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RSS/ATOM 記事 (66300)

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ニコン、マイクロ流路で1細胞ずつ自動培養できる装置開発の米企業と提携  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-1 8:00)

ニコンと同社子会社のニコンインステックは、2018年2月28日、1細胞の培養や評価、選別を行える装置「Beacon」を開発した米Berkeley Lights社と細胞関連分野において戦略的な業務提携を行うと発表した。ニコンはBerkeley社に対し、2016年10月に続きさらなる出資を行うとともに、ニコンインステックが、Beaconを国内で独占的に販売する。

島津製作所、川崎殿町に細胞培養工程の品質管理装置の展示行う拠点開所  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-1 8:00)

島津製作所は、2018年2月15日、神奈川県川崎市殿町のライフイノベーションセンターに「島津ー殿町オープンラボ」を設置。同日、同社の細胞解析事業の取り組みや、開発した装置を利用した研究例について説明するセミナーを開催した。

メドレックス、経皮吸収技術を用いた開発品を第一三共に導出  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-1 8:00)

メドレックスは2018年2月28日、同社の経皮吸収技術NCTS（Nano Colloid Transdermal System）を用いた製品について第一三共と共同開発契約を締結したと発表した。開発候補品の詳細および、契約条件、また契約地域については非公表。

谷本佐理名の“FDAウォッチ”、FDA、早期アルツハイマー病治療薬はバイオマーカーの改善で承認へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-1 8:00)

米食品医薬品局（FDA）は2月15日、アルツハイマー病に加えて、デュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）、筋萎縮性側索硬化症（ALS）、片頭痛、小児てんかんに関するガイダンス案などを一挙に発表。ガイダンスが施行されれば、様々な難治性の精神神経疾患の治療薬が承認を得るためのハードルが、下がる方向であることは間違いなさそうだ。

エーザイ、「標的蛋白質分解誘導薬は癌の発症予防に使える可能性も」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

エーザイオンコロジービジネスグループの上原泰介主任研究員らの研究グループは2017年4月、同社が創製し、臨床開発しているスルホンアミド化合物のE7070（indislam）とE7820が、E3リガーゼ複合体の一部の蛋白質に結合し、あるスプライシング因子を分解していること突き止め、Nature Chemical Biology誌オンライン版に論文を発表した。それらのスルホンアミド化合物が、実は、標的蛋白質分解誘導薬だったということが明らかになったのだ。スルホンアミド化合物を見出した経緯や、標的蛋白質分解誘導薬の可能性について、2018年2月9日、同社の大和隆志執行役、上原主任研究員が本誌の取材に応じた（関連特集）。

【日経バイオテクONLINE Vol.2872】、ボストンやシリコンバレーを目指す東京・日本橋  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

おはようございます。日経バイオテクの高橋厚妃です。先日、一般社団法人ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン（LINK-J）の取り組みについて話を聞く機会がありました。

独Medigene社、PRAME抗原に対する自家TCR療法のフェーズI/II開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

ドイツMedigene社は、2018年2月21日、ドイツで医薬品規制を担当するPaul Ehrlich Institute（PEI）と、関連の倫理委員会（IRB）から、自家T細胞受容体（TCR）T細胞療法（TCR療法）であるMDG1011（開発番号）のフェーズI/IIの開始許可を得たと発表した。加えて、Medigene社のTCR療法を受託製造する製造受託機関（CMO）が、地域の監督部門から、治験薬の製造許可を得たことも明らかにした。

キャリアアドバイザーの業務日誌（第3回）、国境の壁を越える転職活動  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

「日本に帰りたいんです」

核医学診療推進国民会議、RI内用療法の普及を訴える  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

核医学に関する学会や患者による核医学診療推進国民会議は、2018年2月23日、都内で記者会見を開催、難治がんに対するRI（ラジオアイソトープ）内用療法の国内導入の迅速化と国内法規制の簡素化および国内でのRI療法受け入れ態勢の整備などを求めた。

テラ、細胞培養受託を手掛けることで、施設を持たない医療機関での免疫療法提供を目指す  from 日経バイオテクONLINE  (2018-2-28 8:00)

テラは2018年2月20日、2017年12月期の決算説明会を開催。キャッシュフローと営業利益の両方でマイナスが続いていたことから、JASDAQ市場での上場廃止基準への抵触も危惧されていた同社だったが、一部医療機関に対する延滞債権の回収や固定費を中心とした大幅な削減によりキャッシュフローが4700万円のプラスに改善。矢崎雄一郎社長は、上場廃止基準をクリアできる見込みとなったことを強調した。