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RSS/ATOM 記事 (52584)

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『民藝』2018年1月号が刊行されました。  from 日本民藝協会  (2018-1-6 12:19) 
『民藝』最新号は特集「棟方志功と柳宗悦」です。 最新号目次はこちら
2月28日(水)さつきサロン昼の部開催します  from さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会  (2018-1-6 12:05) 
次回のさつきサロン昼の部は、2月28日(水)に、新宿センタービル「音音」にてランチを楽しみたいと思います。 お昼にサクッと気軽に同窓会を覗いてみようか、など、ご興味ある方は、以下のフォームよりお申込みくださいませ。 さつきサロンは、アットホームな雰囲気で先輩・後輩と交流ができる会です。さつき会会員に限らず、東大・東大大学院に在籍経験のある女性の方でしたら、どなたもご参加いただけますので、ぜひ、お誘い合わせの上お越しください。 ご案内 日時 2018年2月28日(水) 11:30-13:30 場所 新宿センタービル「音音」 https://r.gnavi.co.jp/g223695/ 東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル別館1〜2F(予約名「さつき会 遠藤」 参加費用 さつき会会員:飲食代実費 さつき会非会員(学生):飲食代実費 さつき会非会員(卒業生):500円+飲食代実費 ※さつきサロン当日入会された方は飲食代実費のみとなります。 会員の特典・会費等につきましては入会のご案内 をご覧下さい。 お申込み・ お問い合わせ 前日までに、 お申込みフォーム よりお申込みください。 主催 サロン・ガイダンス委員 ...
日経デジタルヘルスより、アプリで失明の危機を早期発見!?  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 皆さま、こんにちは。キュア・アップの佐竹晃太です。本連載では、モバイルテクノロジーによる新しい治療アプローチの可能性や先進事例を紹介しています。前回は、「ADHDやぜんそくの治療にアプリで挑む」と題して、子どもの成長を支える米国スタートアップ事例を紹介しました。
BioMarin社、酵素製剤に関するBLAの審査期限が3カ月延長されると発表  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 米BioMarin Pharmaceutical社は、2017年12月22日、同社のPEG化組換えフェニルアラニン・アンモニア・リアーゼのpegvaliaseに関する生物製剤承認申請(BLA)に対する、米食品医薬品局(FDA)の審査の期限が、3カ月延長されることを明らかにした。
Roche社、チロシンキナーゼ阻害薬開発中のIgnyta社を買収  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 スイスRoche社は、2017年12月22日、癌領域でチロシンキナーゼ阻害薬などの開発を手掛けるIgnyta社を買収する契約を結んだと発表した。
Janssen社、中国Legend社と多発性骨髄腫CART療法を全世界共同開発  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 米Johnson&Johnson社傘下のJanssen Biotech社は2017年12月21日、中国Genscript Biotech社の子会社のLegend Biotech社とB細胞成熟抗原(BCMA)標的キメラ抗原受容体発現T細胞(CART)療法LCAR-B38Mのライセンス契約を締結し、多発性骨髄腫を対象として全世界における開発、製造、販売で協働すると発表した。現在、中国の国家食品薬品監督管理総局(CFDA)がLCAR-B38Mの臨床試験申請を審査中で、米国でも複数の臨床試験を実施する計画だ。
谷本佐理名の“FDAウォッチ”、FDA、承認品目数増加の背景に“承認のハードル低下”の指摘  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 2017年(2017年12月28日時点)の1年間で、米食品医薬品局(FDA)医薬品評価研究センター(CDER)は、新有効成分含有医薬品(NME)として46品目を承認した。
【機能性食品 Vol.317】、脳のラセミ化酵素でLセリンから変換されるDセリンが神経受容体を活性化  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 さて、恒例の「機能性表示食品制度届出データベース 届出情報の更新」です。  この2週間で更新があったのは12月22日(金)と12月27日(水)の2回でした。届出受理が公表された最終の届出番号は「C305」。12月22日に7件、12月27日に11件が追加されました。撤回が増えていなければ、有効な届け出件数の総数は、1185件になったと計算できます。
伊藤勝彦の業界ウォッチ、2018年の国内製薬企業の見どころ―大手編  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 2017年12月、中央社会保険医療協議会総会は2018年度診療報酬改定に向け、「薬価制度の抜本改革にかかる骨子」を了承した。「350億円超の製品は年4回ある新薬収載時に薬価を改定」「毎年の薬価改定」「新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度の対象品目の限定」「長期収載品の薬価の見直し」などが並ぶ。画期的新薬を創製しない限り企業の成長は無く、たとえ大型新薬を上市しても国内で売上高を抑えられる。一方で、国は日本医療研究開発機構(AMED)を通じて日本創薬力強化プランをうたい、環境整備を急ぐ。まるで「日本企業は画期的新薬を作って、海外で稼げ」と言っているようだ。2018年は製薬企業にとってより厳しい年となると同時に、日本企業の更なる再編も現実味を帯びてくる。まずは売上収益(売上高)5000億円以上の国内大手製薬のイベントを選び、注目順にまとめた。
【日経バイオテクONLINE Vol.2836】、国内の事業者への規制は意味のないネットのサービス  from 日経バイオテクONLINE  (2018-1-5 8:00) 
 2017年12月27日の夕刻、人の動きも年末年始の休みに向けて幾分緩やかになっている時間に、「遺伝学的検査の市場化に伴う国民の健康・安全確保への課題抽出と法規制へ向けた遺伝医療政策学的研究」研究班の記者会見が開催されました。



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