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『民藝』2019年6月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2019-6-1 14:37)

『民藝』最新号は特集「食と民藝　?」です。 最新号目次はこちら

Oncology◎日本骨髄腫学会2019、個性に基づく骨髄腫治療に向けた技術の進化  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-31 8:00)

第44回日本骨髄腫学会学術集会が5月11日から12日に名古屋市で開催された。シンポジウム「骨髄腫領域の診断および治療における技術革新」（座長：徳島大学大学院 医歯薬学研究部 血液・内分泌代謝内科学の安倍正博氏、埼玉医科大学総合医療センター 血液内科の木崎昌弘氏）では、CAR-T細胞療法やリキッドバイオプシー、癌ゲノム医療の現状が解説された。

三井不動産、都内2カ所でウェットラボ備えたオフィスを整備し賃貸へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-31 8:00)

三井不動産は、2019年5月30日、事業戦略と新規事業についての説明会を開催し、ウェットラボとオフィスの賃貸事業を本格展開すると明らかにした。第1弾として、東京都江戸川区にある第一三共葛西研究開発センター内に「三井リンクラボ葛西」を、第2弾として東京都江東区に「三井リンクラボ新木場」を開設する（関連記事）。

【詳報】、田辺三菱、欧州でエダラボンのALSに対する承認申請取り下げ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-31 8:00)

田辺三菱製薬は、2019年5月30日、開発子会社のMitsubishi Tanabe Pharma Europe社が、欧州医薬品庁（EMA）に対し、筋萎縮性側索硬化症（ALS）を適応症として承認申請していたエダラボン（国内外での商品名「ラジカット/RADICAVA」）の承認申請を取り下げると発表した。

政府がバイオ戦略の策定意図を明かす、「民間投資の呼び込み図る」  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-31 8:00)

2019年5月27日に開催されたテクノロジーNEXT2019「生物×デジタル×ものづくり」のセッションの中で、内閣府の赤石浩一政策統括官（科学技術・イノベーション担当）は、政府が6月をめどに策定を進めているバイオ戦略について、「どこにマーケットがあるかを示し、民間の投資を呼び込んでいくものとしたい」などと語った。

米ElevateBio社、感染症に同種細胞医薬を開発する米AlloVir社へ投資  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-30 8:00)

米ElevateBio社は、2019年5月22日、米AlloVir社（旧社名ViraCyte社）が初の投資先企業になったと発表した。

【詳報】、中医協、癌パネル検査は2製品とも56万円で決着  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-30 8:00)

厚生労働省は2019年5月29日に中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、癌遺伝子パネル検査の保険償還価格（準用技術料）を決定した。中外製薬の「FoundationOne CDx がんゲノムプロファイル」とシスメックスの「OncoGuide NCCオンコパネルシステム」ともに、5万6000点（56万円）の準用技術料が設定された。6月から適用される見通しだ。

Merck社、米Peloton社を買収し腎細胞癌に対するHIF-2α阻害薬の開発推進へ  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-30 8:00)

米Merck社は、2019年5月21日、子会社を通じ、米Peloton Therapeutics社を買収するための正式な契約を結んだと発表した。取引終了は2019年第3四半期になる見込みだ。

マンダムと医薬健栄研、TRPM4が表皮角化細胞の免疫反応を制御  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-30 8:00)

マンダムと医薬基盤・健康・栄養研究所（医薬健栄研）モックアップワクチンプロジェクトの石井健招へいプロジェクトリーダー（東京大学医科学研究所教授）は、細胞の感覚センサーTRPチャネルの一種であるTRPM4が表皮角化細胞の免疫反応を制御していることを確認し、温泉成分などとして知られるミネラル成分のアルムKがTRPM4を活性化することで表皮角化細胞からの炎症シグナルを抑制することを見いだした。アルムKは、TRPM4を活性化することにより、皮膚の免疫反応を調整して肌を健康に整えると考えられるとしている。

寛和久満夫の深読み科学技術政策第267回、第6期科学技術基本計画、問われる大学の姿勢  from 日経バイオテクONLINE  (2019-5-30 8:00)

2021年4月からスタートする第6期科学技術基本計画にどんなことを盛り込むべきかということに関しては、第265回で産業競争力懇談会（COCN）の提言を紹介したが、今回はアカデミアと産業界で構成される「日本工学アカデミー」の提言を紹介したい。上位大学ばかりに偏った予算配分に警鐘を鳴らすなど、既存の体制を大幅に刷新するよう促す内容となっている。