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国際アグリバイオ事業団、アグリバイオ最新情報【2018年12月】  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

（編集部注）この記事は、国際アグリバイオ事業団（ISAAA）によるアグリバイオ最新情報【2018年12月】から話題を抜粋し、日本語訳を掲載したものです。抜粋していない全文はこちらをご覧ください。

仏DBV社、ピーナッツアレルギー減感作療法の申請を一旦取り下げ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

フランスDBV Technologies社は、2018年12月19日、米食品医薬品局（FDA）との協議後に「Viaskin Peanut」に関する生物製剤承認申請（BLA）を自主的に取り下げたと発表した。同社は速やかな再申請の提出を目指し、FDAと親密に連絡を取り合っているという。

米研究者ら、拡張不全に起因する心不全にメトホルミンが効く可能性  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

2型糖尿病治療薬として古くから使われているメトホルミンが、拡張不全（HFpEF）に有益性をもたらす可能性が発表された。米University of ArizonaのHenk L. Granzier氏らによる研究成果で、2018年12月19日、Journal of General Physiology誌オンライン版に掲載された。

米Gilead社、米Scholar社と線維症疾患を対象とするTGFβ阻害薬開発で提携  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

Gilead Sciences社は2018年12月19日、増殖因子標的抗体の開発技術を有するScholar Rock Holding社と共同開発契約を締結したと発表した。Scholar社が創出するTGFβ阻害薬候補の3つのプログラムについて、Gilead社が全世界独占のオプション権を取得し、線維症疾患の適応で共同開発する。

バイオ関連団体賀詞交換会、バイオ戦略策定に期待や意気込み溢れる  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

バイオインダストリー協会などバイオ関連12団体は2019年1月9日、賀詞交換会を開催した。政界や省庁、アカデミア、各団体に属する企業の関係者ら約540人が参加。冒頭の挨拶では、2019年に策定される予定のバイオ戦略への言及が目立った。

JALとANA、バイオジェット燃料の利用強化を相次ぎ公表  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-10 8:00)

日本航空（JAL）は2019年1月7日、サンフランシスコ-羽田線にバイオジェット燃料を搭載すると発表した。奇しくも同日、ANAホールディングスはサンフランシスコ国際航空でバイオジェット燃料の購入を決定したと発表した。バイオジェット燃料の利用で日本は出遅れていたが、フラッグキャリア2社が相次いでバイオジェット燃料の利用を強化する姿勢を打ち出した。

【日経バイオテクONLINE Vol.3077】、2019年は製薬M&Aの嵐の予感  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-9 10:00)

金沢大大島教授ら、胃癌を促進するmiRNAを特定  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-9 8:00)

金沢大学ナノ生命科学研究所/がん進展制御研究所の大島正伸教授の研究グループは、2018年12月19日、胃癌の発生や悪性化を促進するmiR-135bというマイクロRNAを特定したと発表した。オーストラリアのハドソン医学研究所、並びに韓国ソウル大学との共同研究で、ヒト胃癌モデルマウスで検証し、研究成果が2018年11月30日のGastroenterology誌オンライン版に掲載された。

富士フイルム、バイオ医薬品CDMOの米拠点に合計100億円の設備投資へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-9 8:00)

富士フイルムは、2019年1月7日、バイオ医薬品の開発・製造受託事業（CDMO）を手掛ける米国拠点に、総額約100億円の設備投資を行うと発表した。

APRINOIA社、タウPETトレーサーを米Celgene社にライセンス  from 日経バイオテクONLINE  (2019-1-9 8:00)

台湾の創薬ベンチャーAPRINOIA Therapeutics社（台北）は、2018年1月2日に、同社が臨床開発中のタウ蛋白質PETトレーサー（PM-PBB3／APN-1607）を米Celgene社にライセンスしたと発表した。このトレーサーは量子科学技術研究機構・放射線医学総合研究所（千葉市）の樋口真人研究部次長らが開発したもの。なお、Celgene社は米Bristol−Myers Squibb Company社が買収を発表しているが、APRINOIA社の日本法人の宮本政臣副社長は「APRINOIA社とCelgene社との間で、契約上の変更点はない」とは語っている。