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RSS/ATOM 記事 (66218)

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内閣府、ムーンショット型研究開発制度のための目標を公募  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-18 8:00)

内閣府は、ムーンショット型研究開発制度によって解決を目指すべき社会課題（ムーンショット目標）の公募を開始した。2019年4月15日まで内閣府ホームページで受け付ける。3月29日に目標を設定するビジョナリー会議の初会合を開催するとともに、4月5日には、提案・アイデア公募に関する説明会を科学技術振興機構（JST）で開催する。今後、毎月1回程度ビジョナリー会議を開催し、8月には目標案を固め、総合科学技術・イノベーション会議で決定し、PM（プログラム・マネージャー）の公募を行う予定。

豪研究者、血液検体でアルツハイマー病を最早期診断する機械学習システムを開発  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-18 8:00)

アルツハイマー病（AD）の予防や治療介入、臨床試験を成功に導くためには、如何に早い段階で発見するかが最も重要視されている。初めて機械学習を用いたAD発症リスクの予測モデルが開発され、有力な予測因子である脳脊髄液（CSF）中アミロイドβ（Aβ）の異常を、血中の蛋白質を指標として捉えることに成功した。オーストラリアIBM Research AustraliaのNoel G. Faux氏らのグループによる研究成果で、2019年3月11日のScientific Reports誌オンライン版に掲載された。

特集連動◎遺伝子治療に商機はあるか、阪大朝野氏、心臓特異的なAAVベクター用いる遺伝子治療開発へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-18 8:00)

心筋症の患者の遺伝子解析の結果などに基づき、心筋症を対象にアデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いたin vivoの遺伝子治療を開発しようとしているのが、大阪大学大学院医学系研究科循環器内科学講座の朝野仁裕講師だ。その前段として、心ファブリー病の遺伝子治療に向け、心臓特異的なAAVベクターを開発する。2019年2月14日、朝野講師が本誌の取材に応じた（関連特集）。

伊藤勝彦の業界ウォッチ、海外大手企業の2018年決算を読む―ドイツBayer社、フランスSanofi社編  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

欧米の大手製薬企業の2018年の業績をレビューするシリーズの最後は、ドイツBayer社とフランスSanofi社を取り上げる。Bayer社は企業買収効果によって増収だったが、特別損失を計上したことで減益になった。Sanofi社は、トップ製品が2桁の減収となったこともあり、減収減益となった。

Oncology◎ASCO GI2019・肝癌、肝細胞癌の1次治療の決め手はレスポンスの高さ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

（編集部注）肝癌に詳しい医師に、肝癌診療の最新動向のレビューをしていただいた。

日経デジタルヘルスより、AI診断支援のオープンプラットフォームを開発、オリンパス  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

AIを活用した診断支援ソフトウエアの開発が進んでいる。そんな中、オリンパスは同社の消化器内視鏡システムに対応する複数の診断支援ソフトウエアを切り替えて使用できる「CADオープンプラットフォーム」を開発したと発表した。製品化に向けて法規制への対応や協業を進めていきたいとする。

【日経バイオテクONLINE Vol.3122】、近未来の治験は「後出しジャンケン」で勝つ？  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

読者の皆さま、こんにちは！日経バイオテクの坂田亮太郎です。製薬企業の研究者とお話していると、「自分は会社に数百億円の穴を開けた人間です」と自虐的に語る方がたまにいらっしゃいます。自ら手掛けた新薬候補が臨床試験のフェーズIIやフェーズIIIまで進んでいたにもかかわらず、ドロップ（中断）してしまったとしたら…。筆舌に尽くしがたいショックを受けるのでしょう。自虐ネタとして笑って話せる人はいいですが、深刻に受けとめている方も中にはいます。

ジーンテクノ、小児の難治性疾患など対象に歯髄幹細胞の開発を検討  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

ジーンテクノサイエンスは、2019年3月12日、臨時株主総会を開催。セルテクノロジーを完全子会社化することが承認された。同日、ジーンテクノサイエンスは歯髄幹細胞を利用する新規の事業説明会を開催し、歯髄幹細胞の特徴について説明した（関連記事1）。

寛和久満夫の深読み科学技術政策第257回、ITシステムの調達の仕方を再考しよう  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

政府のデジタル・ガバメント閣僚会議は2019年2月15日、これまでバラバラに整備されてきた政府系情報システムを一元的に導入・管理し、運用コストを削減するとともに、マイナンバーカードに健康保険証の機能や消費増税に伴う消費活性化策としての自治体ポイントへの追加機能などを持たせることなどを決定した。また同日の閣議ではマイナンバーカードの関連法案を閣議決定し、今国会に提出することを決めている。

特集連動◎遺伝子治療に商機はあるか、エディジーン、単一遺伝子疾患に対しゲノム操作する遺伝子治療を開発  from 日経バイオテクONLINE  (2019-3-15 8:00)

エディジーン（東京・中央、森田晴彦社長）は、同社の共同創業者で取締役兼サイエンティフィックアドバイザーを務める東京大学大学院理学系研究科生物科学専攻の濡木理教授の研究成果などを活用し、ゲノムを操作、改変する遺伝子治療を開発しているベンチャー企業だ。2018年からは単一遺伝子疾患を対象に、アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いたin vivoの遺伝子治療を開発している。2019年2月14日、森田社長が本誌の取材に応じた（関連特集）。