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【日経バイオテクONLINE Vol.2958】、中村教授が見据える、癌プレシジョン医療の可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-4 8:00)

癌の治療成績は劇的に向上し、以前いわれた「死の病」ではなくなりました。しかし、癌と診断された人の半分は癌が原因で命を落とすという現実があります。幸いにして手術（治癒的切除）できる段階で見つかった癌患者でも、再発の問題がついて回ります。画像検査を頻繁に受けることは、日常生活を送る上で非常な困難がつきまといます

山口大玉田教授、独自の基盤技術活用したCART療法は2年以内に治験へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-4 8:00)

山口大学医学部大学院医学系研究科の玉田耕治教授は、独自開発した基盤技術（Prime CART技術）を活用し、固形癌を対象に次世代のキメラ抗原受容体T細胞（CART）療法を開発している。玉田教授らの研究成果の実用化を目指しているのが、ベンチャー企業のノイルイミューン・バイオテック（東京・中央、石崎秀信社長）だ。2018年3月、これまでの研究経緯やノイルイミューン・バイオテックによる臨床開発などについて、玉田教授に聞いた。

【日経バイオテクONLINE Vol.2957】、Wmの憂鬱、我が国の再生医療の大本命、STR01が年内に認可  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 11:00)

2018年6月29日、ニプロが札幌医科大学と共同開発した自家間葉系幹細胞STR01の製造承認申請を行ったことを発表しました。STR01は脊椎損傷の特効薬となる可能性があります。今まで再生医療等製品としては表皮、関節の軟骨、骨格筋細胞シートが認可されています。JCRファーマが認可を得ている他家間葉系幹細胞「テムセル」は医薬品として認可されたものです。こうした製品群の市場をSTR01は凌駕（りょうが）する規模とニーズのある製品です。先駆け審査指定制度の指定を得ておりますので今年の12月29日までには認可されます。実は昨年12月中に申請と一度報道したことがあり、本当にこのニュースを心から待っていました。以下の記事の「なかなか申請を受理されない先駆け審査指定を受けた北の再生医療等製品」とはSTR01のことでした。やっと申請受理されたのです。関係者の努力におめでとうと申し上げたい。

キヤノンメディカルシステムズ、癌ゲノム医療のアクトメッドを子会社化  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

キヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市、瀧口登志夫社長）は、2018年7月2日、癌ゲノム医療（クリニカルシーケンス）のサービス提供を手掛けるアクトメッド（東京・新宿、Shu Jen Chen代表取締役）の株式の過半数を取得し、子会社化したと発表した。

武田薬品、東京都中央区にグローバル本社をグランドオープン  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

武田薬品工業は、2018年7月2日、武田グローバル本社のグランドオープンを記念して記者説明会を開催。Christophe Weber社長は、今後も東京にグローバル本社を置き続けるとの意向を明らかにした。

ベンチャー探訪、ルクサナバイオテク、核酸医薬のシーズ提供から開発支援までサポート  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

ルクサナバイオテク（大阪府吹田市）は、大阪大学大学院薬学研究科の小比賀聡教授の研究成果である複数の修飾核酸や核酸医薬の設計技術などを実用化すべく、2017年12月、創業関係者が出資して設立されたベンチャー企業だ。ジーンデザイン（現味の素グループ）で長年、核酸医薬の受託製造や研究開発に携わっていた佐藤秀昭氏が代表取締役に就任。2018年2月から業務を本格化させている。

飯島歩の特許の部屋（第22回）、独占の限界とプロパテント・アンチパテント  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

特許法は、新規の発明をした者に技術の独占権を与える制度だ。この独占権は、無断利用する者に対する差止や損害賠償の請求、場合によっては刑事罰といった制裁で担保される。 　厳格な制裁がなぜ正当化されるかというと、特許権に基づく技術独占から得られる利益は、さらなる発明のインセンティブとなり、究極的には、累積したイノベーションの成果が社会に還元されて国民生活の向上につながると考えられているからだ。この意味において、特許法的世界観では、独占は正義である。

ベンチャー探訪、インナーリソース、独自システムで研究機関の購買など効率化後押し  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

研究する時間が無い、研究費が無い、研究不正が無くならない――。大学など、国内の研究機関を取り巻く研究環境は、年々厳しさを増している。2017年6月に設立されたベンチャー企業のInner Resource（東京・中央、松本剛弥社長）は、ライフサイエンス業界の研究環境の無駄を減らし、研究者を支援するサービスの提供を目指している。

米Harvard大学、インスリンを経口投与できる可能性示す  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

米Harvard大学Wyss InstituteとHarvard John A. Paulson School of Engineering and Applied Sciences（SEAS）は、インスリン経口投与法を開発し、ラットで有用性を確認した。研究の結果は、PNAS誌オンライン版に2018年6月25日に報告された。

寛和久満夫の深読み科学技術政策225回、国家プロジェクト、関係者だけだと基本を忘れる?!  from 日経バイオテクONLINE  (2018-7-3 8:00)

今回は、ある国家プロジェクトの研究開発を例に、最近疑問に思ったことを書いてみたい。年間40億円の予算を5年使用したのに、最も基盤的で必須な技術の開発が疎かになった理由についてだ。