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英研究者、認知症や脳梗塞リスク高める脳小血管病の原因分子を同定
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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加齢に伴って発症する認知症の1つである脳小血管病（SVD）は、血管内皮細胞が機能不全に陥ることで進展していくことが分かった。英University of EdinburghのAnna Williams 氏らの研究グループがラットモデルで検証した研究成果で、血管内皮細胞機能を安定化する治療戦略を提案した。研究論文は、2018年6月4日、Science Translational Medicine 誌のオンライン版に掲載された。
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Bath大学とCardiff大学、CRISPR-Cas9によるゲノム編集のオン/オフ・スイッチを開発
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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英Bath大学と英Cardiff大学の研究者らは、CRISPR-Cas9システムを利用したゲノム編集を安価で安全なアミノ酸を用いてのスイッチ・オン/オフする技術を開発し、Scientific Reports誌オンライン版に、2018年7月3日に報告した。
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日本イーライリリー、神戸市の新社屋の完成記念セレモニーを開催
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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米Eli Lilly and Company社の日本法人である日本イーライリリーは2018年7月13日、神戸市中央区の新社屋の完成記念セレモニーを開催した。新社屋は、異なる部署同士のコミュニケーションを促すために社員の座席の場所を固定しないフリーデスクを導入したほか、社員がマッサージなどを受けられるスペースも設置した。また同社は、新社屋への移転と同時に、就業コアタイムを廃止するなど多様性のある働き方を支援する取り組みを始めた。
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寛和久満夫の深読み科学技術政策226回、幅広い視野で研究開発を捉える──エッジコンピューティングを例に�
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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スマートロボット、自動運転、IoTなどによる物理的な世界としてのフィジカル空間と、コンピュータやネットワーク上における様々なデータや情報からなるサイバー空間とが高度に融合したサイバーフィジカルシステム（CPS）を構築することで、人間の能力の強化や活動を支援し、安全で快適な生活や活力ある社会を目指すSociety5.0。この実現のためには、様々な技術開発のみならず、社会的ルールの整備も必要になるが、今回は、中心的な技術の一つであるエッジコンピューティングを取り上げてみよう。
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がんプレシジョン医療プロジェクトが発足
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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リキッドバイオプシーやゲノムデータベース、人工知能を駆使した新しい癌治療のパラダイムの実現を目指す、一般社団法人「がんプレシジョン医療プロジェクト」が発足、2018年7月13日に東京都内で発足会を開催した。同プロジェクトの理事長に就任した、がん研究所がんプレシジョン医療研究センター長の中村祐輔氏（米Chicago大名誉教授）が「日本のがん医療は米国に比べ10年の遅れをとったが、日本人のゲノムのデータベース化し、国民皆保険と融合させた新たながんのプレシジョン医療を構築できれば、その遅れを取り戻すことができる」と集まった250人の関係者に檄を飛ばした。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2966】、Wmの憂鬱、やっと出たゲノム編集規制素案の賞味期限
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-17 8:00)
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とうとう我が国もゲノム編集規制の素案が初めて提示されました。2018年7月11日に環境省が開催した中央環境審議会自然環境部会遺伝子組換え生物等専門委員会で、ゲノム編集で遺伝子に部位特異的変異（塩基の挿入もしくは欠失、置換）を導入しただけの生物は自然にも起こり得る変異だとして、基本的にカルタヘナ法による遺伝子組換え技術の規制外という、米国などとほぼ同等の判断を提示しました。今後、1年かけて同委員会に設置されたゲノム編集技術等検討会で考えをまとめ、今年度内に規制案を確定する計画です。しかし、詳細に見ると規制そのものがもう既に、技術革新を繰り広げるCRISPR/Casなどの先端技術に遅れをとっております。いつまで、我が国は国際的に周回遅れの規制を議論しているのでしょうか？ このままでは、世界の技術革新に2周遅れになってしまいます。規制を議論する専門家を集めた委員会制度そのもののスクラップ＆ビルトが必要なのではないでしょうか？
◎参考記事
天才Feng Zhang氏の第2、第3のゲノム編集ベンチャーの狙い
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/18/07/11/00358/?ST=wm
もうすぐBayer社になるMonsanto社のゲノム編集戦略
https: ...
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大塚製薬、in silicoによる抗体の設計と開発手掛ける米ベンチャーを買収
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-13 8:00)
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大塚製薬は、2018年7月11日、in silicoによる抗体の設計と研究開発を手掛ける米Visterra社を4億3000万ドル（約482億円）で買収すると発表した。
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次世代医療基盤法、認定事業者は「初年度に100万人以上の情報収集」を
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-13 8:00)
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医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団は2018年7月12日、エキスパート研修会「ICTがもたらす企業変革―未来の製薬産業を思い描く―」を開催した。基調講演に登壇した内閣官房の健康・医療戦略室企画官の堀内直哉氏は5月に施行されたばかりの「次世代医療基盤法」について、法律の趣旨や認定事業者の条件などを詳しく説明した。
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政府の審議会、AMEDの2018年度業務実績評価について議論
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-13 8:00)
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政府の日本医療研究開発機構審議会（会長＝田辺国昭・東京大学大学院法学政治学研究科・公共政策大学院教授）は2018年7月11日、日本医療研究開発機構（AMED）の2018年度業務実績評価について議論した。今回の議論を参考に、主務大臣（内閣総理大臣、厚生労働大臣、文部科学大臣、経済産業大臣）による評価結果が取りまとめられる。
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環境省、カルタヘナ法ゲノム編集技術等検討会の委員13人を決定
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-13 8:00)
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環境省のカルタヘナ法におけるゲノム編集技術等検討会の委員13人が決まった。2018年7月11日に公開で開催された中央環境審議会自然環境部会遺伝子組換え生物等専門委員会（平成30年度第1回）にて、同検討会の設置が決まった。検討会の委員13人とその座長を、中央環境審議会自然環境部会遺伝子組換え生物等専門委員会の委員長を務める磯崎博司・岩手大学名誉教授が指名する。検討会を原則公開で2回開催して、ゲノム編集技術についてカルタヘナ法の規制対象範囲の整理等を行い、次いで第2回遺伝子組換え生物等委員会で報告を取りまとめ、パブリックコメントを経て2018年10月までに中央環境審議会自然環境部会に検討結果を報告する予定だ。事務局は、自然環境局野生生物課外来生物対策室が務めている。
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