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【日経バイオテクONLINE Vol.3018】、Mmの憂鬱、ゲノム編集と誤認していたSPTは、ゲノム編集規制の前例とな  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-4 8:00)

今回は恥を忍んで、今までの思い込みの訂正をあえて行わせていただきます。日経バイオテクの記事にはなっておりませんでしたが、講演などで皆さんにお伝えしていた「2013年から米DuPont社・米Pioneer Hi-Bred社が米農務省から非遺伝子組換えであるという認定を受けた、Seed Production Technology（SPT）で作出したトウモロコシのF1種子はZnフィンガーやTalenというCRISPR/Cas9の前の世代のゲノム編集技術で作出された交配親で作出したもので、我が国は米国に倣ってSPTを非組換えであると世界で一番早く是認した」という誤認です。確かに、当時のインタビューではGene Editingと聞き取ったのですが、今になって事実関係を再調査してみると、確かにこれは誤報でした。謹んで訂正させていただきます。しかし、さらに調べてみると、今回日米で非組換え体と認定された根拠は、挿入された遺伝子がF1種子には残っていないという理由でした。組換え技術で挿入された遺伝子が残っていないから非組換え体と認定したことは、ゲノム編集で特定の遺伝子を欠失した品種は非組換え体として見なすとした環境庁のカルタヘナ法の適用方針（現在パブリックコメント中）に、強い根拠を与え ...

【速報】、2018年のノーベル化学賞は酵素の指向性進化法とファージディスプレーの研究者らに  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 19:00)

ノーベル財団は10月3日、2018年のノーベル化学賞の受賞者として、酵素の指向性進化法を開発したカリフォルニア工科大学のFrances H. Arnold教授、ファージディスプレー法を開発したGeorge SmithとGregory Winterの3人を受賞者に選んだと発表した（詳細は続報する）。

米Epizyme社、米国で部分差し止めされていたEZH2阻害薬の臨床試験を再開へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

Epizyme社は2018年9月24日、米国での患者登録を一時中断していたEZH2阻害薬tazemetostatの小児患者対象の臨床試験を再開する手続きに入ったことを明らかにした。同年4月に米食品医薬品局（FDA）から出されていた部分差し止めが解除されたため。ドイツとフランスではまだ解除されていない。

キャリアアドバイザーの業務日誌（第10回）、納得感が高い転職の決め手は「直属の上長」【後編】  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

前編では、大手製薬メーカーの研究職・Kさん（30代・男性）が、メディカルサイエンスリエゾン（MSL）へのキャリアチェンジを図り、外資系製薬メーカー・X社に応募。入社後に上長となるTマネジャーと面談したことにより、入社意思を決定した経緯をお伝えした。

米Amicus社、リソソーム蓄積症の遺伝子治療開発プログラム10品目を獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

Amicus Therapeutics社は2018年9月20日、米Nationwide Children’s Hospital（NCH）と米Ohio State Universityが開発しているリソソーム蓄積症（ライソゾーム病[LSD]）の遺伝子治療プログラム10品目を獲得したと発表した。Amicus社がNCHスピンアウト企業である米Celenex社の買収を介して全世界での開発権と商業化権を取得することでNCHと合意、Amicus社は契約一時金1億ドル（約113億円）を現金で支払う。

ノーベル賞の本庶氏、「Tリンパ球活性化し抗PD1抗体の効果を増強」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

ノーベル生理学・医学賞の受賞決定から一夜明けた、2018年10月2日、京都大学高等研究院特別教授の本庶佑氏は本誌の単独取材に応じ、抗PD1抗体が効かない患者に対するアプローチの1つとして、宿主のTリンパ球を活性化する手法が有用ではないかとの見方を示した。

Alexion社、抗FcRn 抗体を開発中のSyntimmune社を獲得へ  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

米Alexion Pharmaceuticals社は、2018年9月6日、米Syntimmune社を買収することで正式な契約を結んだと発表した。

【日経バイオテクONLINE Vol.3017】、修士教育を脅かす就職活動の過熱  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

日ごろ取材のために、大学の研究室に伺って話を聞くと、しばしば大学院修士課程の院生さんたちの就職活動による影響が話題になります。修士課程の2年間といえば、職業研究者を目指す人にとっては、その第1歩ともいえる重要な期間のはずですが、現在ではその大部分が就活に割かれているという実態があります。

特集連動◎低分子薬で核酸を標的に、北大廣瀬氏、「lncRNA狙った創薬には構造体の立体構造の理解が重要」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

核酸を低分子薬の創薬標的にできれば、創薬標的は一気に広がる。有望視されているメッセンジャーRNA（mRNA）に加え、翻訳されずに機能するノンコーディングRNA（ncRNA）も、将来的には創薬標的になると考えられるからだ。ncRNAの中でも、構造と機能が強く関連すると考えられる長鎖ノンコーディングRNA（lncRNA）の研究の最前線について、2018年8月28日、北海道大学遺伝子病制御研究所RNA生体機能分野の廣瀬哲郎教授が本誌の取材に応じた（関連特集）。

森田弁理士の特許“攻防”戦略、ゲノム医療分野における特許ライセンシングの新しい考え方と攻防  from 日経バイオテクONLINE  (2018-10-3 8:00)

ゲノム医療は、ゲノム情報を活用することで、個々の患者について、体質や疾患の診断、適した治療法・予防法の決定等を可能とする医療技術である。各遺伝子について、ゲノム医療に関わる多数の特許が世界中で成立している。特許が、応用の加速の障壁にならないよう注意する必要があると共に、応用が実現した暁には特許を適切にライセンスアウトするための戦略が必要となる。今回はこの問題について論じる。