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【機能性食品 Vol.330】、2018年度始まる、新理事長のメッセージ発信に期待  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 11:20) 
 まずは、恒例の保健機能食品のアップデイト情報です。  この1週間では、4月2日に特定保健用食品(トクホ)で2品目が表示許可になり、トクホの総数は1081品目になりました。2品目とも、松谷化学工業の難消化性デキストリン(難デキ)を関与成分とするトクホです。難デキの躍進が、引き続き目立ちます。  機能性表示食品のアップデイトは4月4日の1回で、2件。少なかったです。新しい関与成分はありませんでした。これにより、有効な機能性表示食品の届け出は1280件程度になったように思います。  さて、今回のメールでは、2018年4月1日から始まった2018年度の新体制についてお届けします。
日経デジタルヘルスより、ヘルスケアサービス成功のカギは「個別化」だ!  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 10:30) 
「ヘルスケアサービスがうまくいかないのは、すべての人を健康という標準解に近づけようとするからだ」――。さまざまなヘルスケアサービスが試行錯誤を続け、なかなか成功事例が出てこない理由を桜田氏は、多様性の欠如にあると見る。その詳細を同氏に聞いた。
【日経バイオテクONLINE Vol.2898】、大型M&Aは何をもたらすか?  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 皆様おはようございます。日経バイオテク編集長の橋本宗明です。先週の武田薬品工業がアイルランドShire社の買収を検討している旨の報道にはちょっとびっくりしました。何しろ、M&Aの金額は、実現したら最大500億ドル(約5兆3000億円)になるとのこと。武田薬品の時価総額を上回る規模の買収となるだけに、本当に実現するのか分かりません。低金利の日本なら可能といった解説もありますが、どうなるのでしょうか? 武田薬品は29日に、「Shire社に対し、何らかの提案を行うことを検討していることは事実だが、その検討はごく初期かつ調査段階である」旨の発表を行っているだけに、この話題がどう展開していくのか興味深いです。
ベンチャー探訪、抗体作製のノウハウを武器にエクソソームの研究支援を手掛けるハカレル  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 ハカレル(大阪府茨木市、園田光代表)は、製薬企業や研究機関でエクソソーム研究に携わってきた園田光氏が、2017年10月に立ち上げたベンチャー企業だ。2018年4月、同社は茨木市の彩都にラボを稼働させる計画だ。
富山化学、脳卒中後の回復期のリハビリ患者対象にT-817MAのPII開始へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 横浜市立大学学術医学院生理学の高橋琢哉教授らと富士フイルムグループの富山化学工業は、富山化学工業が創製した化合物edonerpic maleateが、脳卒中後のリハビリテーション効果を促進する新薬の候補物質になることを明らかにした。富山化学工業の安藤良光取締役常務執行役員は「2018年度中には、脳卒中後の回復期のリハビリを行っている患者と対象としたフェーズIIを行う予定だ。患者の役に立てるよう全力で開発に取り組みたい」と話している。研究成果は、Science誌に2018年4月6日掲載された。
農研機構の理事に民間出身者が3人就任  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 2018年4月1日、農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)の理事長に、三菱電機の出身で2018年2月末まで内閣府総合科学技術・イノベーション会議(CSTI)の常勤議員を務めた久間和生氏が就任した。農研機構ウェブサイトの理事長メッセージは、2018年4月6日早朝時点では「工事中」。早ければ4月6日中に掲載になる見込みという。
Pfizer社、Kite社元幹部設立の米Allogene社に他家CART療法候補を供与  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 米Pfizer社は2018年4月3日、米Allogene Therapeutics社に対し、他家キメラ抗原受容体T細胞(CART)療法に関連する開発ポートフォリオを供与する契約を締結したと発表した。Allogene社に供与する候補は計17品目で、既にフェーズIに入っている他家CART療法、UCART19が含まれている。同契約に関わる手続きは2018年第2四半期に終了する見込み。
医療機器市場最前線、AMED検討委が医療機器開発の報告書公表、今年度中に重点分野を設定へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-6 8:00) 
 日本医療研究開発機構(AMED)が設置した「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」は2018年3月22日、医療機器開発について報告書を公表した。事務局となるAMED産業連携部長の高見牧人氏は、「2018年度中に重点分野を決めていきたい」と見通しを明らかにした。人工知能(AI)やIoT(モノのインターネット)などデジタル技術やロボット関連技術が進展する中で、医療機器に有用な要素技術についても方向性を示した。
シスメックス、免疫チェックポイント阻害薬の効果予測技術の実施権導入  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-5 8:00) 
 シスメックスは、2018年4月4日、ベンチャー企業のイミュニティリサーチ(東京・港、福澤雅彦代表取締役)が独占実施権を保有する「免疫チェックポイント阻害薬の効果を血液検査で予測する技術」に関して、特許の再実施権を許諾する契約を締結したと発表した。
住友化学、微生物叢解析で排水処理用活性汚泥の状態を判断する手法開発  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-5 8:00) 
 住友化学は、同社工場の排水処理を行う活性汚泥中の微生物叢を次世代シーケンサー(NGS)で解析し、効率的に排水を処理することを目指している。2018年3月20日、同社の取り組みについて、住友化学バイオサイエンス研究所朝子弘之主席研究員に話を聞いた。



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