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リポート、短期集中連載◎モダリティへのアクセス動向(第3回)  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-11 0:34) 
 本連載では国内の大手製薬企業11社について、モダリティへのアクセスの状況を取りまとめる。最終回は、再生・細胞医薬を強化する大日本住友製薬、ワクチンの製造技術を取り込んだ田辺三菱製薬、提携戦略を通じて幅広い技術にアクセスする小野薬品工業、核酸医薬と再生医療を第3、第4の柱に掲げる協和発酵キリンの4社に焦点を当てた。なお、日経バイオテクONLINE には10年以上前に遡り、各社のモダリティに関する動向を整理した表も掲載したのでご覧いただきたい。
キーパーソンインタビュー、KMバイオロジクス 永里敏秋社長に聞く  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-11 0:33) 
 KMバイオロジクス(熊本市北区)は、2018年7月、化学及血清療法研究所(化血研)からワクチン事業、血漿分画製剤事業、動物薬事業の譲渡を受ける形で発足した。同社の議決権付きの普通株式の持ち株比率は、明治ホールディングス(HD)とMeiji Seikaファルマから成る明治グループが49%、熊本県企業グループが49%、熊本県が2%。ただし、明治グループが取締役の過半数を指名する権利を有するなど実質的支配者となることから、KMバイオロジクスは明治HDの連結子会社となった。2019年1月28日、KMバイオロジクスの永里敏秋社長(Meiji Seikaファルマ取締役を兼務)が本誌の取材に応じた。
特集、遺伝子治療に商機はあるか  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-11 0:32) 
 欧米を中心に、遺伝子治療の開発が花盛りだ。2019年1月現在、米国で実施中の遺伝子治療の臨床試験は800本超。2020年までに200本以上の臨床試験が新たに開始される見通しだ。遺伝子治療の開発を手掛ける企業の買収も活発化している。2018年4月、スイスNovartis社は米AveXis社を買収。2019年に入ってからもスイスRoche社が米Spark Therapeutics社を、米Biogen社が英Nightstar Therapeutics社をそれぞれ買収した。
オンライン閲覧TOP15、2019年2月19日から2019年3月4日まで  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-11 0:31) 
2019年2月19日から2019年3月4日までの閲覧数に基づき作成した(本誌に掲載しているオンライン閲覧TOP15を掲載しました)。
編集長の目、遺伝子治療薬、次の焦点は薬価の価格設定  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-11 0:30) 
 医療分野における革新的な製品が日本でも実用化に向けて着実に前進している。
日経デジタルヘルスより、製薬企業と患者をつなぐ、治験のプラットフォームが始動  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-8 8:00) 
治験情報サービスを手掛けるベンチャー企業のBuzzreachは、治験情報発信プラットフォーム「puzz(パズ)」を2019年2月28日に提供開始すると発表した。puzzは、製薬企業や医療機関が治験情報を掲載し、患者や被検者募集企業などに向けて情報発信ができるプラットフォームである。
塩野義製薬、精神・神経領域のデジタル治療用アプリを米Akili社から導入  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-8 8:00) 
 塩野義製薬は2019年3月7日、小児の注意欠陥/多動性障害(小児ADHD)など精神・神経領域のデジタル治療用アプリ2種を米Akili Interactive Labs社から導入すると発表した。契約一時金として2000万ドル(約22億円、1ドル=110円で換算)を支払い、Akili社への出資も予定している。2018年5月に発表した戦略的事業投資の一環となる。
日本の“ガラパゴス”改善に次世代シーケンサー  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-8 8:00) 
 次世代シーケンサー(NGS)が、日本の“ガラパゴス”状態の改善で大きな役割を果たしそうだ。東京海洋大学学術研究院食品生産科学部門食品微生物学の木村凡教授は2019年3月6日、「食品産業界でのNGSの活用の未来の方向性について」と題する講演を、国際生命科学研究機構(ILSI)Japanの食品微生物研究部会が都内で主催した公開シンポジウム「NGSの食品安全への展望」にて行った。
PMDA、遺伝子治療のカルタヘナ法第一種、第二種への対応で相談新設へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-8 8:00) 
 医薬品医療機器総合機構(PMDA)は、2019年4月以降、複数の対面助言相談を新設する。医薬品医療機器等法で再生医療等製品に分類されている遺伝子治療に関しては、今回初めて、カルタヘナ法(遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律)への対応を相談する枠組みが設けられる見通しだ。
カナダAbCellara社、米Denali社との神経変性疾患抗体医薬の共同開発を拡大  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-8 8:00) 
 1細胞のウルトラディープシーケンシングを含む最先端の複合的な抗体創薬基盤を構築しているカナダAbCellera Biologics社は、2019年2月28日、米Denali Therapeutics社と2018年から進めている神経変性疾患対象の抗体医薬の共同開発契約を拡大したと発表した。共同開発品目は複数になる見込みだ。



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