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RSS/ATOM 記事 (66187)
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MBL、CDx開発受託サービス立ち上げで外資系製薬企業などから引き合い
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-28 8:00)
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医学生物学研究所（MBL）は、2019年5月24日、2019年3月期の決算説明会を開催。2019年2月に立ち上げたコンパニオン診断薬（CDx）開発受託サービスでは、外資系の製薬企業から、海外で自家調整試薬（LDT）の枠組みで提供されているコンパニオン診断薬を、日本で診断薬としてキット化したいといった要望が来ていることを明らかにした。
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米Parvus社、米Genentech社と自己免疫疾患に対する精密医療の開発で提携
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-28 8:00)
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米Parvus Pherapeutics社は2019年5月16日、スイスRoche社傘下のGenentech社と自己免疫疾患の精密医療を共同開発すると発表した。Parvus社専有の免疫細胞を再プログラム化するナノ技術「Navacim」を活用し、炎症性腸疾患（IBD）、自己免疫性肝疾患（ALD）、およびセリアック病（CD）を適応疾患として開発を進める。
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Oncology◎日本外科学会2019、甲状腺癌における分子標的薬開始のタイミングは？
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-28 8:00)
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第119回日本外科学会定期学術集会ワークショップ「進行再発甲状腺癌に対する分子標的治療の現状と展望」（司会: 筑波大学医学医療系外科学（乳腺甲状腺内分泌）の原 尚人氏、名古屋大学大学院医学系研究科移植・内分泌外科学の菊森豊根氏）では、投与開始のタイミングや、実臨床での治療成績と副作用対策、さらに今後期待される薬剤について報告された。
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東大、治療薬開発などへ企業や研究機関と患者がつながる仕組み構築へ
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-28 8:00)
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東京大学は、2019年5月20日、医薬品開発支援や疾患啓発などを手掛ける3Hホールディングス（東京・豊島、安藤昌社長）と、患者中心主義に基づく希少疾患研究開発プログラム（Patient Centricity in Rare Disease R&D Program：PCRD2）を立ち上げると発表した。プログラムは、東京大学大学院薬学系研究科ITヘルスケア社会連携講座と3Hホールディングスの共同研究という形で実施する（関連記事）。
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あすか製薬、湘南アイパークへの研究所移転は「非常に大きな決断」
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 8:00)
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あすか製薬は、2019年5月24日、2019年3月期の決算説明会を開催。研究機能を川崎研究所から湘南ヘルスイノベーションパーク（湘南アイパーク）へ全面移転することについて、山口隆社長は、「製薬企業にとって研究所はシンボル的存在であり、今回の移転は非常に大きな決断だった」とコメントした（関連記事）。
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Oncology◎日本呼吸器学会2019、がんゲノム医療で何が変わるのか？
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 8:00)
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4月に東京都で開催された第59回日本呼吸器学会学術講演会では、国立がん研究センター中央病院呼吸器内科に在職中がんゲノム医療のエキスパートパネルの司会を務め、現在は三井記念病院呼吸器内科部長である藤原豊氏が「がんゲノム医療からわかってきたこと」と題した講演を行い、がんゲノム医療の現状と展望について解説した。
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米Vertex社と米Kymera社、蛋白質分解誘導薬の最大6品目を共同開発へ
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 8:00)
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Vertex Pharmaceuticals社とKymera Therapeutics社は、2019年5月15日、蛋白質分解誘導薬の低分子化合物を共同開発する4年間の契約に合意したと発表した。Kymera社専有の創薬技術基盤「Pegasus」を活用して複数標的を決定し、重篤疾患を対象とする最大6品目の治療薬を創出する。
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FDA、未承認の糖尿病管理デバイスの使用で注意喚起
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 8:00)
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米食品医薬品局（FDA）は、2019年5月17日、持続血糖監視システム、インスリンポンプ（微量持続投与）、インスリン自動投与（AID）システム（持続血糖監視システムのデータに基づいて自動的にインスリンを投与）を使用している糖尿病患者と、そうした患者を担当している医療従事者に向け、米国で承認されていないデバイスを使用しないよう警告した。
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JSR、ライフサイエンス事業売上高1000億円は「2022年ぐらいにはやってくれると期待」
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 8:00)
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JSRは2019年5月16日、経営方針説明会を開催した。2019年度は同社の中期経営計画であるJSR20i9の最終年度となる。説明会で小柴満信代表取締役社長は、中計が始まる前の2016年度に比べて2019年度の見込みでは、エラストマー事業、合成樹脂事業、デジタルソリューション事業ではEBITDA（税引前利益＋支払利息＋減価償却費）がいずれも増加した他、第3の事業の柱に位置付けるライフサイエンス事業も赤字から60億円の黒字に転じたと説明。事業ポートフォリオの変革が進捗した他、4月1日に北米ヘッドクォーターが本格的に稼働するなどグローバルなマネジメント体制が前進し、次世代事業のパイプラインを充実させたと説明した。小柴社長は6月の株主総会後の取締役会で代表取締役会長となり、ライフサイエンス部長のEric Johnson常務執行役員が代表取締役CEOに、川橋信夫取締役専務執行役員が代表取締役社長兼COOに着任することが発表されている。小柴社長はライフサイエンス事業に対して、「売上高1000億円、営業利益15％前後を、2022年ぐらいにはやってくれると期待している」と語った。
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2019年5月27日号 目次
from 日経バイオテクONLINE
(2019-5-27 0:42)
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