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特集、創薬ベンチャーの開発パイプライン（2018）  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-12 0:31)

本誌は2007年から毎年1回、日本の創薬ベンチャー（経営者が日本人で、日本の株式市場に上場している一部海外ベンチャーを含む）の開発パイプラインを調査している。今回は2018年3月初旬にかけて情報収集を行った。

編集長の目、「医薬品以外」に目を向ける製薬産業  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-12 0:30)

今号のONLINEトップ15の第1位に入ったのは大日本住友製薬の社長交代のニュース。記事では多田正世社長と、4月1日付で新社長に就任する野村博専務への一問一答を掲載したが、その中で野村専務が「医薬品以外で、周辺事業を立ち上げる」と語っているのが、今の製薬産業の状況を如実に示していて印象的だ。

【機能性食品 Vol.326】、内臓脂肪対策表示のリンゴ「ふじ」は4月、短期記憶サポートの「健康イクラ」は5月  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 12:30)

今週は、機能性表示食品のアップデイトの情報をお伝えします。この1週間で5件、新たな届け出受理が公表されました。2018年3月2日(金)に2件（届出番号：C383とC384）、3月7日(水)に3件（C385からC387まで）です。これにより、有効な機能性表示食品の届け出は1261件程度になったかと思います。

米Celgene社、米Vividion社とユビキチン・プロテアソーム系狙った低分子薬創製へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

米Vividion Therapeutics社は、2018年3月5日、画期的医薬品を創製するため、米Celgene社と戦略的な共同研究契約を締結したと発表した。

赤血球細胞治療の米Rubius社、約105億円超調達  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

米Rubius Therapeutics社は2018年3月1日、株式上場前のクロスオーバーラウンドで1億ドル（約105億円）を超える資金が集まったと発表した。これにより、調達資金総額は過去9カ月の間に2億2000万ドルを超え、同社専有の赤血球細胞治療「Red-Cell Therapeutics（RCT）」の開発を本格的に加速するとしている。

寛和久満夫の深読み科学技術政策（210回）、データ×健康・医療にはセキュリティ対策  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

2017年5月21日に公布された次世代医療基盤法（医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律）が、2018年5月から施行される。これは、医療分野の研究開発を活性化し、先端的研究や健康・医療の産業化を促進することで、健康長寿社会を実現するため、匿名加工医療情報（個々人の医療情報を統計データとして処理することで、研究開発やサービスなどに利用可能にしたもの）について、匿名加工医療情報作成事業を行う者の認定、医療情報及び匿名加工医療情報等の取扱いに関する規制等を定める法律だ。

【日経バイオテクONLINE Vol.2879】、どこから働き方を変えていくか。  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

働き方改革関連法案に関する議論が日々新聞紙面上をにぎわせています。裁量労働制や高度プロフェッショナル制度など賃金や残業時間に関係する部分にのみ注目が集まりますが、法改正関係なく意識の問題で変えられることも多いよな、と思うことがよくあります。

カネカとTRAHED、神戸大、メタノール資化性酵母で合成生物学  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

カネカと高機能遺伝子デザイン技術研究組合（TRAHED）、神戸大学科学技術イノベーション研究科は、バイオ医薬品の製造実績があるメタノール資化性酵母Pichia pastoris（以下、Pichia酵母と記載）で、高効率かつ正確に連結・環状化できるin vivoアセンブル法を開発した。2018年3月5日から7日に京都市で開かれた第12回日本ゲノム微生物学会年会で、TRAHEDの山路大樹氏が発表した。この演題は、同年会における133題の一般演題のうち「合成生物学」に分類された3演題のうちの1つ。

「化学起業家の先駆け　高峰譲吉関係資料」が認定化学遺産に  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

日本化学会は2018年3月8日、化学遺産に新たに3件を認定したと発表した。化学遺産の認定は今回が第9回。今回の3件目である認定化学遺産第046号には「化学起業家の先駆け　高峰譲吉関係資料」が選ばれた。

米miRagen社、「MRG-106のATLLなどへの開発で日本の提携先探す」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-3-9 8:00)

核酸医薬の次世代の標的として期待されているmiRNA――。米miRagen Therapeutics社は、そのmiRNAを阻害したり、補充したりする核酸医薬の開発に取り組んでいる。2018年2月28日、京都市内で開催されていたAsiaTIDESで講演したmiRagen社のWilliam S. Marshall社長兼CEOが、本誌の取材に応じた。