億5000万円の配分先（31事業）を決定した。

ヒト受精胚ゲノム編集会議が初開催、指針の範囲を文科省が内閣府に確認へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-31 8:00)

ヒト受精胚へのゲノム編集技術等を用いる研究に関する合同会議の第1回が2018年5月30日、中央合同庁舎第4号館（東京・千代田）で公開にて開催された。座長には、埼玉医科大学医学部産科婦人科学教室の石原理教授が選ばれた（委員12人を記事末尾に掲載）。事務局は、厚生労働省子ども家庭局母子保健課と文部科学省研究振興局ライフサイエンス課生命倫理・安全対策室が務めている。第2回は、7月11日に開催の予定だ。

糖鎖工学研究所、第三者割当増資で約10億円を調達  from 日経バイオテクONLINE  (2018-5-31 8:00)

糖鎖工学研究所（京都市下京区、朝井洋明社長）は、2018年5月28日、日本触媒、伏見製薬所、SBIインベストメント、大阪大学ベンチャーキャピタル（OUVC）、イタリアMIAT社の5社を引受先とする約10億円の第三者割当増資を実施したと発表した。うち、OUVCを無限責任組合員とするOUVC1号投資事業有限責任組合（OUVC1号ファンド）は、に1億5800万円を投資した。