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橋本宗明の半歩先読み、高額医薬品の問題を考える
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-9 8:00)
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皆様こんにちは。編集委員の橋本宗明です。今年4月から、日経バイオテクの編集委員と日経ビジネスの編集委員を兼務することになり、それ以前よりも取材、執筆の機会が増えているように感じます。一方で、日経バイオテクONLINEメールをリニューアルした結果、日ごろの取材を通して私自身が感じたことなどをお伝えする機会が減ったように思い、この「橋本宗明の半歩先読み」というコラムを作ってもらいました。今後、月1回から多くても数回という頻度になるかとは思いますが、取材を通して感じたことを、読者の皆様にお伝えしていければと考えています。
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大塚HD、グローバル4製品をけん引役に業績好調
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-9 8:00)
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大塚ホールディングス（HD）は2019年8月8日、2019年12月期第2四半期の決算発表を行い、通期の売上収益を1兆4000億円に、営業利益を1740億円にそれぞれ上方修正した。上半期の連結決算も、売上収益は前年同期比8.5％増の6711億円ながら、営業利益は同22.9％増の965億円と、特に利益面の好調さが目立つ。
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東医大落谷氏ら、癌の進展や予後に自律神経が影響、予後改善へ介入も
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-9 8:00)
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自律神経は、交感神経と副交感神経の2種類から成り、生体器官の恒常性を保つ役割を担っている。最近の研究から、自律神経は腫瘍組織にも伸びており、交感神経優位な腫瘍組織では癌が増大するなど、自律神経が癌の進展や予後に影響する可能性が示唆された。研究チームの1人である、東京医科大学医学総合研究所の落谷孝広教授（国立がん研究センター客員研究員）が、2019年7月18日、本誌の取材に応じた。
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FDA、Avexis社が遺伝子治療薬「Zolgensma」の一部申請データを操作
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 13:30)
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米食品医薬品局（FDA）は、2019年8月6日、生物製剤評価研究センター（CBER）のPeter Marksセンター長の声明として、承認済みの遺伝子治療薬「Zolgensma」（onasemnogene abeparvovec-xioi）について、開発企業の米Avexis社が、承認申請データの一部である動物試験のデータを操作していたことが判明したと発表した。
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協和キリン、構造改革でグローバル品目の売り上げ拡大目指す
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 13:00)
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協和キリンは2019年8月1日、2019年12月期第2四半期の決算を発表するとともに、決算説明会を開催した。今期の上期の業績は、売上収益が前年同期比13％増の1514億円、コア営業利益が同13％増の322億円とともに2桁増となった。2019年2月に協和発酵バイオの株式の95％をキリンホールディングスに譲渡しており、四半期利益は481億円と、40％の大幅増となった。
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NB健康研究所が東京オフィスを開設、GPCR抗体の共同開発事業を強化
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 9:33)
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G蛋白質共役型受容体（GPCR）に対する抗体の探索技術を持つエヌビィー健康研究所（札幌市、?山喜好社長）が2019年8月から新規事業を始めた。従来は自社でGPCR抗体を見出して特許を取得してから製薬企業などにライセンスアウトする自社開発事業を推進してきたが、今後はクライアント企業との共同研究事業にも注力する。8月5日には東京大学本郷キャンパス近くに東京オフィスも開設し、営業活動を本格化させた。
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Oncology◎WCGC2019、既治療のBRAF変異陽性進行大腸癌にビニメチニブ、エンコラフェニブ、セツキシマブの併
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 8:00)
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治療歴数が1または2のBRAF V600E変異陽性の進行大腸癌に対して、MEK阻害薬ビニメチニブ、BRAF阻害薬エンコラフェニブと抗EGFR抗体セツキシマブの併用の効果が検証された。
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【日経デジタルヘルスより】、iPS細胞の山中教授、がん治療法の開発のために「IT業界の力を貸して」
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 8:00)
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「一人一人に合った治療を行うため個人の健康に関するデータを集めることが重要だ」――。楽天は2019年8月2日、「Rakuten Optimism 2019」で「医療最前線：がん治療の革命児たち」と題したパネルディスカッションを開催。登壇した京都大学iPS細胞研究所（CiRA、サイラ）教授の山中伸弥氏は、がん治療の研究開発におけるIT業界への期待を語った。
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【日経デジタルヘルスより】、大正製薬が不服申し立てへ、「光触媒マスク表示問題」で新展開
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 8:00)
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「早ければ2019年8月にも不服申し立てをするつもりだ」（大正製薬 取締役 常務執行役員 セルフメディケーション研究開発本部 通信販売事業推進部・薬制部担当の高橋伊津美氏）――。2019年7月4日に消費者庁は、光触媒を使用したマスクの販売事業者4社に対して、景品表示法に基づく措置命令を実施した。このうち大正製薬は、措置命令を不服として、不服申し立てをする方針を固めた。
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【日経バイオテクONLINE】、Mmの憂鬱、抗体誘導体が1型糖尿病の予防の切り札に
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-8 8:00)
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抗体誘導体医薬が1型糖尿病の発症の予防薬として、米食品医薬品局（FDA）よりBreakthrough Therapyの指定を受けました。抗体医薬による自己免疫反応制御の有効性が評価されたためです。早ければ来年の初めにも、商品化される可能性が出てきました。抗体医薬の対象疾患が、癌の次は様々な自己免疫疾患となることを示しました。一般的な疾患の背景には、自己免疫疾患が存在する場合があります。今後、抗体誘導体医薬がその適応対象のすそ野を拡大する狼煙が上がったのです。更に、今回の指定で、重症疾患の予防薬として抗体誘導体薬の存在感も増してきたと考えております。
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