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中内氏が創業科学者の米Century社、他家iPS細胞由来CART療法開発へ
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-3 8:00)
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米Century Therapeutics社は、2019年7月1日、ドイツBayer社、米ベンチャーキャピタルの米Versant Ventures社、 富士フイルム子会社の米Fujifilm Cellular Dynamics社から、他家キメラ抗原受容体T細胞（CART）療法などの開発費として2億5000万ドル（約270億円）を調達したと発表した。そのうち、2億1500万ドル（約230億円）は、Bayer社が医療分野や農業分野のイノベーション取り込みに向けて立ち上げた部門（LEAPS by Bayer）を通じて負担する。
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米研究者ら、癌の発生進行に寄与しないパッセンジャー遺伝子の多発傾向を解明
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-3 8:00)
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癌のゲノム変異には、発生進行に直接的に寄与するドライバー遺伝子の変異と、便乗する背景異常に過ぎないパッセンジャー遺伝子の変異がある。米Massachusetts General Hospital Cancer CenterのMichael S. Lawrence氏らの研究グループは、パッセンジャー遺伝子の変異が起こりやすいホットスポットを発見し、ドライバー遺伝子と区別し得る特徴を明らかにした。同研究成果は、2019年6月28日のScience誌オンライン版で報告された。
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再生医療の業界団体FIRM、新会長にJTEC畠会長が就任
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-3 8:00)
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再生医療の業界団体である再生医療イノベーションフォーラム（FIRM）は2019年7月2日、記者会見を開催した。6月19日に理事会で新会長に選出されたジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（JTEC）会長の畠賢一郎氏は、「元歯科医として培養骨や口腔粘膜を作ってきた。医療者、患者との関わりを増やして多様な再生医療製品を広げていく担い手になりたい」と抱負を述べた。
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USPTO PTAB、CRISPR-Cas9技術に関する先発明者決定手続きを開始
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-2 8:00)
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米国特許商標庁（USPTO）PTAB（特許審判部）は、2019年6月25日、米California大学Berkeley校（UCB）などが申請している10件の特許と、米Ｂroad Instituteなどに対して発行済みの複数の特許について、interferenceを宣言した。これにより、先発明者決定手続きが開始される。この手続きは2年以内に完了する見込みだ。
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米研究者、パーキンソン病が腸で発生し脳に移行する可能性をマウスで示す
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-2 8:00)
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米Johns Hopkins大学のTed Dawson氏らは、マウスを用いた動物実験により、パーキンソン病が腸で発生して迷走神経を伝わり、脳に至る可能性を示した。詳細は、Neuron誌電子版に2019年6月26日に報告された。
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米Encoded社、ドラベ症候群を対象とする遺伝子治療の開発加速へ資金調達
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-2 8:00)
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精密遺伝子治療を開発するEncoded Therapeutics社は、2019年6月26日、シリーズCラウンドで1億400万ドル（約112億円）を調達したと発表した。調達資金は、重度の遺伝性疾患で乳児重症ミオクロニーてんかんとも呼ばれているドラベ症候群を対象とする遺伝子治療の開発推進に活用する。
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【日経バイオテクONLINE】、Mmの憂鬱、遺伝子治療は実用化第二期に突入した
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-2 8:00)
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先週末は雨も降ったので、久しぶりに部屋にこもり、今週金曜日のファーマラボEXPOでの講演の準備に集中しました。その結果、私の予想をはるかに上回る勢いで、遺伝子治療の実用化が進展しつつあることに気付かされました。現時点で、世界市場には15種の遺伝子治療薬が上市されていました。米食品医薬品局（FDA）は2年前に、「2022年までに40製品の遺伝子治療薬が誕生する」と予測しており、当時はあまりに楽観的だと誤解しておりました。しかし、今の勢いを見るとまんざらウソでもありません。なぜ、遺伝子治療の開発にビッグファーマやバイオベンチャーが殺到して、わが国の製薬企業も雪崩込んで来たのか? その現状と理由をお伝えいたします。
◎参考記事
世界初の遺伝子治療ブロックバスターを受け入れる条件
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/19/05/27/00480/?ST=wm
「強いがさっぱり」vs.「弱いがしつこい」、どっちが究極のCART?
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/19/05/22/00479/?ST=wm
43年ぶりのバイオ規制大緩和に踏み切る米国
https://bio.nikkeibp.co.jp/atclwm/column/19/04/26/00474/?ST=wm
希少疾患治療の三種の神器
https://bio.nikk ...
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米Krystal社、栄養障害型表皮水疱症を対象とする遺伝子治療がPI/IIで病変閉塞効果
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-1 8:00)
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希少難治性皮膚疾患の遺伝子治療を開発する米Krystal Biotech社は、2019年6月24日、栄養障害型表皮水疱症（DEB）の適応で開発中の遺伝子治療KB103のフェーズII（GEM-2）、およびフェーズI（GEM-1）の中間解析結果を発表した。これら2試験でポジティブデータが得られたことから、米食品医薬品局（FDA）はKB103を再生医療先端治療（Regenerative Medicine Advanced Therapy：RMAT）の対象品目に指定した。
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小崎J太郎のカジュアルバイオ、国立長寿医療研究センター、日本版FINGER研究を開始
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-1 8:00)
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国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）のグループが中心となって、生活介入による認知症の遅延効果を検証する臨床研究「J-FINGER研究」（仮）が始まる。2019年6月18日に政府がまとめた2025年までの認知症対策の施策「認知症新大綱」では、「共生」と共に認知症の進行を遅らせる「予防」が柱に据えられたが、大綱の素案にあった予防の数値目標は認知症の当事者団体などから批判を浴びて見送られた。寄せられた批判の１つが「予防に確たる証拠が無い」というもの。長寿研が開始する臨床研究は、その声に応えることになる。
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経験者が打ち明ける、知名度のないベンチャーが米国でラボを持つ大変さ
from 日経バイオテクONLINE
(2019-7-1 8:00)
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「米国でラボを開きたい」――。最近、日本のバイオベンチャーの関係者からこんな願望をよく聞くようになった。西海岸であれ、東海岸であれ、米国で研究を進められれば、最新の情報、業界の人脈に触れることができ、事業をよりスムーズに進められるのではというわけだ。しかし、実際に米国でラボを運営するのは簡単ではないようだ。このほど、米ケンブリッジに独立した自社ラボをオープンさせたエディジーン（東京・中央）の森田晴彦社長CEOが、2019年4月25日、現地で本誌の取材に応じた。
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