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RSS/ATOM 記事 (53198)

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飯島歩の特許の部屋(第19回)、方法の発明と自然法則の応用  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-16 8:00) 
 米国特許法101条は、発明が特許による保護を受けるためには、「有用なプロセス、機械、生産物、組成物またはこれらの新規かつ有用な改良」であることを要求しており、その解釈として、抽象的な概念や自然法則、自然現象は、それ自体としては特許の対象とならないと考えられている。  この保護適格性要件は、日本法では発明の定義に相当するが、日本で発明性が争われるのは比較的稀有であるのに対し、米国ではバイオやITを中心に、この規定をめぐる著名事件が多い。遺伝子の特許性が争われたMyriad判決(2013年)も、この条文の適用が争われた事案だ。
埼玉医大各務氏、「免疫の準備状況がPD1阻害薬の効果を左右する」  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-16 8:00) 
 抗PD1抗体(PD1阻害薬)の「オプジーボ」(ニボルマブ)をはじめとする免疫チェックポイント阻害薬の実用化が進む中、効果が得られそうな患者や効果が得にくい患者を事前に絞り込むバイオマーカーの探索が、世界的に本格化している。こうしたバイオマーカー候補の1つとして注目されているのが、埼玉医科大学国際医療センター呼吸器内科の各務博教授が長年の研究から見いだしたCD62Lだ。CD62Lを見いだした経緯などについて、各務教授がこのほど本誌の取材に応じた。
日経デジタルヘルスより、富士フイルムがエルピクセルと提携、診断支援にAIを  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-16 8:00) 
富士フイルムは、デジタルヘルスベンチャーのエルピクセルと提携した。両社は、医療画像の診断支援に用いられる人工知能(AI)技術に関するパートナーシップについて合意。エルピクセルが開発する診断支援AI技術を、富士フイルムの医用画像情報システム(PACS)に搭載することを目指す。
【機能性食品 Vol.331】、日本水産の分析法の説明に注目、ω3トクホが関与成分不足  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:30) 
 まずは、恒例の保健機能食品のアップデイト情報です。  この1週間では、機能性表示食品のアップデイトが4月6日(金)に2件(届出番号は、C407とC408)、4月11日(水)に2件(C409、C410)ありました。これにより、有効な機能性表示食品の届け出は1284件程度になったように思います。「程度」というのは、新たに撤回になったものを網羅的に検索するのが難しいと感じているからです。人工知能(AI)を利用したシステムを構築すれば、簡単なことのような気もしますが。  この情報はルーティンですが、4月9日に重大な発表を、消費者庁が行いました。
アンジェス、オーストラリアで高血圧DNAワクチンのフェーズI/II開始  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 アンジェスは、2018年4月12日、オーストラリアで高血圧DNAワクチンのフェーズI/IIの1例目の投与を開始したと発表した。
ヤクルト、ToMMoと腸内細菌叢解析の共同研究を開始  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 東北大学東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)とヤクルト本社は、2018年4月12日、地域住民コホート調査と三世代コホート調査に参加する20歳以上の男女約2500人を対象に、腸内細菌叢解析を行う共同研究を開始したことを発表した。共同研究は2018年4月1日から2021年3月31日までとしているが、その後も継続する可能性がある。
【日経バイオテクONLINE Vol.2903】、癌免疫療法のバイオマーカー探索競争に日本発の技術も参戦  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 おはようございます。日経バイオテク副編集長の久保田です。免疫チェックポイント阻害薬である抗PD1抗体、抗PD-L1抗体が複数承認されたことで、癌種によってはそれぞれの使い分けを考える時期に入ってきました。
FDA、人工知能を用いた診断プログラムを初承認  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 米食品医薬品局(FDA)は2018年4月11日、人工知能(AI)プログラムを医療機器として初めて承認したと発表した。これは米IDx社が開発した「IDx-DR」で、眼底カメラで撮影された画像から糖尿病性網膜症の有無を判断する製品。
PhRMA会長が安倍首相と面会、新薬の価値を認めるよう直接表明  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 PhRMA(米国研究製薬工業協会)は2018年4月12日、来日したRobert A. Bradway会長(米Amgen社会長)が都内で記者会見を開き、薬価制度の見直しを改めて要求した。新薬がもたらすイノベーションの価値が認められなければ、「今後、日本市場に投資していくことに慎重にならざるを得なくなる」(Bradway会長)と語った。
米Altor社、IL-15活性化薬とニボルマブの併用は非小細胞肺癌に安全  from 日経バイオテクONLINE  (2018-4-13 8:00) 
 米Altor BioScience社が開発中のIL-15スーパーアゴニストALT-803が、非小細胞肺癌(NSCLC)に対する免疫療法の安全な併用薬となり得ることが示された。米University of South CarolinaのMark P Rubinstein氏らが実施しているフェーズI/II(NCT02523469)の中間結果で、2018年4月5日、Lancet Oncology誌のオンライン版に報告された。



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