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DWTI、H-1129のフェーズIIbで良好結果もオプション権行使されず
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-24 8:00)
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デ・ウエスタン・セラピテクス研究所(DWTI)は、国内製薬企業と締結していた緑内障・高眼圧症を対象とするH-1129の海外におけるオプション契約について、2018年7月20日、国内製薬企業からオプション権を行使しないとの連絡を受けたと発表した。
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【日経バイオテクONLINE Vol.2971】、Wmの憂鬱、地球の脅威、CREと闘う日本の強み
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-24 8:00)
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密かに地球上を覆いつつある多剤耐性細菌。既に、先進国首脳会議の議題にもなり、グローバルイッシューとなっておりますが、清潔な習慣と世界一の医療アクセス、なおかつ公衆衛生的な封じ込めが奏功している我が国の国民は意外と無関心であります。しかし、ひとたびアジアに旅立てば、そこで多剤耐性(AMR)細菌のリスクを避けることは非常に困難です。中でも、2009年にインドで発生し、世界に広がったカルバペネム分解酵素(NDM-1、New Delhi metallo- β-Lactamase)を持つ腸内細菌は要注意です。アジア地域に定着し、加えて世界各地へと拡散しつつあります。09年に我が国に侵入、既に十数例発見されています。この菌は、カルバペネムだけでなく、チゲサイクリンとコリスチン以外の抗生物質にも耐性を持つ、多剤耐性菌であります。NDM-1生産菌を含むカルバペネム耐性腸内細菌科細菌(Carbapenem-resistant enterobacteriaceae、CRE)を、米疾病管理センター(CDC)は「悪夢の耐性菌」と名付け、警戒を促しています。今月、我が国の順天堂大学とコージンバイオが、悪夢の耐性菌の一角を崩す武器を実用化しました。大いに注目すべきだと思います。
ここからは申し訳あり ...
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Oncology、日本人の癌患者にも経済毒性がある可能性、米国開発のツールで評価
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-24 0:00)
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米国で使用されている癌患者の経済毒性(Financial Toxicity)を評価するツールを用いて、単施設で日本人患者を解析したところ、高額療養費制度で支払い上限がある日本人においても、癌の治療中に経済毒性を経験している患者が少なくないことが明らかとなった。
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寛和久満夫の深読み科学技術政策第227回、農業分野のスマートバイオが成功するためには
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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内閣府の第2期SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」では、日本のバイオエコノミーの拡大と関連産業の競争力強化等のため、農業の生産から加工・流通・販売・消費・輸出までデータを相互活用するスマートフードチェーンの構築や様々なデータにより駆動する革新的なスマート農業技術・システムの開発、データ駆動型育種を推進するための技術開発、腸内細菌叢のデータベース構築等を実施する。
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ナノキャリア、頭頸部癌対象のNC-6004開発でOEP社とライセンス契約
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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ナノキャリアは2018年7月20日、頭頸部癌を対象としたNC-6004の国際共同治験に関して提携先の台湾Orient Europharma(OEP)社とライセンス契約を締結したと発表した。これにより開発マイルストーンとしてOEP社から800万ドル(約8.7億円)を受領する。将来的には総額で100億円以上の契約収入が見込める他、別途ロイヤルティーも得られるとしている。
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MITなど、架橋ナノゲル用いてT細胞療法の効果を増強
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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米Massachusetts工科大学(MIT)などの研究者らは、IL-15・スーパーアゴニスト複合体を含む架橋ナノゲルを用いて、T細胞療法の有効性を高め、毒性を低減する方法を開発し、マウスでその有用性を示した。詳細はNature Biotechnology誌オンライン版に7月9日に報告された。
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東レ、ボナックから導入した核酸医薬のフェーズIを米国で開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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東レは、2018年7月19日、特発性肺線維症(IPF)を対象にボナック(福岡県久留米市、林宏剛社長)と共同開発している核酸医薬のTRK-250(BNC-1021)のフェーズIを米国で開始すると発表した。米食品医薬品局(FDA)から臨床試験開始届(IND)の実施許可を受けた。
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ロレアル、物質・材料研究機構と共同研究拠点設置、3年で1億5000万円
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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世界最大の化粧品企業であるフランスL'OREALグループの日本法人である日本ロレアルは、2018年7月20日、物質・材料研究機構(NIMS)と提携し、共同研究を行うため、茨城県つくば市にあるNIMS内にマテリアルイノベーションセンターを設立した。
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ベンチャー探訪、ペルセウスプロテオミクス、VCから資金調達してIPO目指すビジネスモデルに転換
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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ペルセウスプロテオミクスは2018年3月に日本ベンチャーキャピタル(NVCC)など計6社を割当先とする第三者割当増資により14億円の資金を調達し、それまで77%を出資していた富士フイルムの連結対象から外れ、株式市場への上場を目指すビジネスモデルに転換していたことが分かった。ただし、6社の中には富士フイルムも含まれており、富士フイルムが大株主であることには変わりはないようだ。
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日本核酸医薬学会第4回年会、協和発酵キリン、免疫細胞や樹状細胞に特異的なsiRNAの送達技術開発
from 日経バイオテクONLINE
(2018-7-23 8:00)
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協和発酵キリンは、CD206を標的とした改変糖鎖リガンドを用いることで、siRNAを免疫細胞や樹状細胞に特異的に送達する技術を開発した。2018年7月9日から、福岡市で開催されていた日本核酸医薬学会第4回年会で同社研究開発本部研究機能ユニット核酸医薬研究所の上原啓嗣主任研究員らの研究グループが口演で明らかにした。
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