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特集連動◎遺伝子治療に商機はあるか、阪大朝野氏、心臓特異的なAAVベクター用いる遺伝子治療開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-18 8:00)

心筋症の患者の遺伝子解析の結果などに基づき、心筋症を対象にアデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いたin vivoの遺伝子治療を開発しようとしているのが、大阪大学大学院医学系研究科循環器内科学講座の朝野仁裕講師だ。その前段として、心ファブリー病の遺伝子治療に向け、心臓特異的なAAVベクターを開発する。2019年2月14日、朝野講師が本誌の取材に応じた（関連特集）。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2018年決算を読む―ドイツBayer社、フランスSanofi社編  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

欧米の大手製薬企業の2018年の業績をレビューするシリーズの最後は、ドイツBayer社とフランスSanofi社を取り上げる。Bayer社は企業買収効果によって増収だったが、特別損失を計上したことで減益になった。Sanofi社は、トップ製品が2桁の減収となったこともあり、減収減益となった。

Oncology◎ASCO GI2019・肝癌、肝細胞癌の1次治療の決め手はレスポンスの高さ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

（編集部注）肝癌に詳しい医師に、肝癌診療の最新動向のレビューをしていただいた。

日経デジタルヘルスより、AI診断支援のオープンプラットフォームを開発、オリンパス  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

AIを活用した診断支援ソフトウエアの開発が進んでいる。そんな中、オリンパスは同社の消化器内視鏡システムに対応する複数の診断支援ソフトウエアを切り替えて使用できる「CADオープンプラットフォーム」を開発したと発表した。製品化に向けて法規制への対応や協業を進めていきたいとする。

【日経バイオテクONLINE Vol.3122】、近未来の治験は「後出しジャンケン」で勝つ？  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

読者の皆さま、こんにちは！日経バイオテクの坂田亮太郎です。製薬企業の研究者とお話していると、「自分は会社に数百億円の穴を開けた人間です」と自虐的に語る方がたまにいらっしゃいます。自ら手掛けた新薬候補が臨床試験のフェーズIIやフェーズIIIまで進んでいたにもかかわらず、ドロップ（中断）してしまったとしたら…。筆舌に尽くしがたいショックを受けるのでしょう。自虐ネタとして笑って話せる人はいいですが、深刻に受けとめている方も中にはいます。

ジーンテクノ、小児の難治性疾患など対象に歯髄幹細胞の開発を検討  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

ジーンテクノサイエンスは、2019年3月12日、臨時株主総会を開催。セルテクノロジーを完全子会社化することが承認された。同日、ジーンテクノサイエンスは歯髄幹細胞を利用する新規の事業説明会を開催し、歯髄幹細胞の特徴について説明した（関連記事1）。

寛和久満夫の深読み科学技術政策第257回、ITシステムの調達の仕方を再考しよう  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

政府のデジタル・ガバメント閣僚会議は2019年2月15日、これまでバラバラに整備されてきた政府系情報システムを一元的に導入・管理し、運用コストを削減するとともに、マイナンバーカードに健康保険証の機能や消費増税に伴う消費活性化策としての自治体ポイントへの追加機能などを持たせることなどを決定した。また同日の閣議ではマイナンバーカードの関連法案を閣議決定し、今国会に提出することを決めている。

特集連動◎遺伝子治療に商機はあるか、エディジーン、単一遺伝子疾患に対しゲノム操作する遺伝子治療を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

エディジーン（東京・中央、森田晴彦社長）は、同社の共同創業者で取締役兼サイエンティフィックアドバイザーを務める東京大学大学院理学系研究科生物科学専攻の濡木理教授の研究成果などを活用し、ゲノムを操作、改変する遺伝子治療を開発しているベンチャー企業だ。2018年からは単一遺伝子疾患を対象に、アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いたin vivoの遺伝子治療を開発している。2019年2月14日、森田社長が本誌の取材に応じた（関連特集）。

米Principia Biopharma社、イムノプロテアソームのプログラムの権利を再獲得  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-14 8:00)

米Principia Biopharma社は、2019年3月11日、米AbbVie社の子会社であるスペイン AbbVie Biotechnology Limited社（以下、AbbVie社）との合意により、経口イムノプロテアソーム阻害薬の開発を目的とする共同研究を終了し、イムノプロテアソームのプログラムに関する権利はPrincipia社が再び獲得すると発表した。両社は2019年3月に共同研究を終了するとしている。

日本水産が認知対策「黒瀬ぶり」、鮮魚の機能性表示でマルハニチロに続く  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-14 8:00)

日本水産（ニッスイ）が、グループ会社の黒瀬水産（宮崎県串間市）が生産する養殖ブリについて、血中中性脂肪対策と認知対策の機能性表示食品の表示を届け出た。商品名は「活〆（かつじめ）黒瀬ぶり　ロイン200g」で、届出番号は「D441」。機能性関与成分は「EPA・DHA」で、「中性脂肪値を下げる機能」と「中高年の方の加齢に伴い低下する、認知機能の一部である記憶力の維持」という2つの機能を表示する。1日摂取目安量100g中に、機能性関与成分のEPAを300mg、DHAを900mg含む。