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そーせい、2019年末までにレビー小体型認知症など対象6つの治験開始へ
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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そーせいグループは、2018年5月10日、2018年3月期通期の決算説明会を開催した。同社は、2019年末までに、ムスカリン受容体M1作動薬など6つの化合物について臨床試験を開始する。
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日経デジタルヘルスより、メンタルの不調をアプリで改善する
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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皆さま、こんにちは。キュア・アップの佐竹晃太です。本連載では、モバイルテクノロジーによる新しい治療アプローチの可能性や先進事例を紹介しています。前回は「モバイルバイスで頭痛を緩和！？」と題し、日本でも悩みを抱えている人が多い頭痛に対してモバイルテクノロジーでソリューションを提示する海外スタートアップ事例を紹介しました。今回は、モバイルヘルスを使ったメンタルヘルスの治療を提案している米国スタートアップ事例を紹介します。
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武田薬品によるShire社の買収劇を社員、元社員はどう見るか？？
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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アイルランドShire社を買収するという大きな決断を下した武田薬品工業。買収が実現すれば、新生武田薬品の売上高は300億ドルを超え、世界10位以内の製薬企業となる見通しだ。ただ、これまで重点領域ではなかった希少疾患領域に重点を置き、グローバルのリーダー企業になるという将来像には不透明感も漂う。加えて、買収後、3年間で14億ドル（約1500億円）のコスト削減を実施し、そのうち43％（約650億円）を研究開発費からねん出するとの方針も示されている（関連記事1、関連記事2、解説記事）。
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Wave Life Sciences社、Pfizer社が協力契約下で第4、第5の標的候補を選出
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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核酸医薬を開発しているシンガポールＷave Life Sciences社は、2018年5月7日、非アルコール性脂肪性肝炎のような代謝性冠疾患に対する、特定の遺伝子変異を標的とする治療薬の開発をめざして、同社と米Pfizer社が結んだ協力契約（関連記事）に基づき、Pfizer社が、4番目と5番目の標的の候補を指定したと発表した。
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スイスFerring社、フィンランドFKD社から膀胱癌の遺伝子治療導入
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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スイスFerring Pharmaceuticals社は、2018年5月3日、フィンランドFKD Therapies Oy（FKD）社が開発している新たな遺伝子治療nadofaragene firadenovec/Syn3（rAd-IFN/Syn3）について、国際的な商業化の権利を保証するオプションが与えられる契約に署名したと発表した。
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理研、Aβ産生を抑える遺伝的欠失を発見
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 8:00)
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理化学研究所脳神経科学研究センター神経老化制御研究チームの西道隆臣チームリーダー、永田健一研究員らが、アルツハイマー病（AD）の発症に関わるアミロイドβ（Aβ）ペプチドの産生を調節する領域をAβ前駆体たんぱく質（APP）遺伝子上に同定した。APP産生を抑制する核酸医薬の開発に道を拓く研究成果。同グループはこの成果をNature Communicationsオンライン版（2018年5月4日付）に発表した。
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【機能性食品 Vol.334】、雪印の内臓脂肪対策ガセリ菌はトクホで販売1.4倍、不二製油は水溶性大豆多糖類の�
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-11 7:30)
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ゴールデンウィークの関連で2週間ぶりに配信します。
まずは、恒例の保健機能食品のアップデイト情報です。
特定保健用食品（トクホ）は、2018年5月9日に1品目が許可になり、トクホの総数は1084品目（許可1083品目＋承認1品目）になりました。
武田薬品工業のグループ企業が初めてトクホを発売したことも記載しておきます。武田コンシューマーヘルスケアは、2018年1月25日にトクホ表示許可を取得した清涼飲料「ヘルシーインW」の発売を、5月7日に通信販売で開始しました。関与成分は、低分子化アルギン酸ナトリウムで、コレステロール対策と整腸作用の2つの機能を表示しています。
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【GreenInnovation Vol.355】、アグリバイオ最新情報【2018年4月】のハイライト
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-10 8:00)
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Sonny Perdue米農務長官は、ゲノム編集を含む革新的な新しい育種技術によって生産された植物に関する米農務省（USDA）の明確な見解を示した声明を発表した。声明では、植物病害虫由来の遺伝子、もしくは植物病害虫を使って開発されたものでない限り、USDAはバイオテクノロジー規制の下、伝統的な育種技術によって開発された植物を規制する予定はないとしている。これには、新しい植物品種を生産するために植物育種家によって使用された、伝統的な育種方法によって開発されたものとは区別できない一連の新しい技術が含まれる。ゲノム編集のような最新の方法は、新しい植物形質をより迅速かつ正確に導入することができるため、伝統的な植物育種ツールを拡大することになり、農家に必要な新しい品種をもたらすのに要する時間を、数年から数十年単位で節約させる可能性がある。
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米Merck社、Moderna社と癌ワクチンの共同開発契約を更新
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-10 8:00)
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米Merck社は2018年5月3日、米Moderna Therapeutics社と2016年に締結したmRNAベースの個別化癌ワクチンの共同開発契約を拡大することで両社が合意したと発表した。共同開発品目として、Moderna社が2017年から開発しているKRAS遺伝子変異を標的とする癌ワクチン（mRNA-5671）が新たに加わった。
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田辺三菱製薬、2018年度の研究開発費は845億円、2期連続で過去最高
from 日経バイオテクONLINE
(2018-5-10 8:00)
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田辺三菱製薬は5月9日、2017年度の連結決算を発表した。連結売上高は前年同期に比べて2.3％伸びて4338億5500万円と過去最高となる一方、営業利益は同17.9％減となる772億円6400万円にとどまった。大幅減益となった主な要因は研究開発費が増大したため。季節性インフルエンザワクチンMT-2271は今期中に北米で承認申請を予定するなど、2018年度に後期開発品は6品目となる見込みだ。
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