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RSS/ATOM 記事 (66218)

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【3分解説】、オンコリス、創業以来開発を続けてきたテロメライシンが大きく開花  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 オンコリスの創業は2004年3月。岡山大学病院遺伝子・細胞治療センターの藤原俊義准教授(当時)らの研究グループが創製したテロメライシンを実用化するために誕生した。2006年から米国で進行性固形癌などを対象に臨床試験を開始。その後、2008年には台湾Medigen Biotechnology社とテロメライシンの臨床開発で提携した。しかし、資金不足などの理由で開発は一時中断していた。
オンコリスが中外製薬と資本・業務提携、契約総額は500億円以上  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 オンコリスバイオファーマは2019年4月8日、腫瘍溶解ウイルス製剤「テロメライシン(OBP-301)」について、中外製薬と独占的なライセンス契約を結んだと発表した。同社は新たに約8億円相当の普通株式を発?し、中外製薬がその全てを引き受けることで両社が合意した。今後開発が順調に進めば、中外製薬はオンコリスに対して500億円以上のライセンス料を支払うだけでなく、販売に応じたロイヤルティーも支払う。
米Guardant社、cfDNAを用いた癌診断技術を開発する米Bellwether社を買収  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 Guardant Health社は2019年3月27日、無細胞DNA(cfDNA)のエピゲノム内容物を試料とする癌診断技術の開発を手掛けるBellwether Bio社を買収すると発表した。2019年4月には買収手続きが終了する見込みだ。
Oncology◎AACR2019、抗PD-1抗体が不応の転移性メラノーマに腸内細菌叢移植と抗PD-1抗体の再投与が有望かも  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 抗PD-1抗体が不応となった転移性メラノーマ患者において、腸内細菌叢の移植と抗PD-1抗体の再投与の効果が検証された。
東大と長崎大、キッコーマン、抗寄生虫薬など期待のアスコフラノンを糸状菌で500mg/L超選択生産  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 東京大学と長崎大学、キッコーマンなどの共同研究グループは、抗寄生虫や抗腫瘍などの多様な生理活性が注目されている糸状菌由来化合物のアスコフラノンを、糸状菌のバイオエンジニアリングにより500mgLを超える高収量で選択的に生産できるシステムを構築した。米国科学アカデミー紀要(PNAS誌)のオープンアクセス論文として2019年4月5日(日本時刻は4月6日)に発表した。
厚労省、医薬品5、医用機器3、体外診1、再生医療等製品2を新たに先駆け審査に指定  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 厚生労働省は2019年4月8日、「先駆け審査指定制度」の対象品目として、医薬品5品目、医療機器・体外診断用医薬品4品目、再生医療等製品2品目の合計11品目を新たに指定した。再生医療等製品では、サンバイオが外傷性脳損傷(TBI)を対象に開発を進める他家細胞医薬のSB623、オンコリスバイオファーマが国内では食道癌を対象に開発を進めている腫瘍溶解性ウイルス製剤OBP-301(テロメライシン)が指定された。
【日経バイオテクONLINE Vol.3138】、バイオ後続薬を滅ぼすか?低分子抗体の実用化  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-9 8:00) 
 世界市場で80種以上の製品が誕生した抗体医薬全盛の時代です。しかし、早くも抗体医薬に挑戦する次世代のモダリティが産声を上げました。それが低分子抗体。分子量15万の巨大分子の抗体から分子量5万から2万5000の低分子抗体の上市が始まったのです。低分子抗体の実用化の波は、バイオ後続薬の巨大市場だった抗体医薬を押し流してしまう可能性があります。抗体バイオ後続薬市場が幻となるか?ここ数年が正念場なのです。
協和発酵キリン、パーキンソン病薬KW-6002の再申請をFDAが受理  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-8 8:00) 
 協和発酵キリンは2019年4月5日、パーキンソン病治療薬として開発中のKW-6002(イストラデフィリン)について米食品医薬品局(FDA)への新薬承認の再申請が受理されたと発表した。同社がグローバル戦略品と位置付ける3製品のうち、最も苦戦してきたのがKW-6002だ。
寛和久満夫の深読み科学技術政策第261回、デジタル化で地方自治体がランキング化される  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-8 8:00) 
 政府は2019年3月15日、情報通信技術の活用による行政手続等に係る関係者の利便性の向上並びに行政運営の簡素化及び効率化を図るための行政手続等における情報通信の技術の利用に関する法律等の一部を改正する法律案を閣議決定した。この89文字という非常に長い名称を聞いても、何のことだ?と思われるかもしれない。実のこの法律案、行政手続きを原則オンライン化するという、いわゆるデジタル手続き法案と呼ばれるものだ。
Oncology◎AACR2019、II/II期のTNBCへのウイルス療法薬talimogene laherparepvec+術前化学療法のpCR率は55  from 日経バイオテクONLINE  (2019-4-8 8:00) 
 転移のないStage II-IIIのトリプルネガティブ乳癌(TNBC)に対し、腫瘍溶解性ウイルス療法薬talimogene laherparepvec(TVEC)と術前化学療法の併用の効果が検証された。



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