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小崎J太郎のカジュアルバイオ、東大医科研の石井健氏、「新型コロナがワクチン開発の方法論を変えた」  from 日経バイオテクONLINE  (2023-6-1 7:00)

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックと収束という一連の過程において、ワクチンは大きな貢献をした。世界の公衆衛生に貢献できるワクチンを日本から創出するためには何が必要か。政府の新興感染症対策に対し、2015年時点でmRNAワクチンの開発を提唱していた東京大学医科学研究所国際ワクチンデザインセンターの石井健センター長に聞いた。

PROVIGATE、H.U.グループと提携し糖尿病行動変容支援プログラムを事業化  from 日経バイオテクONLINE  (2023-6-1 7:00)

糖尿病向けの血糖モニタリングの開発を進めるPROVIGATE（東京・文京、関水康伸代表取締役)は2023年5月31日、H.U.グループのH.U.グループ中央研究所と、糖尿病有病者の行動変容支援プログラムの事業化に向けて戦略的提携基本契約を締結したと発表した。両社は今後、臨床検査と行動変容アプリを活用した事業化に取り組む。

特集連動◎2022年度、世界の医薬品売上高ランキング【製品編】、2023年度の医薬品売上高予想、オゼンピック  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

2022年度、年間売上高が10億ドル（約1315億円）を超えたブロックバスターは165品目に上った。売上高第1位は関節リウマチ治療薬「ヒュミラ」（アダリムマブ、米AbbVie社/エーザイ）で、前年度比2.1％増の216億1500万ドル（約2兆8424億円）を売り上げた。また、第10位はアトピー性皮膚炎治療薬で抗IL-4/13受容体抗体の「デュピクセント」（デュピルマブ、フランスSanofi社）で、同40.6％増の87億4000万ドル（約1兆1494億円）を稼いだ。

主要バイオ特許の公開情報、2023年5月17日〜5月23日発行分（公開番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年5月17日〜5月23日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の公開情報を以下に掲載します。

主要バイオ特許の登録情報、2023年5月17日〜5月23日発行分（登録番号・発明の名称・出願人・要約）  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

一般社団法人発明推進協会が発行する「特許公報」2023年5月17日〜5月23日発行分より、バイオ関連と判断できる主な特許の登録情報を以下に掲載します。

医薬基盤・健康・栄養研究所、再生医療等製品の凍結保存技術を2社と共同研究  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

医薬基盤・健康・栄養研究所（NIBIOHN）は2023年5月30日、菱豊フリーズシステムズ（奈良市、二宮一就代表取締役）、中部電力と、再生医療や細胞治療用の細胞や組織の凍結保存法に関する共同研究契約を結んだと発表した。まずは角膜や表皮といった、比較的凍結保存の難易度が低い組織について、細胞の生存率や融解後の移植成功率が高い凍結技術を開発し、2027年をめどに実用化を目指す。

米Moderna社、酵素補充療法mRNA-3927の第1/2相中間結果を公表  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

米Moderna社は2023年5月19日、プロピオン酸血症（PA）患者に対する細胞内酵素補充療法として開発中のmRNA-3927に関する、オープンラベルの多施設第1/2相試験の中間解析データを、米細胞遺伝子治療学会（ASGCT)の2023年次総会で公表したと発表した。現時点で忍容性が良好であり、用量依存性の薬理作用と潜在的な臨床効果の初期兆候が見られたとしている。mRNA-3927は同社の細胞内酵素補充療法パイプラインの中で開発が最も進んでいる。

米Krystal社、栄養障害型表皮水疱症の遺伝子治療がFDA承認  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

米Krystal Biotech社は2023年5月19日、栄養障害型表皮水疱症（DEB）の遺伝子治療「VYJUVEK」（beremagene geperpavec）が米食品医薬品局（FDA）により承認されたと発表した。DEBに対する初の治療薬となる。生後6カ月以上のDEBで、常染色体顕性、潜性の両方の遺伝形式を適応とし、2023年第3四半期に発売される見込みだ。VII型コラーゲン（COL7A1）遺伝子を皮膚病変局所に直接適用することにより、同遺伝子を基に合成される機能性のCOL7蛋白質が病変の改善、または治癒に寄与することが認められた。

キーパーソンインタビュー（後編）、Amgen社のR&D責任者、「我々は根本的なレベルで疾患を理解できるように  from 日経バイオテクONLINE  (2023-5-31 7:00)

創薬の最大の課題は、多くの疾患について根本的な原因が解明されていないということだ。その結果、研究開発の成功確率は低くなり、臨床試験に入っても実用化できない候補品が多い。米Amgen社の研究開発担当エグゼクティブバイスプレジデントを務めるDavid M. Reese博士は、バイオテクノロジーとデジタルテクノロジーの融合により、そうした状況が一変すると予想する。2023年3月28日、Reese博士が本誌の取材に応じた（インタビュー内容は取材時点でのものです）。

7/1（土）「東大女性のキャリア形成vol.4〜消費生活アドバイザーのすすめ」のご案内  from さつき会〜東大女子ネットワーク・コミュニティ〜  (2023-5-30 16:54)

さつき会イベント委員会では、毎回ご好評いただいているキャリアデザインイベント第4弾を開催します。 今回は、「消費生活アドバイザーのすすめ」というテーマで、講師から消費生活アドバイザーという資格を生かしたキャリアについてお話いただきます。東大女性にこそ消費者活動に参加してほしいと語る講師から、主婦や生活者としての経験が生かせる仕事の魅力を語っていただきます。皆様のご参加をお待ちしております。 会員でない方も初回はゲストとしてご参加頂けますので、さつき会未入会の東大女子卒業生にもぜひお声がけください。 ●日時 2023/7/1（土） 20:00〜21:30（日本時間） 終了後、希望者のみ懇親会あり（〜22:00） ●タイムテーブル（時間は目安です） 20:00〜20:05　開会 20:05〜21:05　講演 21:05〜21:30　質疑応答 21:30〜22:00　講師を囲んでのオンライン懇親会（希望者のみ） ●講師 永沢　裕美子（ながさわ　ゆみこ）さん 市民グループ「フォスター・フォーラム（良質な金融商品を育てる会）」世話人　 公益社団法人 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS)　 ...