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【日経バイオテクONLINE】、Mmの憂鬱、誤解してはならない、次世代ゲノム編集は日本勢が優勢だ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 10:10)
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以前はAAV（アデノ随伴ウイルス）ベクターの話題が中核でしたが、第2回自治医科大学遺伝子治療研究センターシンポジウム2020では、AAVに加えてCAR-T細胞、そしてゲノム編集治療の3本柱の発表が行われました。その中で括目したのが、自治医科大学再生医学研究部の花園豊教授が「次世代のゲノム編集技術では我が国が世界をリードしている。ゲノム編集で我が国が遅れを取って、もうその遅れは回復できないというのは大きな誤解だ」という主張でした。
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独Bayer社、低分子薬の開発部門の大半をドイツのCRO/CDMOに売却へ
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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ドイツBayer社は2020年2月11日、ベルリンにある低分子薬の研究開発部門の大部分を、受託事業を展開するNuvisan社に売却すると発表した。必要な手続きを経て、2020年中頃に取引きが終了する見込みだ。金額的な取り決めは開示していない。
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カルナバイオ、創薬支援事業は2020年12月期も売上高10億円を維持
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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キナーゼ阻害薬の新規創製を手掛けるカルナバイオサイエンスは2019年2月13日、2019年12月期の決算説明会を開催した。同社は2019年12月期に米Gilead Sciences社と新規がん免疫療法の創薬プログラムに関して契約一時金2000万ドル、マイルストーンは最大4億5000万ドルというライセンス契約を締結し、第2四半期に創薬事業で21億2800万円の一時金売上高を計上した。
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エーザイ、PRISMと新たな研究契約締結
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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PRISM BioLab（神奈川県藤沢市、竹原大代表取締役）は2020年2月17日、エーザイの子会社であるカン研究所と低分子創薬に関する研究契約を締結したと発表した。契約は業務委託ベースで行うもので、契約日は1月28日だ。研究契約の経済上検討は明らかにされていない。
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微化研、「液ー液相分離」とオートファジーの論文相次ぎ発表
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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公益財団法人微生物化学研究会を母体とする微生物化学研究所の野田展生部長（構造生物学研究部）らは、真核生物が持つ不要蛋白質の分解・リサイクル機構であるオートファジーにおいて、「液ー液相分離（liquid-liquid phase separation、LLPS）」が重要な役割を担っていることを見いだした成果を相次いで論文発表した。栄養飢餓になるとLLPSにより液滴が形成されてオートファジーの進行を担うことを見いだした成果はNature誌オンライン版で2020年2月6日にて、選択的オートファジーにて効率良く分解できる蛋白質は凝集体ではなく液滴であることを見いだした成果はMolecular Cell誌オンライン版で2020年1月29日にて、それぞれ論文発表した。論文の筆頭著者は、Nature誌論文が微化研の藤岡優子上級研究員で、Molecular Cell誌論文が東京工業大学の山崎章徳特任助教（研究時は微化研の博士研究員）。論文の投稿受付日はNature誌論文が2018年12月17日、Molecular Cell誌論文が2019年7月18日なので、それぞれ投稿から1年余り、半年余りかけて著名ジャーナルでの論文発表を達成した。
関連記事：「液-液相分離」が担う蛋白質の品質管理、日本勢が論文2報をNatureで発表
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ソレイジア、新型コロナウイルスの影響など受け来期の業績見通し立たず
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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ソレイジアファーマは2020年2月14日、2019年12月期通期の決算説明会を開催した。2019年12月期の連結業績は、売上高が13億1000万円、営業損失が17億6200万円、親会社の所有者に帰属する当期損失が18億6700万円だった。2019年12月期は、複数の開発品の発売にこぎ着けた他、導出契約の締結や共同研究の開始など、様々な進捗があった。ただ、荒井好裕社長は、新型コロナウイルス（2019-nCoV/SARS-CoV-2）が、同社の中国での販売体制に影響を与えていることを説明。来期の業績に対する影響に懸念を示した。
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キリンHD、統合で2020年4月にキリン中央研究所と飲料未来研究所
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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キリンホールディングスは、ヘルスサイエンス領域の強化に向けた組織改編を2020年4月1日に行う。2020年2月14日に都内で開催したキリングループの2019年12月期決算会見で、磯崎功典社長が説明した。
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Oncology◎日本肺癌学会・EGFR変異陽性肺癌、EGFR変異陽性肺がんの1次治療でTKIとラムシルマブ併用の強みを
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-18 8:00)
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（編集部注）肺がん診療に詳しい医師に、最新動向のレビューをしていただいた。
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Roche社とLilly社、家族性ADへの抗Aβ抗体の早期介入試験に相次ぎ失敗
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-17 8:00)
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スイスRoche社と米Eli Lilly社は、2020年2月10日、アルツハイマー病（AD）の適応で開発中の両社それぞれの抗アミロイドβ（Aβ）抗体候補について、家族性ADの認知機能の低下を抑制する効果を見いだせなかったことを明らかにした。これは、家族性AD、すなわち常染色体顕性遺伝によるAD（ADAD）への早期介入共同研究「DIAN-TU（Dominantly Inherited Alzheimer Network Trials Unit）」の第2/3相試験（DIAN-TU-001、NCT01760005）の結果で、主要評価項目を達成しなかったことを両社がそれぞれ発表した。
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iPS血小板のメガカリオンが28億円調達、2021年の国内治験開始めざす
from 日経バイオテクONLINE
(2020-2-17 8:00)
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iPS細胞による血小板製剤の実用化を目指すメガカリオンは、2012年2月上旬に4回目（シリーズD）の第三者割当増資で総額28億円の資金を調達した。INCJ（旧産業革新機構）を筆頭に、SBIインベストメント、積水化学工業、佐竹化学機械工業が参加した。メガカリオンは2021年の国内治験開始に向けて準備を進めており、資金は治験薬の製造や非臨床試験などに活用する。またヒト白血球型抗原（HLA）分子を発現しないユニバーサルタイプ（HLA null）のiPS細胞から血小板を作成する研究の費用にも使う。
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