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RSS/ATOM 記事 (67067)
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米Kodiak社、慢性眼疾患に対する抗VEGF抗体ポリマーがPIbで視力改善効果
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-6 8:00)
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加齢黄斑変性（AMD）など慢性眼疾患に特化した治療薬開発を行うKodiak Sciences社は、2019年7月27日、抗血管内皮増殖因子（VEGF）抗体バイオポリマー複合体であるKSI-301のフェーズIb（NCT03790852）の中間結果を発表した。治療開始後12週目の評価で最高矯正視力（BCVA）の改善を認め、同月26日から30日までシカゴで開催された米国網膜専門医学会議（ASRS）においてデータの詳細を報告した。
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オンコリス、メラノーマを対象としたウイルス療法で戦略的撤退
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-6 8:00)
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オンコリスバイオファーマは、2019年8月2日、2019年12月期第2四半期の決算説明会を開催。同社の浦田泰生社長は、主力のテロメライシン（OBP-301）について、悪性黒色腫（メラノーマ）を対象に米国で行っていたフェーズIIを、提携先である中外製薬との協議の結果、戦略的に中止することになったと発表した。
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理研、今夏から理研ベンチャーの認定・支援制度を厳格化
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-6 8:00)
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2019年7月から、理化学研究所が理研ベンチャーの認定・支援制度を厳格化していたことが分かった。制度の厳格化により、理研の職員（研究員）は、自身の研究成果などを基に立ち上げたベンチャー企業の取締役には就けなくなった。
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【詳報】、元理研の高橋政代氏「ヘリオスとは治療作りの方向性が違った」
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-6 8:00)
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理化学研究所を退職し、2019年8月1日付でベンチャー企業のビジョンケア（神戸市中央区）の代表取締役社長に就いた高橋政代氏が、2019年8月5日、報道各社の共同取材に応じ、理研退職の経緯やヘリオスとの関係について自身の言葉で語った。【編集部注】質疑応答の主な内容を編集しました。
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楽天メディカルの光免疫療法を考案した米国立がん研究所の小林久隆氏に聞く
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 8:00)
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楽天は2019年8月2日、三木谷浩史会長兼社長が出資し、会長兼CEO（最高経営責任者）を務める楽天メディカル（カリフォルニア州）に対して、7月31日に1億ドルを出資したと発表した。楽天グループによる楽天メディカルへの出資比率は22.6％となり、楽天の持ち分法適用会社となる予定だ。今回の出資を受け、楽天メディカルは現在臨床試験の最終段階にある光免疫療法ASP-1929の販売体制整備の準備を始める。ASP-1929は、元々、米国立衛生研究所（NIH）の特許を基に米Aspyrian Therapeutics社が開発を進めていたもので、2016年に三木谷氏が個人でAspyrian社に出資して経営にも参画。同社は、18年8月に三木谷氏主導で1億5000万ドル（約160億円）の資金調達を実施した後、19年3月に楽天メディカルに社名変更した。三木谷氏がこれだけ肩入れする光免疫療法とはどういうものか。大本の研究者である国立がん研究所の小林久隆氏に聞いた。【訂正】当初、小林氏個人と楽天メディカルとの間に共同契約があるような記載をしていましたが、契約は存在しないのでこの一文を削除しました。お詫びして訂正します。
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Oncology◎WCGC2019、mCRCに対するFOLFOXIRI＋ベバシズマブは年齢や性別に関わらず有効性が高い治療選択肢
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 8:00)
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切除不能・再発大腸癌（mCRC）に対するFOLFOXIRI＋ベバシズマブは、FOLFOX＋ベバシズマブやFOLFIRI＋ベバシズマブと比べて、性別や年齢に関わらず、抗腫瘍効果が高い治療選択肢であることが、TRIBE試験とTRIBE2試験の統合解析で確認された。
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厚労省第ニ部会、中外の抗PD-L1抗体の小細胞肺癌への適応拡大など了承
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 8:00)
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厚生労働省は、2019年8月2日、薬事・食品衛生審議会第ニ部会を開催。1品目の新規承認と、5品目の一部変更承認を了承した。いずれも2019年9月中にも正式承認される見通し。
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厚労省第一部会、ノーベルファーマの蛋白質医薬などの承認了承
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 8:00)
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厚生労働省は、2019年8月1日、薬事・食品衛生審議会第一部会を開催。4品目の新規承認と、2品目の一部変更承認をいずれも了承した。新規承認された品目の中には、ノーベルファーマが鼓膜穿孔を対象に開発した蛋白質医薬が含まれる。いずれも2019年9月中に正式承認される見通し。
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日本と米国のビジネス戦略考、IT系投資家の後押しで躍進するリキッドバイオプシー分野のバイオ企業
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 8:00)
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2018年度、新規上場（IPO）したバイオ企業のうち、最も注目を集めたのは米Moderna Therapeutics社だった。同社は、核酸医薬の一種であるmRNA医薬を創薬、開発するバイオ企業である。2009年の創業からIPOに至るまで、提携や直接投資を通じ、26億ドル（約2800億円）超を獲得。2018年12月のIPO時、さらに6億2000万ドル（約670億円）を調達し、バイオ企業の歴史上、最大規模の資金調達となった。当時の時価総額も、約75億ドル（約8150億円）に達した。
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2019年8月5日号 目次
from 日経バイオテクONLINE
(2019-8-5 0:42)
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